「発酵の日」マルコメ（長野県長野市）が、発酵（８５）の語呂合わせで制定。
「パピコの日」江崎グリコが、パピ（８）コ（５）の語呂合わせで制定。
「親子丼の日」関西鶏卵流通協議会が、親子（０８５）の語呂合わせで制定。
「奴（やっこ）の日」カンショク（香川県観音寺市）が、やっ（８）こ（５）の語呂合わせで制定。
「パン粉の日」フライスター（神奈川県横浜市）が、パン（８）粉（５）の語呂合わせで制定。
「箱そばの日」小田急レストランシステムが、箱根そばが箱そばと略して呼ばれることから箱（８５）の語呂合わせで制定。
「山ごはんの日」新潮社が、山で食べる山（８）ごはん（５）の語呂合わせで制定。
「リコピンリッチの日」キッコーマンが、リコピンリッチトマトケチャップが発売された２０１３年８月５日にちなんで制定。
毎月５日：「みたらしだんごの日」（山崎製パン）
高齢者向けシェアハウスについては、３回に渡って（日々修行３３６、３３７、３３８）背景を紹介してきました。では、「高齢者向けシェアハウス」とは、どのようなものを指しているのかについて、その特徴を示しながら書いていくことにします。
高齢者の住まいといえば、従来は老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅が主流でしたが、新たな選択肢として高齢者向けシェアハウスが注目されています。
高齢者向けシェアハウスが注目される背景として、以下のような要因があげられています。
１）孤独の解消
シングル高齢者の増加に伴い、「一人暮らしの孤独感」を感じる人が増えています。シェアハウスでは他の入居者と交流することができて、安心感のある生活を送ることができます。
２）生活費の節約
シェアハウスでは家賃や光熱費を分担（シェア）できるため、一般的な一人暮らしよりも費用を抑えられる利点があります。
３）柔軟なライフスタイル
老人ホームや介護施設ではなく、自由な生活を維持しながらサポートを受けられる環境が求められています。シェアハウスでは、個室でのプライバシーを確保しつつ、共用スペースでの交流を楽しむことが可能です。
４）介護の前段階としての住まい
まだ介護が不要な元気な高齢者にとって、施設に入る前の選択肢としてシェアハウスが適しているという考え方が広まっています。
次に、既存の高齢者向けの施設との違いについて、簡単に整理しました。
１）老人ホーム
老人ホームは、介護スタッフが常駐し、食事や入浴などの生活サポートが提供される施設です。要介護度が高い人向けで、日常生活のサポートを受けながら安心して暮らせる環境が整っています。ただし、自由度が低く、生活のルールやスケジュールが決まっている点がデメリットとしてあげられています。
２）サービス付き高齢者向け住宅
サービス付き高齢者向け住宅は、基本的に自立した高齢者向けの住まいで、見守りや生活相談などのサービスが受けられます。介護サービスは基本的には提供されないものの、外部の介護サービスを利用することで、介護が必要になっても住み続けることは可能です。
プライバシーが確保されやすい利点はありますが、入居費用が高くなる傾向があります。
３）グループホーム
グループホームは、認知症の高齢者向けの小規模な共同生活施設で、介護スタッフが常駐して、認知症の症状に対応した生活サポートが提供されます。
自由度は低くなりますが、手厚い介護が受けられる環境が整っています。
４）高齢者向けシェアハウス
高齢者向けシェアハウスは、高齢者同士や多世代で共同生活を送る携帯の住まいです。自由度が高く、介護サービスは基本的には提供されないものの、入居者同士の助け合いや訪問介護を利用することでサポートを受けることができます。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
算数障害の改善のために計算の単位を説明していて、教えるほうが戸惑ってしまう、ということを聞くことがあります。
％（パーセント）は百分率で、１％は１００分の１となり、これは世界共通の割合です。
