発達障害児は、すべての子どもの10%を占めるとされていて、その特性は生涯にわたって変わることがないものです。それだけ社会に与える影響は大きく、改善に取り組むことは家族や学校、医療機関、福祉施設などの直接関わる人だけではく、社会に参加する人、つまり全国民的に状況を知り、支えるための行動を起こさなければならないはずです。
そのことは発達障害者の支援を目的とした「発達障害者支援法」にも記されています。発達障害は、果たして障害なのかということから説明していく必要があるかと思いますが、発達障害者支援法の第二条(定義)には、発達障害は「自閉症、アスペルガー症候群その他の広汎性発達障害、学習障害、注意欠陥多動性障害その他これに類する脳機能の障害であってその症状が通常低年齢において発現するものとして政令で定めるものをいう。」と書かれています。
この状態が認められれば発達障害者なのかというと、第二条の2には「発達障害者とは、発達障害がある者であって発達障害及び社会的障壁により日常生活又は社会生活に制限を受けるものをいい、発達障害児とは、発達障害者のうち十八歳未満のものをいう。」と書かれています。
私たちが支援する発達障害児は、発達障害者のうち18歳未満ということになります。
ここで重要なのは「発達障害及び社会的障壁により日常生活又は社会生活に制限を受ける」というところで、「社会的障壁」は発達障害がある者にとって日常生活又は社会生活を営む上で障壁となるような社会における事物、制度、慣行、観念その他一切のもの(第二条の3)を指しています。
発達障害があるだけでなく、社会的障壁によって活動が制限されることが問題であって、その改善なくして発達支援を実施していると胸を張って言えるようなことではないのです。
(日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人)
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ダイエットとサプリメントといえば関連性を簡単に想像できるかと思います。太る要因となる糖質も脂質も、分解を阻害する成分、吸収を阻害する成分があり、それが使われたサプリメント(健康食品)を使えば摂取エネルギー量を減らすことができます。しかし、メディカルダイエットでは吸収阻害について研究するものの、生理的な問題がなければ、吸収を阻害するのはもってのほかという考え方をしています。
糖質も脂質も重要なエネルギー源で、これを細胞内のミトコンドリアでエネルギー代謝させることによって身体や脳を正常に働かせるためのエネルギーを作り出しています。せっかくのエネルギー源だけに、できるだけ吸収させて、多くのエネルギーを作り出すことが重要だとの考えです。そのエネルギー代謝のための成分が不足している人に対して、それを補うのがサプリメントです。サプリメント(supplement)は、もともとは補助、補充、補完といった意味で、食事で不足しているものを補うのがサプリメントの役割です。
エネルギー代謝に必要な成分は、糖質、脂質をエネルギー代謝の初めの物質のアセチルCoAに変化させるのに必要な水溶性ビタミン、ミトコンドリアの中でエネルギー物質のATP(アデノシン三リン酸)を作り出すTCA(トリカルボン酸:tricarboxylic acid)回路に必要な4種類のビタミンB群(ビタミンB₁、ビタミンB₂、ビタミンB₆、ビタミンB₁₂)です。
糖質と脂質が細胞に取り込まれれば、機械的にエネルギー代謝が進むわけではなくて、代謝促進成分としてα‐リポ酸、L‐カルニチン、コエンザイムQ10が必要です。α‐リポ酸はブドウ糖をミトコンドリアに通過させ、L‐カルニチンは脂肪酸を通過させます。TCA回路で働く酵素を補う補酵素がコエンザイムQ10です。3種類の代謝促進成分は、どれも体内で合成されていますが、20歳をピークに減少していきます。以前は医薬品成分だったのですが、2001年から2004年にかけて食品成分としても使用することが許可されました。
