秋葉原で始まった大人数の女性アイドルグループの活動は自分が発案者で、横取りされたと言う人に会ったのは４回もあります。

事情通に確かめて、話を盛っていない事実を語っているプロデューサーと会って、新たな展開についてアドバイスをしたことがあります。その方は男性アイドルグループで業界トップであった会社でも仕事をしていて、男性グループでは横やりが入ることから女性グループに目をつけて、さらにオタクの応援という新たな切り口での提案をしていました。

誰がアイデアを出したということより、誰が先にメディアに取り上げさせたかが優先される業界だけに、横取りをした人が悪いと言っても仕方がないことです。そこで二つの方向性を示しました。

一つは、メディアに出ない地下アイドルで、大人数ではなく、両手で数えられるくらいの女性グループです。大人数の女性アイドルグループは、徐々にオタク路線から一般対象に拡げていくことはわかっていたので、あくまでオタクの味方という路線での対抗でした。

オタクに支えられている地下アイドルは、すでに何組かあったので、特徴を出すために、ＣＤを買っても会えない（握手もできない）、チケットを購入しても会えないという特別なグループにするという戦略を考えました。大手スポンサーとの提携で、テレビＣＭにだけ登場して、ＣＭを見た回数をスマホのアプリでカウントして、一定数に達した人から順番に人数限定のイベントに参加できるという方法です。

何度もＣＭを見ているので脳に情報が刷り込まれているうえに、会場には他では購入できないスポンサーの商品を並べておきます。この限定商品がＳＮＳで拡散して、多くの人がＣＭを見るという戦術でした。

自分も女性アイドルグループで稼ぎたい、他の人が考えつかない方法で臨みたいという意向であったことから提案をしました。そして、スポンサー候補も紹介していました。
ところが、プロデューサーが選択したのは地下アイドルを、オタクだけの応援対象にして、大人数の女性アイドルグループのファンを取り込むことと、限定グッズは自社商品だけにして、大手スポンサーは入れないという部分的な決断でした。

これまでの手法を超えるために「偽る脳力」を発揮すると言っていたことから、発想を大きく変えた対案をしたわけですが、考えを変えることになった理由を聞いたところ「地下アイドルであっても、いつかは日の目を当ててあげたい」という業界人の普通の発想での判断を聞かされました。

地下アイドル界では、それなりに知られるグループにはなったものの、他の人が考えつかない方法ではなかったことから、その稼ぎは期待とは雲泥の差でした。やりたいことを後回しにしても「偽る脳力」を発揮して選択をして、大きな結果を得ることができなかった例として書き残すことにしました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

あのテレビ番組は自分が企画した、提案したという人には、テレビ業界と関わっていたときには、いくらでも会いました。私が企画の根幹から関わっていて番組として採用されたことであっても、自分が企画したなどと言う人は３人もいました。

記念日が話題になり始めたのは、記念日を産業の振興に役立てる戦略として、農林水産省と全中（全国農業協同組合中央会）が各業界に呼びかけ、農産物に関する記念日を制定して、キャンペーンに役立てるということからでした。

私は病院栄養管理ＨＤＳ研究所の主任研究員となり、全国病院調理師協会の機関誌『病院調理』、日本臨床栄養協会の会報誌『New Diet-therapy』、日本健康倶楽部の『健康日本』の編集を担当して取材もしていました。

その関係で農林水産省の記念日の広報活動を知り、同時期に全中の広報部長からも記念日を用いた広報について聞きました。当時の広報部長は、幼少時代に隣同士の関係で、長く付き合ってきた方という偶然の関係です。

記念日に合わせて食品の記事を掲載する中で、大手広告代理店の食品担当と知り合い、広告戦略の一つとして記念日を活用する企画に参加して、３６５日の記念日リストを作成しました。これは記念日のない日を埋めるように新たな記念日を考え、関連業界の広報活動として提案するものでした。当時は１００日ほどしか埋まっていなくて、そのうち食品に関わるものは５０日ほどでした。

