忘れないことには覚えることができないというのは、脳のメカニズムからも当たり前のことで、無駄なことは、すぐに忘れられるというか、思考をしたら無駄なことはスルーされる仕組みが脳にはあります。

アメリカ国立科学財団（ＮＳＦ）の研究では、思考は１日に１万２０００回から６万回も行われているとされていて、そのうち９割は前日と同じことが繰り返されているといいます。

アメリカ国立科学財団は、アメリカ国立衛生研究所（ＮＩＨ）が管轄する医学分野以外の科学・工学分野に対する支援を行っています。

９割が前日と同じこととなると、多い場合には５万回以上も同じことを思考していることになります。１秒に１回は思考しているという研究もあって、「６０秒×６０分×１６時間」（睡眠時間を除いた時間）では、５万７６００回となります、

さらに、９割も同じことを考えているうちの８割がネガティブ（否定的、消極的）なことだとされています。これこそ無駄な思考のネガティブシンキングと考えられがちですが、むしろネガティブシンキングのほうが重要という考えもあります。

ポジティブシンキングは、ネガティブなことを否定して、問題点は置いておいて、積極的な考えをするのですが、そのために同じ過ちを犯し、トラブルに書き込まれることも多々あります。

これに対してネガティブシンキングは、トラブルや問題点を繰り返し思い出すことを指していますが、思考の後に行動を起こさなければ、マイナスにもなりかねません。しかし、問題があったときに考え直し、問題点に立ち向かうことで、より積極的に行動することができるようになります。

問題点を考えることを続けることで、思考をまとめていくことによって大きなプラスになるわけで、思考がまとまらずに、ただ積極的に動くだけではいけないという発想となります。

思考がまとまらないままに行動するのは、医学的には統合失調症、適応障害、発達障害の一つの注意欠陥・多動性障害などと判定されることにもなります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

赤身肉（牛・豚・羊などの肉）、特に加工赤身肉は、非感染性疾患のリスク増大と関連することが報告されています。

非感染性疾患による死亡は、２０００年（約３１００万人）から２０１９年（約４１００万人）の間に３０％以上増加し、２０１９年の世界のすべての死亡原因の約７０％を占め、その７７％が低・中所得国で発生しています。

このうち、虚血性心疾患（狭心症、心筋梗塞）、脳卒中、糖尿病、大腸がんの４つの病気による死亡は４４％（約１８００万人）を占めています。

持続可能で健康的な食事に対する世界的な関心が高まる中、代替タンパク質の利用が注目されています。海産物、特に小型浮魚類（イワシ類、サバ類等）は赤身肉に比べて生産時の温室効果ガスの排出負荷が大幅に低く、人体に必要な栄養素を豊富に含み、非感染性疾患のリスクを軽減することが指摘され、有効な代替タンパク質源の一つとなる可能性を秘めています。

しかし、現在、人間が消費しているのは漁獲された小型浮魚類の約２６％に過ぎず、残りの７４％は魚粉や魚油の製造に使われています。製造された魚粉や魚油は、主に高所得者向けのサケやマスなどの養殖魚の飼料として使われていますが、小型浮魚類に含まれる栄養素のほとんどが養殖中に失われるため、非効率的です。

例えば、養殖サケは生産時に消費する全タンパク質量の２５％相当のタンパク質しか供給することができません。持続可能で健康的な食事を実現するために、小型浮魚類の消費拡大を提唱する研究は増えていますが、魚粉や魚油の製造に使用される小型浮魚類を人間が消費することで、世界の疾病負担が、どの程度軽減されるかは明らかではありませんでした。

国立環境研究所、産業技術総合研究所、サンシャイン・コースト大学による環境・健康・水産資源分野の専門家で構成される国際共同研究チームは、持続可能で健康的な食事の実現のために、２０５０年までに赤身肉を環境にも健康にも良い小型浮魚類に代替した場合の、世界的に急増している４つの非感染性疾患予防の影響を定量的に評価しました。

