投稿者「JMDS」のアーカイブ

「うどんの日」香川県製麺事業協同組合が農繁期が一段落する半夏生にうどんを食べて労をねぎらう習慣があったことから制定。

「北海道米ななつぼしの日」北海道米販売拡大委員会がブランド米ななつぼしの全国普及を目指して、なな(7)つ(2)ぼしの語呂合わせで制定。

「アマニの日」ニップンが1年のほぼ真ん中の半夏生の頃で夏の健康管理にふさわしい日として制定。

「全国なまずサミット・なまずの日」全国なまずサミットが、な(7)ま(0)ず(2)の語呂合わせで制定。

「夏の長野産レタスの日」JA全農長野が、な(7)つ(2)の語呂合わせで制定。

ミネラルは一定以上の摂取が必要で、不足すると代謝や免疫などに大きく影響することにもなります。ミネラルには過剰症もあって、サプリメントで多くを摂り過ぎることによって症状が起こるとされています。

しかし、腎機能が正常であれば、余分なミネラルは腎臓が濾過をして、必要な分だけを再吸収して、余分なものは排出されてバランスが取られるようになっています。

ところが腎機能が低下すると血液中に多く残ることになり、過剰症が起こるようになるのですが、その原因は腎臓病だけではありません。糖尿病の合併症による腎症は、糖尿病の増加につれて増えています。

マグネシウムは細胞を正常に機能させるための重要な補酵素であり、全身に3000種類ほどあるとされる酵素のうち約300種類の補酵素となっています。

マグネシウムが増えすぎて高マグネシウム血症になっても軽度では症状はみられないものの、血清マグネシウム値が5mg/dlを超えると嘔吐や筋脱力、傾眠、徐脈、低血圧などがみられ、12mg/dl以上になると意識混濁、意識消失、呼吸筋麻痺が起こり、最悪は心臓が停止することもあります。

カリウムは、ナトリウムを排出して血圧を安定させることが知られています。
高カリウム血症になると、悪心や嘔吐などの胃腸症状、しびれ感、知覚過敏、脱力感などの筋肉・神経症状、不整脈などが起こるようになります。そして、血清カリウム値が7〜8mEq/lを超えると心臓の機能に異常が出ることにもなります。

このような危険性は医師や薬剤師は当たり前のように知っていることではあっても、腎機能の低下とサプリメントによる過剰摂取が重なったときのリスクについては知られていないこともあります。

健康食品のことは、その専門家であるアドバイザリースタッフに聞くことがあるかと思いますが、案外と気づいていないことがあるのが事実です。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

厚生省と労働省が統合されて厚生労働省が発足したのは2001年のことで、厚生労働省の英語表記は「Ministry of Health,Labour and Welfare」となりました。この名称には健康に(Health)、働き(Labour)、安心して生活を送る(Welfare)との厚生労働行政の考え方が示されています。

統合しての取り組みは厚生労働省となってから始まったわけではなくて、1988年に労働安全衛生法の改正に伴い、健康保持増進が事業者の努力義務となったことをきっかけにして始まったTHP運動でも厚生省と労働省の統合した活動の動きがありました。

THPは 「Total Health Promotion Plan」の略称で、働く人の心身の健康づくりを目指して企業が取り組む計画のことで、「事業場における労働者の健康保持増進のための指針」が策定されました。

THP運動は、推進のために5つの職種の連携が進められました。そして、健康測定を担当する医師(産業医)の指導のもとに、運動指導のヘルスケア・トレーナー、栄養指導の産業栄養指導者、保健指導の産業保健指導者、メンタルヘルスケアの心理相談員が設けられました。

それぞれの専門家による団体(ヘルスケア・トレーナー会、産業栄養指導者会、産業保健指導者会、心理相談員会)は1992年に相次いで設立されましたが、私は産業栄養指導者会の設立に参加しました。設立を主導した国立病院出身の管理栄養士が代表であった病院栄養管理研究所で、私は当時は主任研究員を務めていました。

それぞれの専門家が専門性を活かして活動するためには、他の専門家の基礎的な知識が必要であるとの考えから、4つの資格者による心とからだの健康づくり指導者(THP指導者)が設けられて、合同の講習や各団体の交流学習が盛んに行われました。

これが健康づくりを組み合わせて実施する活動の始まりであり、行動変容を促す活動の基本となっています。

どのプログラムに取り組むか(指示されるか)は医師の診断によって定められますが、それは大規模な医療機関の総合診療科と似たようなところがあります。初めに全体的な判断をして、それから専門診療科に引き継がれます。

