「からしの日」日本からし協同組合が前身の団体の設立日の１９５７年７月１６日にちなんで制定。

毎月１６日：「十六茶の日」（アサヒ飲料）、「トロの日」（カッパ・クリエイト）

ミスリード（mislead）は、メディアでは以前は否定的に使われることが多い用語で、テレビ番組の世界では「ミスリードさせない伝え方」が重要視されてきました。否定的に使われるというよりも否定されてきた手法です。

報道であれば、ミスリードは避けるべきというよりも絶対に起こしてはいけないことで、ミスリードにつながるような表現や取材手法だけでなく、取材素材もミスリードを犯さないものを選択することは必須条件とされてきました。

ニュースソース（情報提供先）として、どんなに魅力的なことであっても、テレビであれば視聴者、活字の世界（新聞、雑誌など）であれば読者が勘違いをして、間違った判断、誤った行動を起こすようなことは取材対象から外されることもありました。

「ありました」と過去形で書いているのは、今は違っている、少なくとも全部ではない、ということを伝えたいからで、ミスリードが意味する「誤解を招くこと」「判断を誤らせること」「人を欺くこと」は普通に発信されています。

ニュース番組であれば、素材情報を伝えるだけなので、ミスリードが起こらないと考えられがちですが、ニュース番組の形をとっていても実際はバラエティ番組で、報道ではなく“お知らせ”、それに留まらず“宣伝”になっていることがあります。

最近のニュース番組を見ていて、純然たるニュース報道であるはずなのに、番組が進むにつれて“特集”というタイトルで“言いたいことを言う”内容に変わっていっているものもあります。

これが民放であれば、スポンサーの意向や斟酌（しんしゃく）、忖度（そんたく）が働くことがあっても仕方ないのかもしれないのですが、受信料で成り立っている放送局でも、そのような内容が増えてきています。

なぜ、そのようなことになっているのかということは、ジャーナリストとして見てきて、また時には斟酌や忖度をする側の仕事もしてきただけに、よくわかっています。その伝え方の事実や実際の裏側の意向・意図を伝えるのもジャーナリストの役割かもしれないのですが、「そこまでは知りたくない」という意識の人が存在していることも承知しています。

情報メディアで過去のイメージ（信頼度）と現状が変わってきたタイミングは、ジャーナリストの中では、ほぼ断定されています。それは２０１１年３月１１日からで、東日本大震災が大きな影響を与えました。

メディア業界の大転換が起こり、ミスリードが意図して行われるようになり、ジャーナリズムを貫くことを信条としてきらメディア関係者が２つに分かれる機会ともなりました。
〔小林正人〕

健康づくりを支援するためのガイドラインは、これまでにも厚生労働省によって複数のものが提供されてきました。その中から睡眠に関するガイドラインの概要を紹介します。

睡眠指針については、平成１５年度に「健康づくりのための睡眠指針〜快適な睡眠のための７箇条〜」が策定されたのが始まりで、次いで平成２６年度に「健康づくりのための睡眠指針２０１４」が策定されました。

これらの指針を活用して、「２１世紀における第二次国民健康づくり運動（健康日本２１〔第二次〕）」における休養分野の取り組みが進められてきました。

「健康づくりのための睡眠指針２０１４」の策定から約１０年が経過し、睡眠に関する新たな科学的知見が蓄積されています。

その一方で、「健康日本２１〔第二次〕最終評価」において、休養分野の指標である「睡眠による休養を十分にとれていない者の割合」は、ベースライン値の１８.４％（平成２１年）から、１５.０％（令和４年度）に低下させることを目標としていましたが、最終評価時は２１.７％（平成３０年）とむしろ増加しており、Ｄ（悪化している）と評価されています。

年齢階級別に分析すると、特に中高年者（５０歳代）において増加の度合いが大きかったことが報告されています。

こうした状況を踏まえて、休養・睡眠分野の取組をさらに推進するため、健康づくりに寄与する睡眠の特徴を国民にわかりやすく伝え、より多くの国民が良い睡眠を習慣的に維持するために必要な生活習慣を身につける手立てとなることを目指し、最新の科学的知見に基づき「健康づくりのための睡眠指針２０１４」を見直し、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」を策定されました。

「健康づくりのための睡眠指針２０１４」との大きな違いは、令和６年度から開始する国民健康づくり運動である「２１世紀における第三次国民健康づくり運動（健康日本２１〔第三次〕）」において目標として掲げられた適正な睡眠時間と睡眠休養感の確保に向けた推奨事項を「成人」「こども」「高齢者」と年代別にとりまとめた点です。

また、良い睡眠には、光・温度・音等の環境因子、食生活・運動等の生活習慣、睡眠に影響を与える嗜好品との付き合いも重要であるため、科学的知見を踏まえて、これらについて留意が必要な点を参考情報としてとりまとめられました。