今では記念日のない日は１日もなくて（無理やり記念日にした日もあるのですが）、語呂合わせで記念日を無理やり作り出すということは、何度もやってきたことです。

その広告代理店のテレビ担当の局長と仕事を通じて知り合っていたことから、広告代理店を通じてテレビ局のディレクターに伝わり、番組のコーナー企画として採用されました。それは１９８７年から始まった日本テレビ系の昼の帯番組の「午後は◯◯おもいッきりテレビ」でした。“今日は何の日”の名称で、健康関連の情報が中心となる中で、食品に関わる記念日が増えていた時期です。

全国キー局のテレビ番組の“今日は何の日”のコーナーに記念日の情報を提供するようになってから、食品業界から連絡が入るようになりました。記念日は番組のコーナーのテーマでしたが、食品業界とメディアを結ぶ広告代理店からアプローチがあり、食品業界の記念日が番組コーナーの中心になりました。

それをきっかけに記念日を通じて、全国納豆協同組合連合会の「納豆の日」（７月１０日）、日本豆腐協会の「豆腐の日」（１０月２日）、日本豆乳協会の「豆乳の日」（１０月１２日）で健康効果を打ち出した全国キャンペーンを担当することになりました。
このような仕事をする中で、私が記念日の専門家だということが知れると、話を盛る人は私の前から離れていきました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

話を盛る人の心理状態について、３つ目の話は、たった１人の例です。それは国を巻き込んでの政治の大スキャンダルの対策を仕切ったと大武勇伝です。

そのようなことを口にすると本来なら自らに身にも危険が及ぶようなことです。その場に実際にいたとしても自分や周囲への影響を少しでも考えたなら、口を閉ざすのが普通のことです。これは逆に言うと、他の人は口を閉ざすことなので、偽ったとしても問題ないと考える人が出てくるのもわからないではありません。

それは国のトップも務めた大物政治家が大スキャンダルに見舞われたときのことで、その時に大バッシングをするメディア対応をしたのは自分だと言って、広報の仕事を獲得していたと言う公共放送局出身の元アナウンサーがいました。

その方とは大手広告代理店の役員を通じての出会いで、当時の話をする元アナウンサーのリアルさを感じさせる説明に、役員も感心をして聞き入っていました。

それは盛りすぎの話であることは、すぐにわかったものの、場の雰囲気を壊さないように、その事実を役員に伝えたのは翌日のことでした。

私は大物政治家の選挙区の出身で、私が高校生のときに国のトップに上り詰めたことと、その政治家は「人脈」という言葉を盛んに使っていたことから、子どもながらにも、いつかは直接会って人脈をつないで見たいものだ、と思ってもみたものです。

地元ゆえに支援者も多く、熱烈な支援者の一人が高校の同級生の父親でした。東京の大学で学ぶようになってから、同級生から連絡があり、父親を政治家の東京の私邸に案内することになりました。

それをきっかけとして、私は私邸に出入りするようになりました。その当時の私のお手伝いは、錦鯉の世話でした。

そして、大スキャンダルのメディア対応のときには、会議のお手伝いのような形（お茶出しとか片付けのようなもの）であったものの、その場に実際に居合わせました。そのときに戦略参謀を務めていたのは、大手広告代理店のテレビ部門の担当者でした。

まさに対応を練っている現場にリアルにいたので、状況も把握していました。元アナウンサーが何かの関わりで手伝うようなことがあったのかもしれませんが、少なくともメインでもなく、戦術参謀でもなかったことだけは明らかです。

広告代理店のスタッフが有名なコマーシャルの作成チームに加わっただけなのに、自分が主導したようなこと言っている人のことを思い浮かべると、そのようなことを言う気持ちも理解できないことではありません。

このような盛った話は、当事者に会いたいと言われたときに困ってしまうことにもなりますが、その話をしたときには政治家は失脚をしていて、その数年後に亡くなるという状態であったので、真実が知れる心配はないという感覚があったのでしょう。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