これと同じことを予防を目的とした健康づくりで行おうとするときにもTHPの発想をしています。この場合のTHPのPはプロモーションではなく、プログラム(Program)としています。これについては次回以降に触れていくこととします。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」を公表しました。その中の成人版の推奨事項の「推奨事項と具体例の説明」を紹介します。

〔推奨事項と具体例の説明〕
身体活動とは、安静にしている状態よりも多くのエネルギーを消費する、骨格筋の収縮を伴う全ての活動のことです。身体活動は、日常生活における家事・労働・通勤・通学などに伴う「生活活動」と、健康・体力の維持・増進を目的として、計画的・定期的に実施される「運動」の2種類に分類されます。

メッツとは、身体活動の強度を表し、安静座位時を1メッツとし、その何倍のエネルギーを消化するかという指標です。歩行の強度は、3メッツに相当します。メッツ・時とは、メッツに身体活動時間を乗じた活動量の単位です。

3メッツ以上の身体活動・運動として、例えば毎日60分歩けば、ほぼ週23メッツ・時に相当します。60分の歩行は約6000歩に相当します。また、3メッツ未満の生活活動(家事など)は1日2000歩に相当します。このため、1日の合計は約8000歩となります。

筋力トレーニングについての詳細は、「筋力トレーニングについて」を参照してください。

座位行動とは、座位や臥位の状態で行われるエネルギー消費が1.5メッツ以下の全ての覚醒中の行動で、例えばデスクワークをすることや、座ったり寝ころんだ状態でテレビやスマートフォンを見ることなどがあります。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」を公表しました。その中から前文の「推奨事項の概要」を紹介します。

〔推奨事項の概要〕
「健康日本1(第三次)」においては、ライフステージ(乳幼児期、青壮年期、高齢期等の人の生涯における各段階をいう)やライフコースアプローチ(胎児期から高齢期に至るまでの人の生涯を経時的に捉えた健康づくりをいう)を踏まえた健康づくりに重点が置かれている。

これも踏まえ、本ガイドでは、ライフステージごと(成人、こども、高齢者)に身体活動・運動に関する推奨事項をまとめるとともに、身体活動・運動を取り組むにあたっての参考情報をテーマごとにまとめている。

また、身体活動・運動に関する取組を進める上では、座りすぎを避け、今よりも少しでも多く身体を動かすことが基本である。

本ガイドでは、新たに座位行動という概念が取り入れられているが、立位困難な者においても、じっとしている時間が長くなりすぎないように少しでも身体を動かすことを推奨する。

本ガイドで示している推奨事項は、科学的根拠となる多くの学術論文や日本人の現状値等を考慮して設定したものであるが、実際に取り組むに当たっては、個人差(健康状態、体力レベルや身体機能等)を踏まえ、強度や量を調整し、可能なものから取り組むことが必要である。

〔推奨事項一覧〕
◎身体活動(=生活活動+運動)
◉高齢者
歩行又はそれと同等以上の(3メッツ以上の強度の)身体活動を1日40分以上
(1日約6000歩以上)(=週15メッツ・時以上)
運動:有酸素運動・筋力トレーニング・バランス運動・柔軟運動など多要素な運動を週3日以上(筋力トレーニングを週2〜3日)

◉成人
歩行又はそれと同等以上の(3メッツ以上の強度の)身体活動を1日60分以上
(1日約8000歩以上)(=週23メッツ・時以上)
運動:有酸素運動・筋力トレーニング・バランス運動・柔軟運動など多要素な運動を週3日以上(筋力トレーニングを週2〜3日)
運動:息が弾み汗をかく程度以上の(3メッツ以上の強度の)運動を週60分以上(=週4メッツ・時以上)(筋力トレーニングを週2〜3日)

◎座位行動(高齢者・成人とも)
座りっぱなしの時間が長くなりすぎないように注意する
(立位困難な人も、じっとしている時間が長くなりすぎないように少しでも身体を動かす)
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

「内科の日」日本内科学会、日本臨床内科医会が、な(7)い(1)科の語呂合わせで制定。

「アマタケサラダチキンの日」アマタケ(岩手県大船渡市)がサラダチキン専用工場の竣工の日(2016年7月1日)にちなんで制定。

「さしみこんにゃくの日」ヨコオデイリーフーズ(群馬県甘楽町)が1999年7月1日に月のうさぎおさしみこんにゃくを発売したことから制定。

「じゅんさいの日」三種町森岳じゅんさいの里活性化協議会(秋田県三種町)が英語で6月を意味するジューンと31でさいの語呂合わせで6月31日としたが、存在しないことから7月1日を制定。