その結果、２０５０年には赤身肉消費量の最大８％が小型浮魚類に代替されることができ、非感染性疾患による世界の死亡者数が５０万人から７５万人減少し、さらに４つの疾患によって失われる健康年数が８００万円から１５００万年（１人につき約１６年から２０年）減少する可能性があることがわかりました。

これは２０００年から２０１９年の４疾患による死亡者数の増加量（４８０万人）の１０％から１６％、障害調整生存年数の増加量（１億３００万年）の８％から１５％に相当します。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「よい風呂の日」日本入浴協会が、よい（４）ふ（２）ろ（６）の語呂合わせで制定。

「わらびもちの日」井村屋グループがワラビの旬が始まる４月、ぷるぷる感のぷ（２）る（６）の語呂合わせで制定。

毎月２６日：「風呂の日」（東京ガス）、「プルーンの日」（サンスウィート・インターナショナル日本支社）

自分の名前を出さずにコーストライターとして書いてきた書籍は１８４冊で、このほかに共著（共同執筆）で自分の名前が出ているのは１冊だけ、と、これまで説明してきました。ゴーストライター歴のうち１５０冊はＰＨＰ研究所の書籍です。

過去に手がけた書籍を整理していく中で、今さら気がついたことがあります。１８４冊のうち３冊は自分が著者で、２冊はグループが著作者となっていて、合わせて５冊には自分の名前が出ていたことです。グループ名での著作、監修者だけが表紙に掲載されていたものは、てっきり自分の中ではゴーストライターとしての仕事と思い込んでいました。

ＰＨＰ研究所の書籍を手がけたのは１９８１年から１５年間で、それ以降は他の出版社の専門分野の書籍に移っていきました。その中に先にあげた５冊がありました。

専門分野は健康、栄養、運動、福祉、医学ですが、医学といっても生活習慣病が中心で、健康分野の延長のような形でした。ところが、１９９６年にグループ名（安全食生活研究会）で書いた『安全な食べもの事典』（茜新社刊）は、歴史的な米不足になった１９９３年をきっかけに食品の安全に関する規制が大きく変化したことを受けて、生産、保管、流通に関わる農薬、食品添加物、ポーストハーベスト、その他の化学物質について、「業界の人は知っているけれど、消費者には知られたくないこと」を書きました。

もう一つは、２００２年の『東京ゲノム・ベイ計画　日本に託された人類の未来』（講談社＋α新書）は、東京大学医科学研究所の新井賢一所長の著書名で発行されたものです。

これまでは生理学や栄養学に基づいた原稿は書いてきたのですが、あまりに専門的な話で、１０日間も出版社に閉じこもって書きました。科学雑誌のライターをゴーストライターとして紹介したのですが、ストレスのために途中で書けなくなり、紹介者が責任を取るということになり、私も心身の疲労と闘いながら仕上げました。そのおかげで、講談社の科学雑誌からの仕事が入ることになったきっかけの１冊です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

ブレインスリープは、５年間の睡眠偏差値調査を行い、睡眠の質が生産性や経済損失額、モチベーションへの影響があることを確認して、睡眠計測をすることで夜間の睡眠の質の向上にとどまらず、翌日のモチベーションアップや日中の活動量の増加に起用する可能性が確認されました。

調査では、寝室の色は「白・ホワイト」が３５％主流であり、次点も「オフホワイト（クリーム）」「ベージュ」「茶色」が１０％前後で続いていて、落ち着いた色にする人が多いことがわかりました。

特に男性は女性と比較して「白・ホワイト」を基調とした寝室にしている割合が高く、その他の色について性年代別の傾向をみると、女性は「緑」「ピンク」が男性より高く、男性（特に若年）は「黒」が女性より高くなっています。

