糖尿病は我が国で１０００万人が発症していると言われており、その治療にはチームとして様々な医学的管理に取り組む必要があります。糖尿病の発症や進行と歯周炎が相互に関わりがあることは多くの科学的根拠によって示されており、歯科治療もその完治の一部を構成しています。

近年では、２型糖尿病をもつ患者への歯周病の治療によって、血糖値が改善する効果が実証されています。しかし、逆向きに糖尿病の治療が歯周炎を改善するかの検証については、ほとんど研究がなされていませんでした。

そのため、糖尿病治療において、内科と歯科との連携が不十分になっている場合があります。

東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科歯周病学分野の研究グループは、２型糖尿病によって血糖管理が困難になっている患者において、歯周病の原因であるプラークの付着量に関わらず、炎症を起こしている歯周ポケットの総面積がヘモグロビンA1cおよび空腹時血糖値と有意な相関があることを報告しています。

この関連に基づいた仮説として、血糖管理を改善させると歯周病が軽減する可能性が考えられました。

そこで研究グループは、九州大学、横浜市立みなと赤十字病院、総合南東北病院との共同研究で、２型糖尿病によって血糖管理が困難な患者を対象に、糖尿病の集約的治療が歯周炎の状態に及ぼす影響を検討し、歯周病の炎症や検査値が改善することを明らかにしました。

被験者は東京医科歯科大学医学部附属病院の糖尿病・内分泌・代謝内科を２型糖尿病で受診し、血糖管理が困難で２週間の教育入院と継続的な外来診療を受け、歯科での検査も希望された７１名のうち、緊急を要する歯科治療の必要がない５１名を対象としました。

集約的な糖尿病治療として、すべての被験者は教育入院中に、薬物療法に加えて、カロリー制限のための食事療法と、定期的な運動を含む生活習慣の改善の指導を受けました。退院後も外来患者として、引き続き治療と生活指導を継続しました。

また、研究開始時点、開始後１、３、６か月に糖尿尿治療の評価を行う包括的な検査の一環として口腔内検査が行われました。

その結果、６か月の観察期間終了後に解析の対象となったのは３３名でした。平均ヘモグロビンA1cは９.６±１.８％から、１か月後には９.９±１.２％に、６か月後には７.４±１.３％に改善しました。

また、口腔内の変化としては、歯の本数は全被験者において変化はなく、歯周病のパラメータは６か月後に、口腔内全体の歯周ポケット深さの平均は２.３±０.６mmから２.０±０.５mmへ、４mm以上の歯周ポケットの割合は１２.３±１３.４％から６.８±９.３％へ、プロービング時出血は２５.３±１８.８％から９.７±９.７％へ、歯周ポケット総面積は３１８.３±２８０.０mmから１３４.８±１６５.６mmへと改善しました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「みんつくの日」みんなでつくる財団おかやまが、みん（３）つく（２９）の語呂合わせで制定。

「サニクリーンの日」サニクリーンが、サ（３）ニク（２９）リーンの語呂合わせで制定。

「筋肉を考える日」森永製菓が２９（肉）日が金曜日になる日を制定。

毎月２９日：「ふくの日」（日本アクセス）、「クレープの日」（モンテール）、「Piknikの日」（森永乳業）、「肉の日」（都道府県食肉消費者対策協議会）

厚生省と労働省が統合されて厚生労働省が発足したのは２００１年のことで、厚生労働省の英語表記は「Ministry of Health,Labour and Welfare」となりました。この名称には健康に（Health）、働き（Labour）、安心して生活を送る（Welfare）との厚生労働行政の考え方が示されています。

統合しての取り組みは厚生労働省となってから始まったわけではなく、１９８８年に労働安全衛生法の改正に伴い、健康保持増進が事業者の努力義務となったことをきっかけにして始まったＴＨＰ運動でも統合の動きがありました。

ＴＨＰは 「Total Health Promotion Plan」の略称で、働く人の心身の健康づくりを目指して、企業が取り組む計画のことで、「事業場における労働者の健康保持増進のための指針」が策定されました。

ＴＨＰ運動は、当時の厚生省と労働省が協力して実施され、推進のために５つの職種の連携が進められました。そして、健康測定を担当する医師（産業医）、運動指導のヘルスケア・トレーナー、栄養指導の産業栄養指導者、保健指導の産業保健指導者、メンタルヘルスケアの心理相談員が設けられました。

それぞれの専門家による団体（ヘルスケア・トレーナー会、産業栄養指導者会、産業保健指導者会、心理相談員会）は１９９２年に相次いで設立されましたが、私は産業栄養指導者会の設立に参加しました。設立を主導した国立病院出身の管理栄養士が代表であった病院栄養管理研究所で、当時は主任研究員を務めていました。

それぞれの専門家が専門性を活かして活動するためには、他の専門家の基礎的な知識が必要であるとの考えから、４つの資格者による心とからだの健康づくり指導者（ＴＨＰ指導者）が設けられて、合同の講習や各団体の交流学習が盛んに行われました。