「釜飯の日」前田屋(福岡県北九州市)が釜飯専門店の釜めしもようの創業日(1995年7月1日)にちなんで制定。

「井村屋あずきバーの日」井村屋グループが暑さの増す7月の初日で、毎月1日にあずきを食べる習慣があったことから制定。

「麦チョコの日」高岡食品工業(兵庫県尼崎市)が夏でも食べやすい麦チョコと夏の始まりの日を合わせて制定。

毎月1日:「あずきの日」(井村屋グループ)、「釜めしの日」(前田家)、「Myハミガキの日」(ライオン)

苦しくて仕方がないことは「地獄の苦しみ」と表現されます。死後の世界は誰も経験したことがないので「地獄のような苦しみ」と言うのが正しいのかと思いますが、仏教の各宗派が説いていることを見てみると、地獄といっても、どのレベルなのかということが思い浮かべられます。

地獄は一つではなくて、八大地獄に分けられていて、階層があります。最も下の深い階層は奈落で、“奈落の底”というのは最下層の最も下ということで、絶対に復活できない状態を指しています。

地獄は8層なのかというと、各階層に小地獄が16個ずつあり、16×8=128で、これに8個の大地獄を加えると136個にもなります。これだけ多いと、どこに自分が落とされたのかわからないので、どう喘いでよいのかもわからないという状態になります。

地獄の苦しみは、地獄に堕ちたら、そこから先は死ぬことができないので、現状を続けなければならないところにあります。生活面の苦しさ(お金がない、食べるものがないということ)が、ずっと続くなら、これは“地獄のような苦しみ”になるのかもしれません。

健康面でいうと、病気になり、治療費がかかり、収入もなくなるという状態になるようですが、この地獄と感じることは誰のせいなのかということを仏教では説かれています。

例としてあげるのは、仏教の各宗派の中でも地獄が存在しない浄土真宗の開祖の親鸞聖人が残した“自業苦”(じごく)という言葉です。これは自業自得の自業に苦を合わせたもので、自分が行ってきたことによって苦しむことを指しています。

自業自得は、一般には自分の行いによって悪い結果になることと考えられていますが、自分の行いの結果(報い)が自分に返ってくることを指しています。何も悪いことだけでなく、よい結果も自業自得です。

自分がやってきたことが実は正しいことではないことに気づいていても止めることができない、よい状態を続けたい、もっとよくなりたいという希望(欲望)があって、今の状態に満足できないことも“自業苦”とされます。

自分の苦しみが、本当に苦しいことなのか、それとも自分が作り出した苦しさなのか、そこを把握することから健康への考えからが始まるとの発想をしています。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

肉も魚も良質なたんぱく質の代表的なものですが、脂肪酸の種類を比べてみると肉には飽和脂肪酸が多く、魚には不飽和脂肪酸が多くなっています。飽和脂肪酸を摂取しすぎると動脈硬化のリスクが高まることから、いわゆる血液ドロドロ系の脂肪酸と呼ばれています。

これに対して不飽和脂肪酸は血液サラサラ系の脂肪酸で、動脈硬化のリスクを下げてくれるものです。それもあって、厚生労働省の「日本人の食事摂取基準(2020年版)」では、摂取する総エネルギー量のうち脂肪からは20〜30%で、そのうち飽和脂肪酸は7%以下とすることが推奨されています。

日本人の食事というと、歴史的には肉ではなく魚を食べていたというイメージがありますが、魚を多く食べられるようになったのは戦後に食品の流通網が発展した昭和30年代からです。それまでは海岸や川の近くに消費地が集中していましたが、戦後には流通網が発展して、冷蔵技術が進んだこともあって、全国各地に魚介類が届けられるようになりました。

終戦から5年後の少し肉食が増えてきた1950年(昭和25年)に比べて、現在の肉類の摂取量は6倍にもなっています。このように、肉食の増加によるたんぱく質の摂取量が増えるにつれて血管が丈夫になり、心疾患(心臓病)と脳血管疾患による死亡者は減っていきました。

現状では高齢化が大きく進んだことから死因も変化をしてきて、厚生労働省の人口動態統計(2023年)では、1位は悪性新生物(腫瘍・がん)の24.3%、2位は心疾患の14.7%、3位は老衰の12.1%、4位は脳血管疾患の6.6%となっています。

魚を食べることは、これらの疾患の予防に役立つことが期待されるところですが、水産白書(2023年度版)によると、1人当たりの魚介類の消費量は2001年度の40.2kgから2022年度には22.0kgと過去最低になっています。

