日本人の健康度が高まり、平均寿命が世界のトップにまでなったのは食事の変化が大きな要因としてあげられています。

今から８０年前の終戦後から大きく変わったのは食事だけでなく、生活環境や衛生環境、医薬品やワクチンの開発などの医療技術も大きく変化しました。しかし、これは先進国に共通することであり、戦後の日本において特徴的に変わったのは食事の内容です。

戦前の日本人は伝統的な食生活を守ってきました。ご飯を中心とした食事であったことから炭水化物（糖質）の摂取量が多く、肉食が不足していたことからたんぱく質と脂質が少ない食生活でした。

日本人の食事というと、肉ではなく魚を多く食べていたというイメージがありますが、魚を多く食べられるようになったのは戦後に食品の流通網が発展した昭和３０年代からです。

それまでは海岸や川の近くに消費地が集中していましたが、戦後には流通網が発展して、全国各地に魚介類が届けられるようになりました。

現在のような冷蔵技術、冷凍技術がない時代は、氷で冷やして流通させるしかなく、氷を使うにしても発泡スチロールも使われていなかった時代には、生魚を店頭に並べるのも大変なことでした。

海が近い地域や流通の基地である都市部から離れた地方では、生魚が高級品扱いされることが多く、本来なら低価格の青背魚が傷みやすいことから高価格になっていて、それも日常的に食べられないことにつながっていました。

終戦から５年後の少し肉食が増えてきた１９５０年（昭和２５年）に比べて、現在の肉類の摂取量は６倍以上にもなっています。このように、肉食の増加によるたんぱく質の摂取量が増えるにつれて血管が丈夫になり、脳血管疾患による死亡者は減っていきました。

その反面、増えてきたことがあり、それについては次回に紹介します。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本人の死因の調査結果を見ると、２０２３年（令和５年）の日本人の死亡原因はがん、心疾患（心臓病）、老衰、脳血管疾患、肺炎の順となっています。

以前は、がん、心疾患、脳血管疾患が多くを占めていて、高齢化が進むほど死亡原因として肺炎が徐々に増えていくのに、老衰が少ないのは、病気で亡くなる人が多いからだと言われていました。

２０００年ころまでは老衰は７位でしたが、一気に増えてきました。その大きな要因は確かに超高齢社会にあるものの、トップ３に入るようになったのは死因の的確化、見直しが行われるようになったからです。

老衰は、高齢者で他に記載すべき死亡原因がないことを指していて、自然死の場合に使われる用語です。これを厚生労働省も定義として用いていて、医師向けの「死亡診断書記入マニュアル」にも明記しています。

老衰は全体的には増えているものの、大学病院や総合病院では、それほど増えてはいません。その理由として、これらの医療機関は重度の患者が多く、がん、心疾患、脳血管疾患で亡くなる人が多いからだと説明されてきたところがあります。

死亡診断書には病名を書くのが当たり前のことで、老衰は病名ではないので書くべきではないという考えが医師にはあります。また、病名を突き止めて、その治療に果敢に挑戦するのが医師の役割という考えも強くあります。

老衰と記入するのは医師としての敗北と考える人もいて、老衰だとわかっていても心不全と書く医師も少なくありません。確かに、最後は心臓が止まって亡くなるので、心不全と言えなくもないのですが、高齢者の場合には高血圧や糖尿病の基礎疾患がある人が多く、血管の老化から心疾患、脳血管疾患で亡くなる人も多くなっています。

どれが原因なのか死因を特定するのが難しい場合が増えてきたことから、老衰が増えてきていることは事実です。私も家族が亡くなったときに、医師から「多くの疾患があって、どれを死因としてよいかわからない」「心不全と老衰のどちらがよいか」と聞かれて、返答に迷った経験があります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本人の死亡原因は、１９４７年（昭和２２年）には第１位は結核で、第２位は肺炎・気管支炎でした。その当時も、また第二次世界大戦前も日本人の食生活では肉食が不足していたため、動物性たんぱく質と脂肪の摂取量が足りないこともあり、感染や疾患に対する抵抗力が欧米各国に比べて低くなっていました。