これが健康づくりを組み合わせて実施する活動の始まりであり、行動変容を促す活動の基本となっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

斜視に関する疫学調査は、限定的な集団、年齢層、人種で行われており、国全体の調査などはされていないため、全体像がつかめていませんでした。

日本は国民皆保険制度を採用しており、ほぼ全人口をカバーしています。厚生労働省からレセプト情報・特定健診等情報データベースが提供されるようになり、日本全体の疫学調査が可能となりました。

斜視は両眼の視線がずれている疾患です。複視が生じたり、遠近感がつかめなかったり、日常生活に支障をきたすことが多くなっていますが、実際にどの程度の患者が存在して困っているのか、世界的に見ても全国調査を行った研究はなく、実際に行うのは非常に困難とされていました。

京都大学医学研究科、国際高等教育院、医学部附属病院のグループは、ほぼ全国民の病名等のデータが格納されているレセプト情報・特定健診等情報データベースを使って、斜視の患者数を調べ、日本の人口統計から有病率を算出しました。

有病率は２.１５４％（約５０人に１人）で、年齢層別に見ると子どもと高齢者で多く、二峰性が示されました。学校検診で発見され、手術により壮年期で減るものの、加齢で新たに発生すると考えられました。

病型割合は、外斜視６７.３％、内斜視２６.０％、上下回旋斜視６.７％で、内斜視が最多である白人とは異なっていました。人種間の遺伝的な差異が一因である可能性が考えられます。

さらに、子どもと比べて大人では上下回旋斜視が多く（１９歳以下１.４％、１９歳以上１０.２％）、加齢性の要素が示唆されました。全体像を把握することで斜視が国民病の一つであることが提起されました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「八幡浜ちゃんぽん記念日」愛媛県八幡浜市が八幡浜ちゃんぽんの普及を目的に２０００年３月２８日に八幡浜市と保内町が合併したことから制定。

「グリーンツーリズムの日」日本のグリーンツーリズムの発祥とされる大分県安心院町グリーンツーリズム研究会が１９９６年３月２８日に実施したことから制定。

「三ツ矢サイダーの日」アサヒ飲料がミ（３）ツ（２）ヤ（８）の語呂合わせで制定。

「ナッツのミツヤの日」ミツヤ（福岡県福岡市）がミ（３）ツ（２）ヤ（８）の語呂合わせで制定。

毎月２８日：「にわとりの日」（日本養鶏協会）、「ニワトリの日」（都道府県食肉消費者対策協議会）

日本健康スポーツ連盟で理事を務めていたときのこと、広報活動の一環で健康スポーツとは何かと意味合いを考えて英語表記を見ていたら「Health＆Sports」と書かれていました。HealthとSportsの間に＆が入っていて、健康とスポーツの団体であることに初めて気づきました。

スポーツは運動競技の総称であって、スポーツをやっていると言われたら、何をしているのか聞かないといけないことになります。少なくとも「スポーツを売ってください」とスポーツショップに行っても、売ってくれるのはスポーツではなくて、スポーツに使う用具です。

この伝でいうとスポーツショップというのは正確ではなくて、スポーツ用品ショップということになります。

スポーツ基本法では、スポーツが定義されています。それを見ると、「心身の健全な発達、健康および体力の保持増進、精神的な充足感の獲得、自律心その他の精神の涵養等のために個人または集団で行われる運動競技その他の身体活動」とあって、読むほど意味がわからなくなってしまいます。

運動競技だけでなくて、その他の身体活動ということになると、歩くこともｅスポーツも、そしてスポーツを応援することもスポーツということになります。こうなるとスポーツを買うのは難しいことになるのですが、もう一つの健康も売っていません。

「健康はお金で買えない」という言葉がありますが、自分で何かを実践しないと健康にはなれないということです。健康のために何を選択するとよいのかは、スポーツの選択と同じで、健康づくりに何を目指しているのか、どうなりたいのかによって推薦されることが違ってくるのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

有益な情報を伝えるときに、口にしてはいけないこととして言われ続けてきたことがあります。それは「私が証拠」という言葉で、この他にも「私を見習えばよい」「私が言う通りにすればよい」というのも同様に扱われています。

中でも健康づくりの情報を伝えるときには、“絶対に”と前に別の言葉がつけられるほど、「私が証拠」と言うことは禁じられるのですが、なぜか健康に関わることに限って、「自分の言う通りにすればよい」「私がいい証拠」と平気で口にする人が目立っています。

エビデンス（科学的根拠）は研究の世界では最重要テーマであって、エビデンスのないこと、エビデンスと呼べるほどの成果が得られていないことは、証拠の一つとして表に出すものではないと言われ続けてきました。

身体のことは、見た目は一緒であっても個人差が大きくて、エビデンスが得られた内容であっても継続されなかったら、意味をなさないことは当たり前にあることです。“三者三様”でも“十人十色”でもなく、“百人百様”でもなくて、“千差万別”の違いがあることです。

それなのに、たった一つのモノサシに当てはめて答えを出そうとしても無理があり、答えが出されたとしても、それが正しいと判断できるのか、誰が判断するのかということが指摘されます。