さらに、睡眠に関連する症状には、「睡眠障害」に起因するものがあるため、「睡眠障害」についても概説するとともに、女性の健康等の観点から、女性ホルモンの変動が睡眠に及ぼす影響や、現代社会の維持に不可欠な勤務形態の一つである交替制勤務における睡眠の不調等の健康リスクや生活習慣等において工夫できる点も含め整理されました。

全体の構成については、国民一人ひとりが、それぞれのライフスタイルに応じて良質な睡眠の確保ができるように、ツールとしての活用性等も考慮した構成としています。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

「ホッピーの日」ホッピービバレッジがホッピーの製造販売を始めた１９４８年７月１５日にちなんで制定。

「うらかわ夏いちごの日」北海道浦河町が特産の夏いちごの普及を目的に夏（７）いちご（１５）の語呂合わせで制定。

「夏チョコの日」森永製菓が焼きチョコＢＡＫＥなどの夏向けの熱で溶けないチョコレートの販売促進で海の日（７月第３月曜日）を制定。

「漁師の日」全国漁業就業者確保育成センターが海の日と同じ７月第３月曜日を制定。

「マドレーヌの日」高原のパンやさん（長野県小海町）が日本一大きなマドレーヌ小海の玉手箱を販売していることから海の日にちなんで制定。

毎月１５日：「お菓子の日」（全国菓子工業組合連合会）、「惣菜の日」（日本惣菜協会）

栄養摂取の基本は、バランスよく食品を摂取することだと言われます。どんなバランスを取ればよいのかが数字で表れているのは、総エネルギー摂取量に対する三大栄養素のバランスです。

これは厚生労働省の「日本人の食事摂取基準」で示されていて、現在使用されているのは２０２０年版です。これは５年ごとの現状に合わせて栄養摂取の推奨量が示されていて、次の２０２５年版は同年の４月から採用されます。

２０２０年版の三大栄養素の理想とされる摂取バランスは、たんぱく質が１３〜２０％、炭水化物が５０〜６５％、脂質が２０〜３０％と定められています。脂質は以前は２０〜２５％でしたが、これが３０％までとなったのは、単純に脂肪を多く摂ってよくなったということではありません。

脂質は肉類に多く含まれる飽和脂肪酸と、魚や植物油に多く含まれる不飽和脂肪酸があります。飽和脂肪酸は多く摂りすぎると動脈硬化のリスクが高まることが指摘され、血液ドロドロ系の脂肪酸とも呼ばれています。

これに対して動脈硬化のリスクを低減させる血液サラサラ系の不飽和脂肪酸を多めにすることが大切とされています。それを反映するように、総エネルギー摂取量のうち飽和脂肪酸は７％以下に抑えることが示されています。

肉を多めに食べる人は、これを減らして魚を食べる回数を増やすということはアドバイスとしては言えたとしても、これ以外のことは、特に摂取のバランスが示されているわけではないので、「肉を多く食べたら、野菜を増やせばよい」という話ではありません。

大雑把な年齢層別に健康の維持のために増やすべき食品は示されているものの、それぞれの人の状態や疾病などによって摂るべきもの、減らすべきもの（場合によっては禁止されるもの）があるので、個別に見て、アドバイスする必要があります。

日本メディカルダイエット支援機構では、１週間に摂取する食品の頻度を質問して、それぞれの人にとって何を増やすか、何を減らすかを指導する食生活チェックを実施しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中のこども版の推奨事項の「科学的根拠」を紹介します。

〔科学的根拠：背景〕
これまでに、日本のこどもを対象とした身体活動の目安を示したものとしては、それぞれ幼児期と学童期を対象とした２つがあります。文部科学省の幼児期運動指針では、運動習慣の基盤づくりを通して、幼児期に必要な多様な動きの獲得や体力・運動能力の基礎を培うとともに、様々な活動への意欲や社会性、創造性などを育むことを目指し、様々な遊びを中心に、毎日、合計６０分以上、楽しく身体を動かすことを推奨しています。

また、日本体育協会（現：日本スポーツ協会）の小学生を対象としたアクティブ・チャイルド６０minで、こどもは身体を使った遊び、生活活動、体育・スポーツを含めて、毎日最低６０分以上は身体を動かすことを推奨しています。

〔海外における科学的根拠〕
ＷＨＯ「身体活動及び座位行動に関するガイドライン（２０２０年）」策定のための５〜１７歳のこども・青少年を対象とした健康に関するアンブレラレビューにより、明らかとなっています。

（具体的な内容は次回に紹介します）
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中のこども版の推奨事項の「推奨事項と具体例の説明」を紹介します。

〔推奨事項と具体例の説明〕
身体活動とは、安静にしている状態よりも多くのエネルギーを消費する、骨格筋の収縮を伴う全ての活動のことです。

スポーツ、体育の授業やスポーツクラブでの運動など、健康・体力の維持・増進を目的として、計画的・定期的に実施される活動である「運動」と、日常生活での通学や家事のお手伝いなどの「生活活動」を含みます。