話を盛る人の心理状態について、前回の例は話を盛って接触してきたのは１人だけでしたが、同じようなことを言う人に何人にも出会ったことがあります。

それはサプリメント指導の制度に関することで、「サプリメント指導の資格認定制度を認定団体の会長に提案したのは自分だ」と話している人には何度もあったことがあります。一度ならず今、思い出せるだけでも４回はありました。それだけに、それは裏付けを取る必要もなく、話を盛っていることは、すぐにわかりました。

名前のあがった団体は、医師と栄養士による研究学習組織の日本臨床栄養協会で、確かに２００２年に厚生労働省による「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的考え方について」という通知に従って資格認定を行っていました。いくつかある団体の中で認定数が最も多かったこともあり、自慢するにはよい対象でした。

提案したのは自分だというのは、話を盛ったことだというのは簡単にわかります。というのも、一つには通知の委員会に、私も委員として加わっていたからです。

認定団体の会長に提案をする必要はなく、通知が出されることがわかったときに、すでに認定団体では準備を始めていました。委員会には、その団体の役員の１人も参加していました。その団体のトップが他の人から言われないと知らなかったということは絶対になかったのです。

もう一つは、日本臨床栄養協会の当時の副会長が代表を務める研究所に、私も所属していたことです。代表の依頼で健康食品業界のリサーチをして、多くの裏付け資料とともに、会長と副会長に届けたのは私だからです。

資格認定を会長に提案したのは自分だと話している人には、そのようなことは言わずに聞くだけにしていました。私が通知に基づいた資格認定をする国立の研究機関で法律講師をすることになり、そのことを知ったときから、話を盛った人たちは私には近づかなくなりました。気まずいと通り越した感情があったからでしょう。

健康食品の業界は、自分の会社、商品を立派に見せたいという気持ちが特に強いところではあるものの、なぜ何人もが同じことを言うのか、その疑問も「偽る脳力」の研究のよい例となりました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

嘘を言っているわけではなくても、実際以上に大きく見せるように話をする人がいます。自分が優れていることを示したいための誇張が多くなり、一般には「話を盛る」と表現されている行動です。

就職の面接官は、学生の盛った話の実際のところを見抜くテクニックを磨くのが大事な能力（スキル）とされています。これが充分でないとスキルのある学生を採用することができず、ハズレを引くことにもなるからです。

話の根本が真実であれば、それをどのように感じるかは個人差があることで、確かに嘘を言っていることにはならないかもしれません。話を盛る人は自分の価値を他人に認められることで高めたいという気持ちがあり、それが嘘にもなりかねないと感じていながらも、真実で勝負ができないところがあります。いわゆる“自己肯定感が低い”状態です。

このような例をあげるのは、あまりよいことではないのかもしれませんが、「偽る脳力」を考えるきっかけになったことではあるので、紹介させてもらいました。

そのキーワードは「社会貢献活動の発案者」で、パラリンピックという名称を冠した団体にまつわる話です。

身体に障害があるアスリートの支援をする団体に、募金のシステムを取り入れるように発案したことを自慢する人がいました。募金を集めるためには経費が必要で、それを除いても半分は手元に残るので事業化の提案をしたとの話です。

そのような団体が実際にあり、募金を取り入れていたのも事実で、募金の一部を収益にすることができるということも実際に行われています。

そのことを私が知っていたのは、大手広告代理店を通じて、スポーツと障害者の両方の情報を期待されて、募金事務局の代表者と会い、実際に支援のための募金のプログラムに参加していたからです。

私に自慢話をしてきた人は、事務局に出入りしていたことは事実であるものの、アスリートに提供する商品を持ち込んだだけで、実際には採用されなかったこと、そのときには付き合っていなかったことを聞き出して、話を大きく盛った人だったことがわかりました。

盛った話をする対象として私を選んだのは、当時の私はスポーツと健康を研究する法人（日本健康スポーツ連盟）の理事を務めていたことと、私が活動支援をしていた健康増進団体のイベントで募金を集めたいという経歴があったからでした。