このような指摘をすると「私がモノサシ」「私が判断する」と言い出す人もいるのですが、それぞれの違いがある人に、一人だけのモノサシを当てて、これに合っていれば正しい、合っていなければ間違いと言うのは、それこそ間違いであると考えています。

それぞれの千差万別の人が、自分にとってよいと思えること、これをベースにして考えていけばよい、行動していけばよいと感じられることを示すべきであって、自分とは違うから不正解というようなことは、それぞれの人の一生の幸・不幸にも関わる健康については、主張すべきことではないという考えを基本としています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

マルチメディアと呼ばれる商品形態があります。マルチメディアは、マルチ（複合的）なメディアということで、複数の種類のコンテンツや情報を一つにまとめて取り扱うことを指しています。

さまざまな形態がある中で、出版の世界では書籍とＣＤ、ＤＶＤなどを組み合わせて、文字と音楽や映像を楽しめるものとして進んできました。書籍では伝えきれないことにプラスされるということで今でも発行は続いています。

ここで取り上げるマルチメディアは書籍と商品を組み合わせたもので、映像で見るだけでなく、実際の商品がついていて、書かれていることを実施することができるものです。

書店やコンビニなどには商品のボックスが並んでいますが、販売されているのは書籍のコーナーで、書籍の一つの種類という扱いになっています。商品には取扱説明書がついていますが、これとは違って、あくまで書籍のおまけの形です。

睡眠に関する書籍に睡眠に関わる商品、ダイエットに関わる書籍にはダイエットに関わる商品といった感じで、開封したらすぐに実施することができます。

小さなサイズで、ページ数も少なくても、これは書籍であって、どんなに大きな商品がついていても、これは商品見本といったようになっています。

書籍にＤＶＤがついているのは完全な書籍であって、販売されているのも、それぞれの書籍の専門コーナーです。それに対して主流になっているマルチメディアは、書籍売り場でも雑誌売り場でも特設コーナーでも販売されます。

それも平積み（立てるのではなくて平らに重ねる展示法）で、Ａ４サイズが通常であるので、１面を使ってアピールすることができます。中身の商品が見えるように窓（透明な部分）を作って、販売することが可能です。

しかも書籍の扱いであるので、通常の商品の価格に比べたら安く販売されています。これが可能なのは、中身の商品が見本のような形で、これで商品の良さを知ってもらって、これから販売する本商品（機能が優れた上位商品など）を購入するきっかけにしてもらおうという考えがあるからです。

だから、商品の販売会社は低価格で提供するのが通常のことで、全国の書店やコンビニを使った宣伝という位置づけがあるからです。今では、多くの出版社が手がけるようになりましたが、これをマルチメディアとして始めた出版社は、女性誌に付録としてブランド商品をつけたことで有名になった会社で、マルチメディアの担当が友人であることから情報交換を続けています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

長時間のメディア利用について、富山大学学術研究部医学系健康政策学講座の研究グループは、富山県内の小学生を対象とした研究から長時間（平日に３時間以上）の利用の分析を行い、個人だけでなく地域（学校区）との関係に関する新たな知見を得て、発表しました。

これは２０１８年の４〜６年生の小学生１万３４１３名を対象にメディアの利用時間と生活習慣、健康、家庭環境などのデータについて調査したものです。富山県内の全小学校１８５校のうち１１０校（５９.５％）が参加しました。その結果、平日のメディア利用（勉強以外）が３時間を超える児童（長時間利用者）は約３割でした。

平日２時間以上のメディア利用の児童は５４.２％（男子５９.４％、女子４８.８％）、平日３時間以上の利用は２８.８％（男子３４.９％、女子２４.８％）でした。

長時間利用者の割合を見ると、就寝時間が遅い（１０時以降３９.２％、１１時以降６０.７％）、運動しない（４５.３％）などの不健康な生活習慣の児童に多いことがわかります。また、イライラが多い（４４.２％）、登校拒否感情が頻回（４６.８％）といったメンタルヘルスの不良、授業の理解度が低い（４５.７％）、親子で会話がない（４８.７％）、家庭でのルールがない（４５.２％）ことも長時間利用者が多い結果でした。

学校区においてルールのない家庭の割合を見たところ、ルールのない家庭が多い学校区の児童（３７.２％）は、少ない校区に比べて長時間利用の割合（１９.８％）が２倍でした。これは個人の変数を考慮したマルチレベル分析においても有意に高い結果でした。
この結果から、学校区でルールのない家庭が多いことは児童が長時間利用となるリスクであることを示しています。

長時間のメディア利用の対策には、子どもが規則正しい生活習慣を持つことを基本として、親子の会話を増やす、家庭でルールをつくることに加えて、学校区で協力してルールを持つ家庭を増やすことが重要であり、子どもは地域で育てるという意識が重要となることを示しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「さくらの日」日本さくらの会が、さ（３）く（９）の語呂合わせと３×９＝２７から制定。

毎月２７日：「ツナの日」