ところが、割合を示す言葉として、日本では割（わり）が使われ、これは１０分の１の歩合となっています。割の１０分の１は分（ぶ）で、分の１０分の１は厘（りん）です。
戸惑ってしまうのは「九分九厘」という言葉です。ほぼ確実、ほとんど完全という意味で使われていますが、百分率でいうと９.９％ということになります。
野球の打率を表すときには３割２分５厘というように割の下の分、厘となっているので、これに従うなら九分九厘は９.９％です。わずか９.９％の確率なのに、ほぼ確実ということは言えないわけです。
なんだかお笑いのネタのような感じもしますが、九分九厘は十分に１厘だけ足りないことを指しています。この場合の十分は「じゅうぶ」とよみ、「じゅっぷん」でも「じゅうぶん」でもありません。
同じ文字で読み方が違う異音意義の存在が、日本語をややこしくさせて、これが学習障害の識字障害に拍車をかける要因にもなります。
九分九厘の正しい意味は「九割九分」です。これは日本で伝統的に使われてきた尺貫法と関係しています。（尺貫法については前回、前々回で紹介しました）
尺（しゃく）の下の単位は寸（すん）ですが、その下の単位として分、厘が設けられていて、さらに下には毛（もう）があります。野球の打率でも詳細単位として毛が登場します。
１寸が基本（１００％）となり、その１０分の１が分、さらに１０分の１が厘であったので、この表現法では九分九厘は９９％ということになります。９９％の確率であれば、ほぼ確実という意味で使われるわけです。
〔セカンドステージ連盟 理事長：小林正人〕
脂肪と一般に呼ばれるのは中性脂肪で、貯蔵型の脂肪を指します。人間の身体の脂肪細胞の中に蓄積されているのは中性脂肪で、動物食品に含まれる脂肪も中性脂肪です。
中性脂肪はグリセリド（脂肪の一種）に、脂肪酸３個が結びついた形をしています。そのため、トリグリセリド（トリはギリシャ語の３の意味）とも呼ばれています。
食品で摂った中性脂肪は、そのままの形では小腸から吸収されることはありません。胃と腸で消化液によって脂肪酸に分解されてから吸収されます。体内でエネルギーとして使われなかった脂肪酸は、肝臓で中性脂肪に合成されてから脂肪細胞の中に取り込まれます。
そして、脂肪酸が体内で不足したときには、脂肪細胞の中の中性脂肪が分解されて、脂肪酸が血液中に放出されます。
食事経由の脂肪酸も、脂肪細胞から放出された脂肪酸も、全身の細胞に取り込まれて、細胞の中にあるエネルギー産生の小器官であるミトコンドリアに入って、エネルギー化されます。
ミトコンドリアに入ってからの流れについては、前回（代謝科学７）紹介しましたが、ミトコンドリアの膜を脂肪酸が通過するときにはＬ‐カルニチンと結びつく必要があります。
Ｌ‐カルニチンは生命維持の重要な成分ということで、必須アミノ酸のリシンとメチオニンを材料に肝臓で合成されているのですが、合成のピークは２０歳代前半で、年齢を重ねるほど合成量も体内の保持量も減っていきます。そのことが加齢による代謝の低下を起こしているのです。
体内で合成されるＬ‐カルニチンが大きく不足するために身体に異常が起こる疾患にカルニチン欠乏症があります。これは筋肉壊死、ミオグロビン尿、脂質蓄積性ミオパチー、低血糖、脂肪肝、筋肉痛、極度の疲労、心筋症を伴う高アンモニア血症を起こすもので、その改善のために使われる医薬品がＬ‐カルニチンです。
２００１年まではＬ‐カルニチンは医薬品としてしか使うことができなかったのですが、２００２年に食品の成分としても使うことが許可されました。そのおかげで今はエネルギー代謝促進のサプリメントとしても活用することができるようになっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
高齢化が急激に進む日本では２００７年に超高齢社会（高齢化率２１％以上）となり、現在の高齢化率は２９.３％になっています。２０２５年には３０.０％。２０４０年には３６.３％にも達すると予測されています。
高齢化に伴う地域住民の健康度が低下する中、さらに３年に渡るコロナ禍が健康度の低下に拍車をかけました。