このような団体に関わっている人間なら、簡単に調べられるようなことだけに、話を持っていることは、すぐにバレてしまします。それだけに話を盛ることなしに伝えてくれればよかったのに、と思ったものです。

後になってパラリンピック支援の団体の役員に聞いていたところ、その話を盛った人は過去にトラブルを起こして出入り禁止状態であることがわかりました。そんな状態を打開するために、大きく話を盛るしかなかったということのようでした。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

睡眠は心身をリフレッシュさせ、健康を維持するのに欠かせない生理機能です。さらに近年、乳幼児期の睡眠の問題が後年の発達に悪影響をもたらす可能性が危険視されています。

ところが、日本の子どもの睡眠時間は世界一短いとされています。さらに小児睡眠の専門家が非常に少ないということ、また共働き家庭が多い近年では面談による指導が難しいという課題がありました。

大阪大学大学院連合小児発達学研究科の研究グループは、研究グループが２０１４年からスマートフォンを用いた双方向性睡眠啓発アプリ「ねんねナビ」を開発して、２０１７年から青森県弘前市を含む国内４自治体に社会実装を実施して、有用性を確認してきました。

このアプリは、家庭の事情に合わせたスモールステップのアドバイスを複数送信し、その中から養育者が１つを選んで実行するという養育者ファーストのアプリとして開発されました。

単に科学的に妥当なアドバイスを一方的に送信するのではなく、子育てに長期的に伴走するスタイルを採用しており、養育者のエンパワメントに特化した睡眠支援ツールとしては世界で最初のものです。

自治体での半年間の介入におけるドロップアウト率は０％と極めて少なく、睡眠リズムの改善や寝つきがよくなるなどの睡眠習慣上の改善が認められたのに加え、睡眠の改善を通して「育児に自信が持てるようになった」という声が多数ありました。

より多くの家庭をサポートするため、AI開発の専門家として大阪大学産業科学研究所の駒谷和範教授の指導のもと、指導システムにAI技術を導入し、家庭に応じて調節された助言が自動的に抽出されるシステムを開発しました。

これまで３４家庭が研究に参加し、２６家庭が使用期間を完了しており、明らかなドロップアウトは見られていません。また、AI技術に基づく指導下でも約８割の家庭が「子どもの睡眠に改善がみられた」と回答し、約６割の家庭が「寝かしつけがしやすくなった」、約半数の家庭が「子育てがしやすくなった」と回答するなど、専門家による指導時と大きく変わらない有用性が報告されています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「植物学の日」植物学者の牧野富太郎博士の誕生日（１８６２年４月２４日）にちなんで制定。

「国際盲導犬の日」国際盲導犬連盟が１９８９年４月２６日に発足したことにちなんで４月の最終水曜日を制定。

毎月２４日：「ブルボン・プチの日」（ブルボン）、「削り節の日」（東京削節類卸協同組合）

人付き合いは難しいもので、「どちらの味方をするのか」と聞かれることがあります。これは知っている２人（以上のことも）が対立するようなことになり、自分を応援するのか、相手のほうにつくのかということの返答を迫っているときに発せられることです。

これはスイッチでいうとＯＮかＯＦＦかを決めなければならないシーンで、片方をＯＮにするなら、もう一方はＯＦＦにしなければならないというルールが存在していて、それに従うことを求められているわけですが、それはルールなのか、従わなければならないのかという疑問も湧いてきます。

これが切り替えスイッチで、右に傾けたら右側が点いて左が消える、左に傾けたら左側が点いて右が消えるという仕組みであれば、それは仕方がないことかもしれませんが、そんな単純な仕組みではないのが人間関係です。

両方をＯＮにしたら、どっちつかずと批判されるのであれば、その批判を受け入れるのか、片方をＯＮにするかという判断をするところでしょうが、もう一つの選択があります。それは両方ともＯＦＦにするということです。

組織に属している人であったら、その組織の人間関係を簡単にＯＦＦにするのは難しいこともあるかもしれませんが、そうでなければ両方ともＯＦＦにする、つまり両方とも付き合わないようにするという選択も可能です。