終戦後数年たつと食糧事情の好転によって国民の栄養状態が急速に改善されていき、不足していた栄養成分が補われたことから平均寿命が大きく延びることとなりました。昭和３０年代後半には平均寿命が延び続ける中にあって、成人病（現在の生活習慣病）は比較的少なく、健康的に平均寿命を延ばすことができていました。

しかし、昭和４０年代以降は食生活の洋風化がさらに進み、その影響から生活習慣病が増え続け、がん（統計では悪性新生物）、心疾患（心臓病）、脳血管疾患による死亡数が増え続けていきました。

死亡原因の第１位は、１９５０年（昭和２５年）までは結核でしたが、１９５１年（昭和２６年）には脳血管疾患が第１位となり、１９８１年（昭和５６年）にはがんが逆転して、それ以降は現在まで第１位となっています。

１９９８年（平成１０年）までは、死亡原因の第２位の脳血管疾患と第３位の心疾患を合わせた死亡数は、第１位のがんを超えていました。脳血管疾患（脳梗塞、脳出血など）、心疾患（心筋梗塞、心不全など）ともに動脈硬化が要因であり、脳血管と心臓のどちらが先に影響が出たかの違いであることから、動脈硬化こそが死亡原因の第１位であるとも言われました。

それ以降は、急速な高齢化の影響もあって、がんの死亡者数が脳血管疾患、心疾患の合計数を上回り、現在まで、その状態が継続されています。２０２３年（令和５年）の日本人の死亡原因はがん、心疾患、老衰、脳血管疾患、肺炎の順となっています。

これは日本の高齢化率の高さと関係があり、老衰と肺炎が入っているのは高齢化によって亡くなる人が増えた影響です。最終的な死因は老衰や肺炎であっても、実際に治療を受けていたのはがん、心疾患、脳血管であった人も含まれていることから、血管の影響が大きいことがわかります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本人は今でこそ世界トップクラスの長寿を誇っていますが、かつては長生きしたことがない短命な国民でした。日本の平均寿命が男女ともに５０歳を超えたのは第二次世界大戦の終戦から２年後の１９４７年（昭和２２年）のことです。それまでは平均寿命は４０歳代であったわけです。

その当時、アメリカの平均寿命は６０歳、北欧では７０歳に達していました。現在でいう先進国の中では日本人の平均寿命は最下位に位置しており、当時の長寿国とは２０年もの開きがありました。

１９５０年（昭和２５年）には、女性の平均寿命は６０歳を超え、１９５５年（昭和３０年）には男性も６０歳を超え、それ以降は急速に平均寿命が延びることとなりました。

１９７７年（昭和５２年）には男性の平均寿命が７７.６９歳と世界第１位となり、続いて１９８４年（昭和５９年）には女性の平均寿命が８０.１８歳と世界第１位となりました。２０１５年（平成２７年）の平均寿命は男性が８０.７９歳、女性が８７.０５歳と過去最高となりました。前年の平均寿命は男性が８０.５０歳、女性が８６.８３歳で、女性は第１位、男性は第３位となったものの男女を合わせると第１位でした。

ところが、２０２１年（令和３年）では、男性は８１.４７歳、女性は８７.５７歳で、女性は第１位、男性は第３位（前年は第２位）となり、男女合わせて第１位となっています。

これほど短期間のうちに平均寿命が急速に延びた国は他になく、終戦直後と比較すると３０年以上も延び、一世代分も長生きできるようになりました。これまでの平均寿命の延びは体内の大きな変化が関係していることが指摘されています。

ちなみに、平均寿命は今年誕生した人（０歳児）が現在の社会環境（経済、衛生、医療など）が継続した場合に何歳まで生きられるかを予測したものです。平均寿命が８０歳だとすると５０歳の人が、あと３０年間生きられるということではありません。日本人の平均寿命が１９４７年から３年後に１０年延びたのは、終戦後に社会環境が大きく好転したからです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

健康食品は食品の範疇に入るので、一般の加工食品と同様に製品に含まれている成分が表示されます。その成分を確認して、何が使われているのか、どのような効果が期待できるのかを知ることができるわけです。