岡山県の平均寿命(２０２２年)は女性が第１位（８８.２９歳）、男性が第１０位（８１.９０歳）と長寿を誇っているものの、元気で過ごせる健康寿命と平均年齢の差は男性が９.６２歳、女性が１２.２５歳と全国平均を下回っています。
２０２５年は以前から懸念されてきた我が国の社会構造の大きな分岐点です。全人口の３０％以上が高齢者（６５歳以上）となり、団塊の世代（約８００万人）が７５歳以上の後期高齢者となる年です。これまでとは異なる厳しい対策が必要になることから「２０２５年問題」と呼ばれています。
２０２５年には、これまで急激に延びていた高齢者の人口増は緩やかになっていくものの、生産年齢人口（２０〜６４歳）は大きく下がっていくことから国全体としての生産能力も今以上に大きく低下していきます。
その１５年後の２０２４年には高齢化率は３６.３％に高まり、生産年齢人口は約１０００万人の減少になることが予測されています。これも危機感を持って「２０４０年問題」と呼ばれています。
この予測もコロナ禍の影響による健康度の低下、外国人労働者の減少などが加味されていなかったときのもので、現役世代の負担は今以上に大きくなることは明らかです。
そのときに、どのように健康の維持・増進を図るかは、高齢者が高齢者を支えなければならない時代には大きな問題であり、その側面支援として各自に合った健康法を見出す健康デザインが重要であると認識しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
「箸の日」藤本商會本店（愛知県名古屋市）が、箸（８４）の語呂合わせで制定。
「栄養の日」日本栄養士会が、栄（８）養（４）の語呂合わせで制定。
「北海道ばれいしょの日」ホクレン農業協同組合（北海道札幌市）が、馬（８）鈴（０）しょ（４）の語呂合わせで制定。
「ビヤホールの日」サッポロライオンが、恵比壽ビヤホールが開店した１８９９年８月４日にちなんで制定。
「走ろうの日」熊本走ろう会が、走（８４）ろうの語呂合わせで制定。
「朝活の日」アイランド（東京都渋谷区）が、おは（８）よ（４）うの語呂合わせで制定。
「やさしごはんの日」イオントップバリュが、や（８）さ（３）し（４）の語呂合わせで制定。
毎月４日：「みたらしだんごの日」（山崎製パン）
『地方創生２.０基本構想』が２０２５年６月１３日に閣議決定され、これに基づいた「高齢者向けシェアハウス」が注目されています。その注目の理由は、新たな制度の必要性が高まり、これから現実化のための方策が次々と出てくることが期待されていることです。
これまで高齢者支援を実施しようとしても、さまざまな規制があり、たった一つがクリアできなかったために実現が不可能ということがあったのも事実です。それを改善する規制緩和が行われると当時に、新たな交付金、補助金なども増えていくことが期待されています。
「高齢者向けシェアハウス」が期待されるのは、人口減少と高齢者の増加が、もう“待ったなし”のところまで来ていることが大きな要因としてあげられます。
２０２２年の国立社会保障・人口問題研究所の調査によると、５０年後には、日本の総人口は現在の７割まで減少して（１億２６１５万人→８７００万人）、６５歳以上の人口が約４割（３５.３％〜４２.０％）を占めると発表されています。
前期高齢者（６５〜７４歳）の数を後期高齢者（７５歳以上）が上回ったのは２０１８年のことです。２０２５年は団塊の世代の全員が７５歳以上となり、高齢化率の高まり以上に、高齢者へのケアの充実が求められる時代となっています。
２０２４年の国立社会保障・人口問題研究所の調査では、５０歳の時の未婚割合は男性で２８.２５％、女性で１７.８１％となっています。
さらに、２０４０年には全世帯の４３.５％が単身世帯になると予測されています。
この数値は増加傾向にあり、６５歳以上の一人暮らしの「シングル高齢者」は２０２５年には１４.２％ですが、２０４０年には１８.６％、２０５０年には２０.６％となることが予測されています。
シングル高齢者は、「知らぬまに認知症が発症・進行する」「社会からの孤立」「生活意欲の低下」「詐欺などの犯罪に狙われやすい」「孤独死」など、さまざまなリスクがあることが指摘されています。