有酸素性身体活動とは、酸素を使い体内の糖質・脂質をエネルギー源とする、筋肉への負担が比較的軽い活動を指します。

メッツとは、身体活動の強度を表し、安静座位時を１メッツとし、その何倍のエネルギーを消費するかという指標です。３メッツの強度の身体活動は、少し息が上がるくらいの強度です。中強度とは３〜５.９メッツ、高強度とは６メッツ以上の強度のことです。

座位行動とは、座位や臥位の状態で行われる、エネルギー消費が１.５メッツ以下の全ての覚醒中の行動で、スクリーンタイムとは、テレビやＤＶＤを観ることや、テレビゲーム、スマートフォンの利用など、スクリーンの前で過ごす時間のことを指します。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「内視鏡の日」内視鏡医学研究振興財団が、な（７）い（１）し（４）の語呂合わせで制定。

「ゼラチンの日」「ゼリーの日」日本ゼラチン・コラーゲン工業組合がゼラチンはフランス菓子と料理によく使われることからフランス革命の日を「ゼラチンの日」と制定、また７月はゼラチンゼリーの消費が高まることから「ゼリーの日」と制定。

「内臓脂肪の日」ファンケルが内臓脂肪のな（７）い（１）し（４）の語呂合わせで制定。

毎月１４日：「ひよこの日」（ひよ子本舗吉野堂）、「丸大燻製屋・ジューシーの日」（丸大食品）、「クラシコ・医師の日」（クラシコ）

日本人の平均寿命は世界一です。これは世界１位の女性と世界３位の男性を合わせた平均値です。長生きをしても、ほとんど動けない状態、医療と介護の助けがなければ生きていけないような状態であっては仕方がありません。

目指すところは、健康で長生きの“健康長寿”で、これを象徴する言葉に「ピンピンコロリ」があります。これは病気に苦しむことなく、元気に長生きして、寝込まずにコロリと死ぬことを指していて、長野県体育学会の発表で使われてから有名になりました。

現在の平均寿命（２０２２年）は男性が８１.０５歳、女性が８７.０９歳ですが、これに対して“健康寿命”も延びています。健康寿命は医療と介護に頼りきりにならずに自由に過ごせる期間を指していて、平均寿命との差は男性が約９年、女性が約１２年にもなっています。

男性は７２歳、女性は７５歳で健康寿命に達することになり、これを見ると日本は決して幸せな長寿社会ではないことがわかります。あくまで平均ではあっても、これまでの生活の結果が健康寿命に影響してくることから、もっと短い期間しか残されていないことも考えられます。

健康寿命というのは非常に響きがよい言葉ではあっても、平均寿命との差がわかると、健康寿命は苦しみが始まる時期という見方をしたほうがよいかもしれません。ただ、自由に動くことができなくなるということだけでなく、その後の平均寿命までの期間が長すぎることから、これまでの生活などを振り返り、後悔をし続ける期間にもなります。

高齢者の場合には、認知症のリスクが高まり、５人に１人が認知症とされています。認知症になって、後悔もなくなればよいのでしょうが、認知症にならなかったとすると後悔は最後の最後まで続くことにもなります。

こういったことを考えると、認知症は現在の日本人にとっては、むしろよいことではないかとの考えも浮かび上がってきます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省から、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」が発表されました。

以下に、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」の「良質な睡眠のための環境づくりについて」の各項目を紹介します。

〔光の環境づくりで大切なこと〕
起床後に朝日の強い光を浴びることで体内時計はリセットされ、睡眠・覚醒リズムが整い、脳の覚醒度は上昇します。日中に光を多く浴びることで夜間のメラトニン分泌量が増加し、体内時計が調整され、入眠が促進されます。

これらの効果は１０００ルクス以上の照度の光を日中に浴びることで得られますが、朝目覚めたら部屋に朝日を取り入れ、日中はできるだけ日光を浴びるように心がけることで、就寝時の速やかな入眠が期待できます。

就寝の約２時間前から睡眠を促すホルモンであるメラトニンの分泌が始まります。それ以降に照明やスマートフォンの強い光を浴びると、睡眠効果のあるメラトニンの分泌が抑制されることから、睡眠・覚醒リズムが遅れ、入眠が妨げられることが報告されています。

現在社会では、夜間に照明の光を浴びることは避けられませんが、日中に光を多く浴びることで、夜間の照明の光による体内時計への悪影響が減少することが報告されており、１日を通して光環境を整えることは、良質な睡眠を確保するために重要です。

寝ている間は、低い照度の光でも中途覚醒時間を増加させ、睡眠の効果を下げることが報告されており、寝室の照明にも配慮することは重要と考えられます。観察研究の系統的レビューで、夜間の光暴露が睡眠障害と関連していることが報告されています。

近年の照明器具やスマートフォンにはＬＥＤが使用されており、体内時計への影響が強い短波長光（ブルーライト）が多く含まれているため、寝室にはスマートフォンやタブレット端末を持ち込まず、できるだけ暗くして寝ることが良い睡眠に寄与します。

高齢者は夜間にトイレに行くことも多いため、転倒しないように間接照明や足元灯などを活用し、眼に入る光の量を減らす工夫が重要です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