睡眠においては白い寝室で寝ている人がよい睡眠がとれていることがわかりました。睡眠の質のスコアが７３.５８と最も高く、平均睡眠時間も１万人の平均である６時間５０分が確保できていました。続いて茶色、ベージュの順で睡眠の質が高い結果でした。

ブレインスリープとスーパーホテルが行った日本人１万人を対象とした調査で、青系の寝室（ネイビー・紺／水色・ライトブルー・アクア／青・ターコイズ）で寝ている人は睡眠の質のスコアは悪く、白や茶色には及ばない結果でした。

寝室で行う行動として多かった上位３つは、すべてスマートフォンやタブレットを使用するものでした。一番多かったのは「SNS・ネットサーフィン」の４１.３％で、「動画閲覧」「ゲーム」の順でした。一方、睡眠以外に寝室でしていることはないと回答した人も全体で２２.９％いました。

睡眠の質別にみると、質が良い層ほど「睡眠以外に寝室でしていることはない」割合が高く、悪い層ほど「さまざまな作業・娯楽をしている」割合が高くなっていました。中でもスマホやタブレットを利用した行動をしている人により、その傾向が顕著にみられました。

また、睡眠時間別に寝室での行動をみると、睡眠時間が長い人は「家族・パートナー・友人との会話」をする割合が高い傾向にありました。

また、寝室での行動については、寝室の色別に特徴的な傾向もあります。一番、特徴があったのが寝室の色が赤で「仕事」や「勉強」、さらには「飲食」をする割合が他の色よりも高く、全体的で多くの人が行っていたスマホ・タブレットで「SNS・ネットサーフィン」「動画視聴」「ゲーム」などをする割合は低い傾向にありました。

就寝環境の湿度は、温度と同様に睡眠に大きな影響を及ぼします。就寝時の寝室での湿度管理器具の利用状況を、季節別に調査すると、多湿環境である夏は約７６％が利用しているものの、春・秋・冬は利用しない人が５割を下回るなど、就寝時には湿度管理はあまり行われていないことがわかりました。

湿度環境と睡眠の関係性をみると、睡眠時間が極端に短い人（４時間未満）や長い人（９時間以上）、また睡眠の質が悪い人（睡眠の質Ｄ判定）は、設定湿度が低い傾向にありました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

ブレインスリープは、５年間の睡眠偏差値調査を行い、睡眠の質が生産性や経済損失額、モチベーションへの影響があることを確認して、睡眠計測をすることで夜間の睡眠の質の向上にとどまらず、翌日のモチベーションアップや日中の活動量の増加に起用する可能性が確認されました。

メンタルヘルスと長時間労働の感性性は以前より注目されていますが。近年の研究で長時間労働はメンタルヘルス悪化の直接的な原因ではなく、長時間労働から起こる睡眠不足がメンタルヘルス悪化を引き起こしていることが報告されています。

出社することに対して憂鬱と感じている日数が週１回以上とされた方は全体の約６割となり、その中でも週５日以上と回答された方は２割以上に達しました。

また、出社するのが憂鬱と感じる日数が０日の人は睡眠の質スコアが平均７６.６でしたが、憂鬱と感じる日数が多くなるにつれて同スコアの平均点は減少し、週５日以上憂鬱と感じる人と比べると、８.７ポイントもの差があることが確認されました。

この調査では、出社することが憂鬱と感じる日数と睡眠時間には同じような関係性は見られませんでした。

睡眠偏差値TOP１０００人とWORST１０００人について、睡眠時間、睡眠の質、睡眠習慣、働き方などを比較したところ、多くのポイントで特徴がみられました。

平均睡眠時間においては、TOP１０００は７時間１２分と調査全体の平均睡眠時間６時間５０分より２２分長く、比較的十分な睡眠がとれている状態です。一方、WORST１０００は６時間３２分と全体平均と比較して約１８分短い結果となりました。