これは、すでに付き合いを始めているときのことで、これから付き合いを始めようとするときに、どちらを選ぶのかと両方から言われたことがあります。同じ福祉の業界のことで、別の紹介者を通じて出会ったのですが、お互いが先方の批判をして、「自分と付き合うなら、そちらと付き合わないこと」を求められました。

お互いに私を取り込もうとしてのことでしたが、そのような言葉が両方から飛んでくるようなところとは、初めからスイッチをＯＦＦにして近づかないのが一番という判断をしました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

子どもの不眠は、肥満などの健康問題のほか、学業成績、認知能力、行動の問題、自殺など、心身の健康に影響することが近年明らかになってきています。また、神経発達症があると睡眠も問題が多いことがわかってきています。

しかし、一般の就学前の幼児の睡眠問題の有病率、家庭背景や生活習慣の影響について詳細に調査した研究は国内外でもありません。

弘前大学大学院保健学研究科心理支援科学専攻の研究グループは、２０１３年から弘前市の全５歳児に対する５歳児発達健診を毎年実施しており、その結果を用いて①１５歳における睡眠問題の有病率がどのくらいあるのか、②発達障害児がどれくらい多く睡眠問題を抱えているのか、③家庭背景や生活習慣は睡眠問題に関係するのか、の３点を明らかにするために睡眠に関する疫学調査を行いました。

その結果、５歳の子どもの１８％に睡眠問題が存在することがわかりました。さらに、自閉スペクトラム症（ASD）の５０.４％、注意欠如多動症（ADHD）の３９.８％に睡眠問題がありました。

神経発達症のない５歳児の睡眠問題の有病率は１４.８％であり、自閉スペクトラム症で３.４倍、注意欠如多動症児で２.７倍も睡眠問題の有病率が高いことがわかりました。

家庭環境では収入２００万円未満では３０.５％、兄弟姉妹なしで２４.２％、生活習慣では就寝時間が２２時以降で３０.７％、起床時間が７時３０分以降で３０.７％、睡眠時間が９時間未満で２５.３％、入眠遅延が３０分以上で３５.３％、スクリーンタイム（テレビやビデオなどの画面を見ている時間）が２時間以上/日で２１.１％であり、これらのグループでは有意に睡眠障害の有病率が高いことが明らかになりました。

睡眠問題の有病率は、２０１８年と２０１９年に弘前市５歳児発達健診に参加した５歳児２０５５人から算出されました。さらに、家庭背景と生活習慣の要因における睡眠問題の有病率を算出するために、２０１４年と２０１５年に精密検診に参加した５歳児２８１名を追加し、合計２３３６人を対象としました。

未就学児のための日本睡眠質問票を用いて、合計スコアが８６以上である場合に、睡眠問題があると定義し、睡眠に影響を与える１０因子について調べられました。

解析の結果、１０因子のうち８つ（診断、収入、兄弟姉妹の数、就寝時間、起床時間、睡眠時間、入眠遅延、スクリーンタイム）において有意に睡眠障害の有病率が高いグループが明らかになりました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「地ビールの日」日本地ビール協会を中心とした地ビールの日選考委員会がドイツ・バイエルンのヴィルヘルム４世が１５１６年４月２３日にビール純粋令を発令したことにちなんで制定。

「クラフトビールの日」日本クラフトビール業界団体連絡協議会がドイツ・バイエルンのヴィルヘルム４世が１５１６年４月２３日にビール純粋令を発令したことにちなんで制定。

「シジミの日」日本シジミ研究所（島根県松江市）がシ（４）ジ（２）ミ（３）の語呂合わせで制定。

「明治おいしい牛乳の日」明治が明治おいしい牛乳の発売日の２００１年４月２３日にちなんで制定。

毎月２３日：「乳酸菌の日」（カゴメ）、「不眠の日」（エスエス製薬）、「国産小ねぎ消費拡大の日」（小ねぎ生産県協議会）