メディカルダイエットは、運動と食事、運動と休養、食事と休養の組み合わせによってエネルギー代謝を効果的に進めるための手法で、それを補うために代謝促進のサプリメントを研究して活用しているのです。
(日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人)
日本糖尿病学会の「科学的根拠に基づく糖尿病診療ガイドライン」の中から運動療法について前回に続いて紹介します。
◎運動と血糖値の変化
健常者では中等度の強度の運動を行った場合、血液中のブドウ糖は骨格筋に取り込まれて利用されるが、インスリンの低下とグルカゴンの上昇により肝臓での糖産生が増加することで血糖値はほとんど変化しない。
2型糖尿病患者が同様の運動を行った場合、インスリンの低下が起こりにくいため肝臓での糖産生は増加しにくいことに加え骨格筋での糖利用は増加するので、運動中の血糖値は低下する。この血糖低下作用は、インスリンやスルホニル尿素薬で治療中の患者では増大し低血糖を起こすリスクが高まる。また、運動終了後においてもグリコーゲン合成やインスリン感受性の亢進により血糖値は低下する。そのため、インスリンや経口血糖降下薬(特にスルホニル尿素薬)で治療中の患者では、運動中のみならず運動当日〜翌日にも低血糖を生じるおそれがある。したがって、速効型あるいは超速効型インスリンにて治療している症例では運動前のインスリン投与量を、中間型あるいは混合型インスリンにて治療している場合は朝食前のインスリン投与量を運動量に合わせて減量するなどの調節を要する。インスリン投与量の調節は運動強度や運動の持続時間により異なるが、投与インスリン量を1/2〜2/3に減量するのが一般的である。夕方以降に運動を行う場合には夜間の低血糖のリスクが高まることに注意する。
一方、インスリン欠乏状態で全身性の強い運動を行った場合、肝臓での糖産生の増加は正常に生じるが、糖利用が障害されるために運動中または運動後にかえって血糖値は上昇し、ケトーシスを生じる可能性がある。1型糖尿病患者でケトーシスを起こしやすい症例などでは運動に際してインスリン投与量をあまり減らさず、補食で調整するとよい場合がある。
インスリン療法を行っている患者では、運動誘発性の低血糖を起こすリスクがあるため、インスリン投与法、運動の時間帯、持続時間、運動量の調整が必要である。運動療法を行う時間帯については、強化インスリン療法中の1型糖尿病患者においては早朝空腹時に行うのが最も低血糖が少ないとの報告があるが、朝食後に行うと食後の血糖コントロールが改善するとの報告もある。また、1型糖尿病患者において、持続的な中等度の運動中に間欠的な高強度の運動をはさむことで血糖値の低下が抑制されたとの報告がされた。インスリン投与量の調整の標準化は難しく、患者自身の経験に基づいて調整する必要がある。そのため、運動前、運動中、運動後の血糖自己測定を行い、運動による血糖値の変化を把握し、食物摂取やインスリン療法の調整または運動療法の変更などで患者自身が対応しなければならず、運動が血糖値に与える影響を理解する必要がある。
文部科学省の「食に関する指導の手引」では教科ごとの食に関する指導を各論として掲載しています。ここでは家庭、技術・家庭の中学校の食に関連する内容を前回に続いて紹介します。
*中学生の1日分の献立作成の方法については、給食の献立や料理カード、デジタル教材などを活用して、1日3食のうち幾つかを指定して残りの献立を立案するなど、1日分の献立について全体的な栄養のバランスを考えることができるようにします。例えば、(3)「日常食の調理と地域の食文化」のアの(ウ)や(エ)との関連を図り、実習する献立や伝統的な郷土料理、自分で作る昼食の弁当の献立を中心に1日分の献立を考える活動などが考えられます。また、学校給食が実施されている学校では、給食の献立も活用することが考えられます。
*用途に応じた食品の選択については、目的、栄養、価格、調理の能率、環境への配慮などの諸条件を考えて選択することが大切であることを理解できるようにします。(3)のアの(イ)、(ウ)または(エ)との関連を図り、例えば、調理実習で使用する生鮮食品や加工食品の表示を調べたり、手作りのものと市販の加工食品などを比較して用途に応じた選択について話し合ったりする活動などが考えられます。