これに対して増加傾向が続く肉類は34.0kgにもなっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

厚生労働省から、「健康づくりのための睡眠ガイド2023」が発表されました。
以下に、「健康づくりのための睡眠ガイド2023」の高齢者版の「長時間の睡眠による健康リスク」を紹介します。

〔長時間の睡眠による健康リスク〕
成人では、短時間睡眠(睡眠不足)による健康への悪影響について注目されてきましたが、高齢世代においては、むしろ長時間睡眠による健康リスク(死亡リスク)の方がより強く現れることが、多くの調査結果をまとめて解析した研究で示されています。

この研究では、7時間未満の短時間睡眠による将来の死亡リスクは1.07倍であるのに対し、8時間以上の長時間睡眠による将来の死亡リスクは1.33倍と著しく増加することが報告されています。

最近の大規模調査研究では、長時間の睡眠(9時間以上)がアルツハイマー病の発症リスクを増加させることが報告されています。長寝をしても、実際に身体が眠れる時間が増えるわけではなく、むしろ入眠に時間がかかり(入眠困難)、途中で眼が覚めやすくなり(中途覚醒)、睡眠の効率が低下します。

そして、睡眠効率の低下により生じる睡眠休養感(睡眠で休養がとれている感覚)の低下から、休養を増やす必要性を感じて、長寝を助長する悪循環に陥りがちです。

近年の国民健康・栄養調査では、成人(40〜60歳未満)に比べ、高齢世代では睡眠時間が長くなる傾向があります。高齢世代では、加齢に伴い、生理的に必要な睡眠時間が減少するとともに、睡眠・覚醒リズムを司る体内時計の加齢性変化の影響から昼夜のメリハリが低下します。

昼夜のメリハリが低下すると、日中の活動量の減少及び昼寝時間の増加をもたらしますが、30分以上の昼寝を習慣としている人は、昼寝習慣がない人と比べ、将来の死亡リスクが1.27倍に増加することが報告されています。

また、長い昼寝、頻回の昼寝は、夜間の睡眠の質の低下と関連し、認知機能の低下リスクも増加させることが報告されています。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

厚生労働省から、「健康づくりのための睡眠ガイド2023」が発表されました。
以下に、「健康づくりのための睡眠ガイド2023」のこども版の「夜ふかし・朝寝坊に対する注意」(後半)を紹介します。

〔夜ふかしを習慣化させないための予防対策〕
◎起床時の日光浴
乳幼児期は、朝起きる時間を決め、カーテンを開けて部屋を明るくしましょう。朝食後は戸外に出て活動しましょう。小学生以降は、登校時や学校で日光を十分に浴びましょう。週末休日も普段と同じ時間に起床して、日光を浴びましょう。

◎朝食の摂取
朝食を摂らない生活習慣は、朝〜午前中に日光を浴びない生活環境と同様に、睡眠・覚醒リズムの後退を促すことが報告されています。夜ふかし・朝寝坊になると、朝食の欠食が増えますが、これはさらに夜ふかし・朝寝坊を助長する原因となります。

こどもにおいて、夜ふかし・朝寝坊習慣は慢性的な睡眠不足を伴うことが多く、肥満のリスクともなります。さらに肥満は閉塞性睡眠時無呼吸のリスクとなり、これにより生じる睡眠の質の低下から、朝の目覚めを悪くし、夜ふかし・朝寝坊化をさらに促し、肥満のリスクをさらに高めるといった悪循環が形成されやすくなります。

◎運動習慣の定着
座りっぱなしの時間、特にスクリーンタイム(テレビ視聴やゲーム・スマホ利用など)が長くなりすぎないようにしましょう。小・中・高校生は1日当たり60分以上、からだを動かし、スクリーンタイムは2時間以下にすることが推奨されています。

長時間の座位行動(及びスクリーンタイム)は肥満の増加や睡眠時間の減少と関連し、逆に適度な運動は良い眠りにつながります。

運動は1日の中でどの時間に行っても睡眠の質を改善しますが、就寝前1時間以内の激しい運動は、かえって睡眠の質を低下させる可能性があるので、寝る直前の運動は控えたほうがよいでしょう。

◎デジタル機器使用の回避
デジタル機器は寝室には持ち込まず、電源を切って、別の部屋に置いておきましょう。特に寝そべりながらデジタル機器を使うと、ディスプレイの視聴距離が近くブルーライトを浴びやすくなるため、寝つきや睡眠の質の悪化につながります。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