表示されている成分が、ちゃんと入っていること、表示されているだけの分量が使われていることは健康食品に求められる基本中の基本で、その信用があるから購入されるわけです。機能性表示食品は消費者庁に届出をすることで、その表示が許可されているので、一般の健康食品よりも一般の信用度は高くなっています。

機能性表示食品を含めた健康食品の安全性ということでは、表示されている成分が入っていないのは、まだよいほうです。入っていないこと、入っている量が少ないことで健康被害は起こらないと考えられるからです。

ところが、表示されていない成分が入っていると何が起こるかわからないという不安があります。健康食品は食品だから健康被害が起こらないという認識がされることもあるのですが、健康食品は素材が凝縮、濃縮されていて、多くの量を摂ることもできることから、もしも危険性がある成分が表示されないまま使われていると、どんな相互反応が起こるかわからないという不安が生じます。

相互作用は一つの成分では起こらないはずの身体的な反応が、複数の成分を使用することによって強く起こることを指しています。一般の健康食品であれば、そのことを考慮して成分の組み合わせが考えられています。

ところが、素材の段階で想定しているものとは違ったものが含まれていると、相互作用が起こりやすくなり、どんな素材が含まれているのかがわからないと、本当に何が起こるかわからないことになります。

だからこそ、健康食品を製造・販売する会社は、使われる素材の内容を確認して、常に変化がないのか確認しておかないといけないのに、それを怠ったと考えられることが大手の製薬会社が販売する機能性表示食品で起こってしまいました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

特定健診で心血管疾患の高リスク者スクリーニングの目的で広く診断されているMetSは、腹部肥満、高血糖、血中脂質異常、高血圧を複数重ね持ち、虚血性心疾患、脳卒中などの動脈硬化疾患リスクが高まっている危険な状態です。

MetS診断基準は複数存在し、世界的に用いられるIDF（国際糖尿病連盟）基準、米国（NCEP-ATPIII）基準の他、日本では独自の診断基準で診断されています。

これらの基準の主な違いは、ウエスト周囲長を診断に必須項目とするか、構成各項目の基準値に男女差を設けるか、あるいはそれらの基準値自体の違いですが、国や人種別の基準値が必要かどうかなども含め、長年議論が続いてきました。

また、虚血性心疾患、脳卒中は、いずれも発症すると大きくQOL（生活の質）を低下させるにも関わらず、MetS診断基準による、両者を合わせた予測能を検討した報告はほとんどありませんでした。

さらに、MetS診断基準の各構成項目の基準値を、縦断観察に基づく心血管疾患発症予測に最適化した場合、MetSの心血管疾患予測性能が、どの程度改善するかも不明でした。

新潟大学大学院医歯学総合研究科の研究チームは、日本国内の１８〜７４歳の５６万人の医療ビッグデータを分析して、MetS診断基準を構成する各項目（ウエスト周囲長、血圧、血糖、血中脂質）の基準値を、実際に心血管疾患（虚血性心疾患、脳卒中）を起こしたか否かの結果に基づいて再設定し、それによる修正診断基準を作成しました。

この新基準を用いることで、日本国内の現行基準では９割が見逃されていた心血管疾患の高リスク女性を５割程度スクリーニングできるようになり、見逃しを大幅に減らせることがわかりました。

ウエスト周囲長の基準値は。現在の「男性８５cm、女性９０cm」から「男性８３cm、女性７７cm」へ修正され、加えて従来はMetS診断に必須項目とされていたウエスト周囲長は、必須項目にしなくても、心血管疾患高リスク者のスクリーニング能力は変わらないことも明らかにされました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「世界気象デー」世界気象機関が世界気象機関条約が１９５０年３月２３日に発効したことにちなんで制定。