*食品の安全と衛生に留意した管理については、特に、魚や肉などの生の食品について、食中毒予防のために、安全で衛生的に取り扱うことができるようにします。食品の保存方法と保存期間の関係については、食品の腐敗や食中毒の原因と関連づけて理解できるようにします。
*材料に適した加熱調理の仕方については、小学校で学習したゆでる、いためる調理に加え、煮る、焼く、蒸すなどを扱います。蒸すについては、ゆでる、いためる調理などと比較することにより、水蒸気で加熱する蒸し料理の特徴を理解できるようにします。また、火加減の調節が大切であることを理解させ、加熱器具を適切に操作して、魚、肉、野菜などを用いた基礎的な調理ができるようにします。
下手なくせに、ある物事が好きで熱心にすることを表す諺(ことわざ)は「下手の横好き」といいます。下手の対象となるのは本業から逸れたことや趣味の世界などを指していて、「もっと本業に力を入れたらどうだ」と忠告されるようなことがあるのは、「下手の横好き」と認識されているからのことです。上達もしないのに夢中になっていることを揶揄する言葉としても使われていますが、いつまでもうまくいかないことにこだわっているのではなくて、「早く仕事を変えたらどうだ」という使われ方がされていることがあっても、本来の意味は、あくまでも本業以外のことを指しています。
今回のテーマの「下手に横突き」は、そのまま読むと“下手くそに横に突く”と見えてしまうことから、また健康ウォーキングのことで、2本のポールを突いて歩くノルディックスタイルのウォーキングのことを書く気なのかと思われることもありますが、ポールを前方に突くか後方に突くといった歩き方をすすめているのに、横に突いてしまうと歩きにくくなってしまうのは事実です。しかし、そんなことを言いたいがために、諺をもじったわけではありません。
戦うときの敵は突撃をするときには前にいて、退却をするときには後ろにいます。その敵の位置に合わせて防御をしているときに、味方だと思っていた人に横からいきなり竹槍で突かれるようなことを指しています。新型コロナウイルス感染症の感染拡大の前であったら、敵と味方は明らかで、あまり味方から攻撃されることは想定されてこなかったのですが、コロナ禍が長引き、危機的な状況に追い込まれていると切羽詰まって、本能寺の変や関ヶ原の戦いのような味方を攻めても生き残ろうという人が出てきても、それも自分の生き残りを最優先させて思わぬ行動を起こしていることで、そういった人が増える一方です。
どんな横突きが起こっているのかについては次回に続きます。
認知症の前段階の軽度認知障害(MCI:Mind Cognitive Impairment)のリスクとしては、加齢が最大の理由となっていますが、それに加えて、脳卒中(隠れ脳梗塞を含む)、心疾患(心筋梗塞など)、糖尿病、脂質異常症(高中性脂肪血症、高LDLコレステロール血症、低HDLコレステロール血症)、高血圧、メタボリックシンドローム、肥満、喫煙歴、アルコール・薬物の影響、不健康な食生活、心身エクササイズの欠如、ストレスや不安、うつ病、社会的孤立などがあげられています。
そのため、厚生労働省による新オレンジプラン(認知症施策推進総合戦略)では認知機能低下のリスク要因の疾病・疾患を早期に特定し、早期に適切な介入を行うことが推奨されています。
しかし、軽度認知障害と診断されても、それを完全するための的確な治療薬は存在していません。認知症の治療薬は複数あって、研究が急速に進んでいることに比べると、ほとんど有効な治療薬がないのと同じ状態で、軽度認知障害と診断されても、食事での改善としてバランスの取れた栄養補給、運動での改善として適度な運動習慣、そして充分な休養としての休息と睡眠の確保が指示されるのがほとんどです。
こうした指導によって軽度認知障害からの改善がみられる人は約30%で、約20%が軽度認知障害のままで維持され、1年で10〜15%が認知症になり、5年で約50%が認知症に進行しています。このような状態を改善するためには、要因の一つとなっている生活習慣病の改善が重要となりますが、さらに生活習慣病対策の栄養と運動、認知機能の向上につながる運動や生活改善も、有効な治療薬がない段階では積極的に取り組むべきこととなっています。