睡眠の質スコアにおいては、TOP１０００とWORST１０００には２８.６ポイントの差がありました。睡眠の質スコアに影響を与える睡眠習慣の中でも特に「就寝前のスマホの利用率」に関しては明確な差異が確認されました。

TOP１０００の就寝前のスマホ利用率が７.７％と低いのに対して、WORST１０００は５０.５％と半数以上が利用していることがわかりました。

スマホの使用に関しては、ブルーライトが悪影響を及ぼすと言われることが多くありますが、最近は画面上ではブルーライトがカットされていることもあり、ブルーライトの影響よりもSNSやメールを確認すると脳が覚醒することのほうが睡眠に影響を与える傾向にあります。

また、働き方においても差が確認されました。TOP１０００とWORST１０００では総労働時間は１時間２０分、特に時間外労働時間では１時間３３分の差があり、いずれもWORST１０００のほうが長い時間働いていることが確認されました。

長時間労働する人は睡眠時間を削る傾向にあり、睡眠不足を招きやすくなります。さらに腹側な働き方でもあるシフトワーカーの場合もWORST１０００のほうが８.５％多い結果となりました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

ブレインスリープは、５年間の睡眠偏差値調査を行い、睡眠の質が生産性や経済損失額、モチベーションへの影響があることを確認して、睡眠計測をすることで夜間の睡眠の質の向上にとどまらず、翌日のモチベーションアップや日中の活動量の増加に起用する可能性が確認されました。

２０２４年の有職者１万人における平均睡眠時間は６時間５０分と、過去５年の調査で最も長い時間となりました。調査開始時の２０２０年と比較すると２３分と睡眠時間は増加していますが、ＯＥＣＤ加盟国の平均睡眠時間である８時間２８分よりも圧倒的に短く、依然として日本の睡眠は世界でも最低レベルになります。また、理想の睡眠時間を調査したところ、７時間４０分と実際の睡眠時間との差が５０分あったことがわかります。

２０２３年１２月に厚生労働省から発表された「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」において、成人の推奨睡眠時間は６時間以上とされていますが、この調査において６時間未満の睡眠時間の割合は２３.７％を占めており、睡眠不足は今なお日本における大きな課題と考えられます。

睡眠の質の悪化は、仕事のパフォーマンスにも大きな影響を与え、企業の損失にもつながることが近年報告されています。産業事故の多くも睡眠不足や睡眠障害が原因で起きているといわれています。

今回の調査では改めて、生産性と睡眠の関係性を調査したところ、「睡眠が生産性に影響を与えているか」という設問に対して、回答者の７０.０％が「強く影響している」または「影響している」と回答し、睡眠と生産性の関係に対する理解が進んでいることがわかりました。

睡眠の質のランク別に経済損失額を調査したところ、睡眠の質と経済損失額に相関が見えてきました。睡眠の質に課題がないＡタンクの人の経済損失額は年間８９万円で、要改善のＤランクの人では年間１６５万円と７６万円の差があることがわかりました。

これは睡眠の質を改善することで、従業員の経済損失額が低減し、ひいては企業の労働生産性の向上につながる可能性を示唆する結果といえます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「失語症の日」日本失語症協議会が、し（４）つ（２）ご（５）の語呂合わせで制定。

「しあわせニッコリ食で健康長寿の日」キューサイが１００歳まで楽しく歩こうプロジェクトを推進して、しあわせ（４）ニッコリ（２５）の語呂合わせで制定。

「小児がんゴールドリボンの日」ゴールドリボンネットワークが４（しょう）２（に）５（ゴールドリボン）の語呂合わせで制定。

毎月２５日：「プリンの日」（オハヨー乳業）、「歯茎の日」（佐藤製薬）

健康食品は、かつては臨床栄養の敵だと言われた時代がありました。その時代の真っ只中の１９８６年に病院栄養管理のＨＤＳ研究所に、私は主任研究員として参加しました。

この年には日本健康・栄養食品協会によって栄養補助食品規格基準が設けられ、質の高い健康食品の認定が始まったタイミングでもありました。

健康食品は品質が高い食品が数多く作られるようになった一方で、粗悪なものは依然としてありました。また、医薬品のように勘違いさせて販売する悪質な事業者も目立つようになり、１９８７年に厚生省（現在の厚生労働省）によって「無承認無許可医薬品監視指導マニュアル」が定められました。