「ホットサンドを楽しむ日」国分グループ本社はサンドイッチの日の３月１３日からサンドイッチを焼く音のジュウ（１０）を足して制定。

「スジャータの日」スジャータめいらくグループが１９７６年３月２３日に褐色の恋人スジャータを初めて販売したことから制定。

毎月２３日：「乳酸菌の日」（カゴメ）、「不眠の日」（エスエス製薬）、「国産小ねぎ消費拡大の日」（小ねぎ生産県協議会）

サプリメントの素材は、同じ名称であれば同じものであるとの認識があって、素材に含まれる成分の有効性が示されると、それを摂ることによって同じ結果が得られると信じてしまうところがあります。

以前から、同じ素材であっても最も優れた品種、栽培地、栽培時期、収穫時期、使用部位、部位の加工法、抽出法、凝縮法などによって結果が違ってくることを伝えてきましたが、そのことを考慮に入れずに制度が設けられたサプリメントがあります。

その代表的なものは機能性表示食品です。特定保健用食品のように、製品を用いて機能性の試験が行われていれば、同じ素材が同じ量だけ使われていることで同じ結果だと考えることもできます。

ところが、機能性表示食品は、製品を用いての機能試験だけでなく、論文に掲載されている結果を根拠として届出して、表示することが認められています。論文の掲載されている素材と同じ名称ならば、実際には内容が異なっていても通用するというのが現在の状態です。

そのことは機能性表示食品の制度の審議の中でも、後追いの委員会などでも語られてきたことですが、論文で示された素材を正確に割り出すこと、届出された製品の素材の内容を詳しく判定することが難しいこともあって、現在の形になったところがあります。

私たちは代謝促進成分のＬ–カルニチンについて２０年以上にわたって研究を続けてきていますが、素材としての国内シェア８割を占めている研究対象と同じものと、それ以外のものでは名称は同じであっても必須アミノ酸から合成する手法が異なっています。

私たちが研究しているのは体内の合成と同じ方法を採用していて、素材会社の自社工場で製造しているのに対して、他のものは製造法が違っています。科学的な研究成果も違っているのに、同じように語られているのは納得がいかないだけに、優良な素材の普及を続けています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

職場のウェルビーイングとして、仕事満足度に注目が集まっています。日本人の仕事に対する満足度は世界的に低く、２０１５年の世界的調査においても調査された３７か国中３５位と先進国・発展途上国を問わず悪い状況です。

これまで、仕事満足度について横断的に調査した研究や国際比較を行った研究はあるものの、仕事のストレスやワーク・ライフ・バランス、個人の健康といった多因子がどのように仕事満足度に長期的に影響するかについての研究はありませんでした。

富山大学学術研究部医学系の研究グループは、日本の地方公務員を対象に仕事満足の背景要因を明らかにするために、２０１４年から２０１９年までの５年間の追跡調査を行いました。

対象者は日本公務員研究の参加者１４２９名（男性９５７名、女性４７２名）の追跡データが用いられました。要因としては。年齢、仕事の要因（職位、労働時間、生産性、仕事のストレス）、ワーク・ライフ・バランス、睡眠の質の項目を使用しました。

分析は、ベースライン時（２０１４年）の要因の追跡時（２０１９年）の仕事満足度への影響を評価し、それらの要因の５年間での変化が、どう追跡時の仕事不満足に影響しているかが評価されました。

統計解析の結果、男女ともベースライン時の仕事の裁量度が低く、睡眠の質が低い場合に、追跡時の仕事不満足に関連していました。次に、要因の５年間での変化については、男女ともに５年間で仕事の裁量度が低下した場合、睡眠の質が低下した場合、ワーク・ライフ・バランス（仕事から家庭への影響）が悪化した場合に仕事不満足と関連していました。

性別ごとで見ると、男性では仕事の生産性が低い場合や仕事の要求度が高い場合が、女性では長時間労働や仕事のサポートの低さが仕事不満足と関連していました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「地球と水を考える日」国際デーの「世界水の日」は３月２２日で、日本では８月１日が「水の日」であることから水にちなんで制定。

毎月２２日：「カニカマの日」（スギヨ）、「禁煙の日」（禁煙推進学術ネットワーク）、「夫婦の日」（毎日新聞、味の素など）、「ラブラブサンドの日」（日糧製パン）