マグネシウムはカルシウムやリンとともに骨を形成するほか、さまざまな体内の代謝を補助する機能があります。体内の300種類以上の酵素を活性化させる働きがあり、筋肉の収縮や神経情報の伝達、体温や血圧の調整にも役立っています。
1日の推奨量については「日本人の食事摂取基準」(2020年版)に掲載されています。
マグネシウムの男性の推奨量は年齢によって異なります。
〔男性:マグネシウム推奨量〕
1〜2歳:70mg、3〜5歳:100mg、6〜7歳:130mg、8〜9歳:170mg、10〜11歳:210mg、12〜14歳:290mg、15〜17歳:360mg、18〜29歳:340mg、30〜49歳:370mg、50〜64歳:370mg、65〜74歳:350mg、75歳以上:320mg。
これに対して、女性の推奨量は以下のとおりです。
〔女性:マグネシウム推奨量〕
1〜2歳:70mg、3〜5歳:100mg、6〜7歳:130mg、8〜9歳:160mg、10〜11歳:220mg、12〜14歳:290mg、15〜17歳:310mg、18〜29歳:270mg、30〜49歳:290mg、50〜64歳:290mg、65〜74歳:280mg、75歳以上:260mg。
男性と女性で推奨量はあまり差はありません。マグネシウムの吸収率(利用効率)は30〜50%ですが、摂取量が少ないと吸収率が高くなります。
全身の酵素は3000種類ほどですが、マグネシウムが補酵素となっているのは300種類であることから、マグネシウムが不足すると全身の機能に影響が出ることになることから、食事量が多い人や激しい運動をする人は多く摂ることがすすめられます。
学習障害児には、機会の平等ではなく、結果の平等を与えたいという思いから、学習障害支援に取り組む人が増えるように活動してきました。その活動のきっかけとなったのは、発達障害児の受け入れの課題に直面したことでした。球技は身体の感覚を刺激して、脳の発育にもよいことは以前から知られていましたが、中でもテニスは子どもの脳の発達から高齢者の認知機能の低下予防にも役立つということを発表して、それを強調したテニスクラブを開設してきた人がいました。
過去形で書いたのは、そのテニスクラブがなくなったということではなくて、強調していることと違ったことをして、発達障害児も、その保護者も気を落とさせる結果となったことを示したかったからです。
子どもの脳の発達に役立つとうたわれれば、そんなテニスクラブに通わせたいという保護者からの問い合わせが多いのは当然のことです。発達障害のために学習面で劣っていることを感じている保護者にすれば、運動での活躍を願いたくなるのも当然のことです。
ところが、そのテニクスラブは、すでに通っていた子どもがテニスに集中しないだけでなく、周りの子どもの練習を邪魔するような行為もみられることから、親に問い合わせたところ発達障害であることがわかりました。能書きどおりの対応をするのなら、発達障害であることがわかったところで、特別な対応をしてくれることを期待したと思うのですが、実際の対応は退会を求めました。それだけでなく、発達障害児は受け入れないことまで打ち出しました。
これは発達障害児の特性を充分に理解していないことと同時に、発達支援が、その子どもや保護者のためだけでなく、社会のために役立つことを理解していなかったためのことです。社会に広める活動を急がなければならないと決意したきっかけでもありました。
競争が激しい世界は、それだけの顧客が存在しているということで、注目される魅力を打ち出せれば勝てるという判断をされることがあります。しかし、これはコロナ禍のような厳しい状況がなかった時代に確立された判断であって、国民の意識が大きく変わってしまうような“禍”(わざわい)を経験した後にも同じことが続いてくれるとは限りません。