この監視指導マニュアルは、当時の薬事法（現在は「医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」）に基づいて作られたもので、有効性を標榜する健康食品の厳しい取り締まりが行われるようになりました。

健康食品は機能性を表示して販売することはできなかったのですが、１９９１年に特定保健用食品制度が始まり、試験によって機能性が認められたものは特定保健用食品（トクホ）として機能性を示して販売することができるようになりました。

１９９５年には、ＨＤＳ研究所を続けながら、臨床栄養、運動科学、薬理学、法学などの専門家が集結した健康科学情報センターを設立しました。

それは翌年（１９９６年）に外圧によってサプリメント規制緩和が行われるとの情報を得ていたからで、臨床栄養の敵だと言って避けているだけでは過ごせない時代への対応が必要な状況になっていたからです。

その規制緩和によって、１９９７年にはビタミンが医薬品としてだけでなく、食品としても使用することが許可されました。これに次いで、１９９８年にハーブが、１９９９年にミネラルが、２００１年にアミノ酸が食品として許可されました。

ビタミン、ミネラル、アミノ酸、ハーブは食品との印象が抱かれていたものですが、医薬品成分が食品の成分として認められる動きが２００１年から始まりました。２００１年は厚生省と労働省が統合して厚生労働省になった年です。

２００１年にはコエンザイムＱ10が、２００２年にはＬ-カルニチンが、２００４年にはα-リポ酸が食品としても使用することが許可されました。この３種類の成分は、エネルギー代謝に関わる重要な成分で、日本メディカルダイエット支援機構は２００８年に内閣府より特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）として認証されてから、ずっとエネルギー代謝の３成分の研究を重ねてきました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本メディカルダイエット支援機構は、内閣府から特定非営利活動法人に認証された２００８年が、厚生労働省の特定健診・特定保健指導が始まった年と重なったこともあり、内臓脂肪を減らすことを目的とした食事指導と運動指導によるダイエットの情報や指導を求められることが多いという状況でした。

特定健診・特定保健指導はメタボリックシンドロームの予防・改善が目的となっていて、そのターゲットが内臓脂肪の減少だったことがあり、メタボリックシンドロームは内臓脂肪症候群と訳されていました。これは今も続いていることですが、メタボリックはメタボリズム（代謝）に由来していて、代謝低下症候群が相応しい日本語といえます。

代謝が低下していることであるとすると、メタボリックシンドロームを改善するためには、内臓脂肪を増やす要因となるエネルギー源（糖質や脂質）を減らすことではなく、エネルギー代謝を高めて、余分な脂肪をエネルギー化させることになるはずです。

そこで、メタボリックシンドロームに対応する情報を得るとしたら、運動療法を優先させる、中でも脂肪の代謝を高める効果がある有酸素運動の情報が重要になります。その有酸素運動に関する情報の中から正しい情報を選択して、それを実践することが優先されるはずです。

しかし、いまだに内臓脂肪を減らすための方法というと脂肪の摂取や吸収を抑制することのほうが着目されがちです。脂肪などのエネルギー源はそのままにして、これをエネルギー化させて多くのエネルギーを作り出すことが重要になります。

というのは、細胞の中で作り出されたエネルギーは、その細胞の中だけでしか使われない特徴があるからです。全身の代謝を正常に保つためには、全身の細胞の中で多くのエネルギーを作り出して、細胞一つひとつの働きを高めていくことが重要になります。

そのことを理解して、情報を得るようにするのが、健康リテラシー（正しい選択と実践）の基本となるのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