こうした背景を受けて、期待されているのが「高齢者向けシェアハウス」です。これは複数の高齢者が共同生活をする住宅のことで、すでに全国各地に相次いでオープンしています。
このような新展開が求められるのは、労働人口の減少、中でも介護人材の減少が、あまりにも進んでいるからです。「老老介護」というと、家庭内で高齢者の子どもが親の介護をすることを指していた時代がありますが、今では高齢者支援施設内での「老老介護の時代」となっています。
しかも、介護する人が介護される人よりも年齢が高いということさえ起こっています。この傾向は進むことはあっても、戻ることはないと考えられています。
国立社会保障・人口問題研究所の調査で、１５〜６４歳の人口は２０２０年には約７５０９万人でした。これが２０２５年には約７１７０万人となり、２０４０年には約５９７８万人になると予測されています。
２０４０年には、２０２０年に比べると約１５３１万人の減少、２０２５年に比べると約１１９２万人の減少ということです。これを見ると、１１００万人の減少ではなくて、それよりも９２万人も多い（減少する）わけです。
１１９２万人という数字を２０２０年の７５０９万人と比較すると、約１５.８７％の減少率となります。
２０４０年の状況については厚生労働省の「厚生労働白書」にも触れられていて、この段階では全労働人口の２０％が医療と福祉・介護で働かないと国が立ち行かなくなることが説明されています。
２０４０年の労働人口が約５９７８万人ということは、その２０％は約１１９６万人となる計算であるので、減少した労働人口と同じくらいの人が医療と福祉・介護にあたるということになります。
高齢者ケアの“セカンドステージ”は、近い将来の話ではなくて、すでに突入しているのです。だからこそ高齢者向けシェアハウスが期待されているのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
一時期は全国のウオーキング大会には１年間に２２０万人が参加していて、健康づくりへの貢献度も、マーケティングの機会としても高い評価を受けていた時代がありました。
それはコロナ禍が始まる前までのことで、ウオーキング大会が始まったのは１９６４年、前の東京オリンピックが開催された年のことです。
初めこそ小さな規模の大会（歩け歩け会規模？）で、その始まりは東京都内だけでしたが、オリンピックで芽生えた健康意識が後押しをして、徐々に各地で実施されるようになりました。
徐々に広がっていた活動が、一気に全国へと拡大したきっかけは１９９９年のことで、２年がかりで全国一周をする「平成伊能忠敬ニッポンを歩こう全国ウォーク」が企画されました。同時に全国４７都道府県を巡るオールジャパンウオーキングカップが結成されました。
全国を巡るには各地にウオーキング協会が存在していて、各地方協会が開催を担う大会が必要となり、次々に地方協会が設立されて行きました。
しかし、各地方協会が主導して大会を開催するのは大変だということで、各地域の自治体が主催して、それに地元の地方協会が協力して大会を実施するという体制が出来上がりました。
これによって日本ウオーキング協会が全国各地のウオーキング大会を主管して、傘下の都道府県協会が大会の実施に協力する、実際に歩く指導をするのは地域会（市の単位などの複数の会）というピラミッド型の仕組みができて、大会に参加する人が増えていくことになりました。
しかし、都道府県協会のうち東京都や大阪府などの以前から大規模の大会を実施してきたところを除くと、協会と呼べないような個人の集まりというところも少なくなくて、コロナ禍によって大会が開催できない時期が続く中で、地域会の解散が続き、地方協会も弱体化していきました。
コロナ禍を抜けて、復活が期待されたものの、以前のような趨勢は望むことができなくなり、次のステージを目指そうにもピラミッド組織の上にいる方々の意識が急に変わることはなくて、まだ以前の活動を続けるだけに終わっています。
（ウォーキングは一般名称、ウオーキングは日本ウオーキング協会の固有名称）