競争相手が多い世界を表す言葉としてよくあげられるのが「レッドオーシャン」(Red Ocean)です。これは血で血を洗うような厳しい社会を指していて、初めから苦労をすることがわかっている世界に踏み込もうとしている人にストップをかけようとするときに使われています。これに対するのは「ブルーオーシャン」(Blue Ocean)で、まったく敵がいない社会を指しています。
まったく敵がいなくて、血を流す必要がないといっても、商品やサービスでいえば買ってくれる人がいない場所であったら、これはブルーオーシャンではない、砂漠のような土地といえます。どんなに努力をしても、砂に水を注ぐような状況となるだけに、ブルーオーシャンを探すことは重要です。それは実はレッドオーシャンの中に隠れていることがあります。
私たちの狭い範囲での例でしかありませんが、発達障害児の学習障害の支援では、ライバルとなるのが発達障害児支援施設だと考えると、児童発達支援事業は約8000件、放課後等デイサービスは約1万4000件が全国各地に存在しています。学習塾をライバルと考えるなら全国に5万5000件以上が存在しています。学習障害児のための学習塾を運営するなら、これだけの敵がいる中でのレッドオーシャンとなります。
これだけの施設があるということでは、利用者が多く、需要もあるということです。これだけの利用者に対して新たなサービスを始めるのも、客の取り合いということではレッドオーシャンです。それをブルーオーシャンに切り替えるには、これまで発達障害児支援施設も学習塾も手をつけてこなかった新サービスで、しかも発達障害児支援施設も学習塾も学びに来るサービスを始めることです。
そこで新たに始めるのは発達障害児支援施設が実施している運動機能・認知機能の向上と、学習塾が実施している学力向上の間に位置していて、どちらにも求められる「学業技能の向上」という世界です。この内容については、日本メディカルダイエット支援機構のサイトで新たな連載を始めていきます。
◎健康情報メールで最新情報に書き換え
毎日、山のように発表される健康に関わる情報の中から、私の人脈に毎週送り続けているのは「健康情報メール」です。国や関連団体、研究機関、大学などが発表する中からセレクトして、医師、研究者、団体役員、メディア関係者、そして私の活動を知っておいてほしい方々に、クリックすればリンクできるようにして発信していまます。最初の発信は2010年の4月の初めからで、もうじき600回になります。
もともとは知り合いの研究者と話をしているときに、話題のデータに食い違いがあり、情報源について聞いたところ、一つ前の情報で、最新の情報では大きく異なる情報が発表されていました。専門家なので、時間をかければ情報は必ず入手できるはずですが、その間にも前の情報で話すようなことがないようにということで、自分が調べた最新情報を発信するようになりました。だんだんと増えていって、今では400人ほどに金曜日の夕方に送っています。
健康ジャーナリストと周囲から評価されている身として、古い情報で伝えることだけは避けなければならないことで、情報発信よりも情報収集のほうに時間がかかっています。
健康情報メールで得た最新情報は、これまでのコンテンツを更新するためにも使っています。日本メディカルダイエット支援機構のサイトには4000本以上のコラムが載っていますが、そのうちの3000本以上は「最新情報」のバックナンバーに詰め込んであります。これだけコラムが多いのは、他の団体のコラムを代わりに書いて直接リンクをさせていたり、このコラムから流用することを許可しているところあります。通常のサイト原稿はコピペしにくくなっていますが、私たちのサイトはWord Pressという文字入力ソフトを使っているためにコピペが簡単で、しかも通常の文字に簡単に変換できます。
過去には、まとめサイトで勝手に流用されて、妙な原稿のネタにされたこともありましたが、それを心配するよりも、まともな原稿として使いたいと考えているところのために、これからも同じままで続けていくことにしています。
(日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人)