このようなことを書くのは、日本ウオーキング協会が２００５年に厚生労働省と環境省の共管社団法人となるときに立ち会ったことが一つにはあります。
また、私の運動の師匠（公益財団法人日本健康スポーツ連盟の初代理事長）が日本ウオーキング協会の役員だったことなどがあり、日本ウオーキング協会の資格認定制度にも関わって、ずっと近くで変化を見続けてきて、よく事情を知っているからです。
〔セカンドステージ連盟 理事長：小林正人〕
ドラマでも漫画でも原作者という立場の役割があります。小説では原作者というのは、あまり聞いたことはなくて、映像の世界では当たり前に存在しています。
原作者がペンネームを使っていたり、共同ペンネームという形で複数の原作者がいる場合もあるのですが、原作者が実は書いていないということはほぼありません。
原作者が存在していないということもなくて、もしも原作者がいないとしたら、わざわざ原作者の名前を出すこともありません。
そのような世界でありながら、原作者の代わりになって原作を書くという仕事があって、それは書籍のゴーストライターが原作も書いたということになるのでしょうか。
そのような表現をするのは、私が映像作品の原作者のゴーストライターを務めたことがあるからです。その原作者は非常に忙しい方で、時間内に原作を書くことが難しくて、一部を書くというゴーストライターとして関わったのが初めてでした。
そのきっかけは漫画の原作者の手伝いをしたことで、私が書いた割合が多かったので、原作者は自身と私の名前を書いて提出したのですが、超有名人と無名の人、それも文筆が本業とは限らないということであったので、原作者から外されたのも当然のことと思います。
その漫画の原作者が、どこかで話をしたのを聞いた映像の世界の方から話が持ち込まれました。
その映像作品は、あくまで原作者のゴーストライターとして名前が出ることはなかったので、これを“苦”ではなかったかと言う人もいるのですが、私としては自由に書かせてもらった“楽”（楽しい）と呼べる経験をさせてもらいました。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
日本は世界一の長寿国（男性８１.０９歳、女性８７.１４歳）であり、平均寿命が年々延びる中にあって、少子化も急速に進み、国民の平均年齢は４９.９歳と、これも世界一の水準にあります。日本の女性は半分が５０歳以上という状況です。
この「女性の半分が５０歳以上」という状況だけでも大きな問題とされています。日本人の健康度を表す指標は数々ありますが、その中でも注目度が高まっているのは生涯医療費です。これは一生涯に個人が使う医療費を厚生労働省が示したもので、その額は男女平均で２９００万円にもなっています。
男性は２８００万円、女性は３０００万円で、女性のほうが多いのは男性に比べて長生きで、その分だけ多くの医療費が必要になっているからです。
７０歳が分岐点で、その前後で５０％ほどの医療費がかかっています。７０年間でかかった医療費と同じ金額が、男性では１１年の間に、女性では１７年の間に使われていることになります。
生涯医療費のうち個人が支払うのは医療保険の条件によって異なり、１０〜３０％です。残りは国、自治体、健康保険組合が分担しています。
長生きすることは、それだけ多くの医療費がかかり、自治体の医療費負担も増えるので、これが自治体の財政を厳しくする要因ともなっています。
年齢別の医療費を見ると、５０歳から大きく増えていきます。医療費のピークは７５歳から８５歳ですが、５０歳から医療費を抑えるように健康づくりに取り組んでいれば、個人や家族としても医療費が抑えられ、自治体の財政にも貢献できることになるわけです。
しかし、５０歳以降の女性は家庭における介護の担い手でもあり、家庭の仕事との両立、さらには収入確保のための仕事なども加わり、多くの負担がかかっている年代です。
女性の平均年齢が５０歳を超えた日本の今後の姿を考えると、いかに健康の維持・増進が重要であるかがわかります。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
