エネルギー代謝を高めて、エネルギーを多く作り出して、それを脳と身体の機能の維持と向上に役立ててもらおうというメディカルダイエットの手法は、多くの困難さを抱えている発達障害がある人に適した方法としてすすめています。食事と運動、食事と休養、運動と休養の組み合わせによる健康効果については、それぞれの分野の研究で進められてきているものの、まだ決定的な方法として構築されるところまでは至っていません。
食事と運動、食事と休養、運動と休養の実施タイミングを変えること、つまりどちらを先にするかでエネルギー代謝を変化させる方法については、公的な研究機関だけでなく、大学や民間の研究機関でも、あまり積極的には取り組まれてきていません。というのは、実施することは特に変わらず、その実施のために新たなテクノロジーや商品が必要なわけではない地味な分野だからです。
望むと望まざるとに関わらず、いつの間にかタイミングによるエネルギー代謝の変化はオンリーワンになってしまいました。「世界に一つだけの花」ではないのですが、ナンバーワンを目指して頑張りすぎることなく実践できることは、無理な競争をせずに快適に暮らしてほしい人たちには向いたものとなっています。
無理もしないで無駄もなく、生命科学に基づいて解明されたタイミングの変化だけで長期的に続けて、ずっと成果を実感できる方法は、お金も時間もあまりかけられない時代には特に向いています。
コロナ禍を経験して、いつ以前よりも酷いことが起こるかわからない時代に、発達障害の支援どころではないという声もあることは承知しています。その支援が、発達障害のことを理解して、自分の健康が維持できる方法であり、その“お裾分け”をするだけでよいとしたら、ハードルは急に低くなるのではないか、との思いで行動しているのです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

発達障害の改善の支援としてエネルギー代謝を高める方法を提供していますが、その方法は日常生活で簡単に実践できるものでなければなりません。どんなに正しい方法であっても、取り組みやすく、継続しやすいものでなければ、効果を継続的に得ることはできません。
エネルギー代謝は全身の細胞で常に行われています。どんなに多くの量を食べても、エネルギー代謝が盛んに行われていれば、余分なエネルギー源として脂肪細胞の中に脂肪（中性脂肪）が多く蓄積されすぎることはないはずです。それなのに食べ過ぎ、運動不足で簡単に太ってしまうのはエネルギー代謝が充分ではなくて、本来なら脳と身体の機能に使われるエネルギーが充分に作られていないという結果です。
そのエネルギー代謝を高める方法として、メディカルダイエットの研究の中で構築されたのが、食事と運動のタイミング、食事と休養（特に入浴）のタイミング、運動と休養のタイミングで、要は、どちらを先にするかでエネルギー代謝が変化して、それが発達障害への影響も変化させます。これは発達障害に限ったことではなくて、すべての人にも共通するもので、発達障害児の支援のために身につけた知識が、支援する立場の人にも直接的に役立つということで採用しています。
食事・運動・入浴のタイミングを変えるだけでエネルギー代謝が変化して、それが自身の健康につながることがわかれば、自信を持って周囲のエネルギー代謝向上が必要な人に伝えることができるようになります。無理をして食事量を変える、運動を頑張るということではなくて、これまでの生活を基本的に変えることなく、変えるのはタイミングだけという方法は、期間はかかるかもしれませんが、着実に効果が得られる生命科学に基づいた方法です。なかなか生活パターンが変えられない発達障害がある人と、その人たちを支える家族や周辺の方々に適した方法として発達障害の支援の講習などでも紹介しています。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

発達障害がある人について理解して、社会的支援を進めていくことを目指している発達障害サポーターの講習は、発達障害の実態と、その特性を広く知ってもらうことが第一の目的です。それとともに、それぞれの人ができることから支援しようという気持ちを高め、できることなら実際の支援に着手してもらうことも目的として掲げています。
これを期待して、学んだ人たちが自主的に踏み出してもらうことを待つだけでなく、何をすればよいかわからないという人には、そのきっかけとなる知識を得る場も設けていきます。その知識の裏付けとなっているのは“エネルギー代謝”です。これは日本メディカルダイエット支援機構が多くの医学系学会の専門家の協力を得て研究を進めてきたことの成果で、その実績があるから、これを活かして発達障害の改善支援にも取り組んでいます。
エネルギー代謝というのは、身体の細胞の中で日々繰り返されている成長のためのエネルギーを作り出す働きのことです。エネルギー源の糖質、脂質、たんぱく質を材料にして、細胞内のミトコンドリアの中で酸素を用いて生化学反応が起こっています。ミトコンドリアはエネルギー産生の小器官ですが、すべてを集めると体重の１０％ほどにもなります。それだけ重要な器官だということです。
生命の営みを細胞・分子レベルで研究して、人の暮らしや産業などに役立てようとする学問は生命科学と呼ばれていて、医学、生理学、薬学、栄養学、運動科学、理学などが中心となっています。これらに共通しているのはエネルギー代謝で、効果的にエネルギーを作り出し、そのエネルギーを身体機能の維持・向上に使うことを目的としています。
その効果的なエネルギー代謝のために、日常の食事・運動・休養を組み合わせて実践していくことはメディカルダイエットと呼ばれていて、その研究と実践を支援するのが日本メディカルダイエット支援機構の役割です。ダイエット（diet）というのは、元々は戦略、作戦、方針などを意味する言葉で、そこから派生して健康の維持・増進のための正しい方法を正しく実践することを意味しています。
医学的な手法でやせようということではなくて、医学・科学で裏付けられた正しい方向性に基づいた実践ということで、発達障害の改善のために体内で多くのエネルギーを作り出して、それを脳と身体の機能を高めるために使ってもらう方法について紹介しています。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

タバコを吸っているときには太りにくいのに、禁煙をすると急に太るということを言う人がいます。実際に太ることがあるので、それを言い訳にしてタバコをやめようとしない人も少なからずいます。その理由として前回、食後にタバコを吸うと胃が激しく動き出して、まだ消化されていない段階で小腸に送られるので、吸収がよくないことを紹介しました。
では、吸っていたタバコをやめると急に太りだすのは、どうしてかということですが、一つには充分に消化されないまま小腸に送られていたものが、普通の消化、吸収になるからです。それで急に太りだすとしたら、それまで多く食べ過ぎていた影響といえます。食後の一服で胃から早く送り出されて、胃が楽になるからと、どうしても食べ過ぎの傾向があります。それほど多くの量を食べていなかったら、急に太るようなことにはなりません。
これとは逆に、禁煙したら順調にやせられるようになる人もいます。エネルギー代謝を高めて、ダイエットするためには必要な栄養素があります。エネルギー代謝に欠かせない４種類のビタミンＢ群（ビタミンＢ₁、ビタミンＢ₂、ビタミンＢ₆、ビタミンＢ₁₂）です。
消化がよくないために、食品の糖質やたんぱく質とともに含まれていたビタミンＢ群が吸収されにくくなっていた人は、充分に消化されるようになると吸収もよくなります。ビタミンＢ群の吸収率は種類や食事の条件によって違いはありますが、５０〜６０％です。これは充分に消化された状態でのことで、吸収率が高まれば吸収率も高まっていきます。
ビタミンＢ群は水溶性で、体内で保持される時間もビタミンＢ₁とビタミンＢ₂が約２４時間、ビタミンＢ₆とビタミンＢ₁₂が約１２時間となっています。４種類がすべてあることがエネルギー代謝には必要で、多くの量を摂っても長くは保持されません。できるだけ多くの量を摂りたいのに、タバコによって消化が不十分であれば、代謝の能力が低下してしまうのも当然のことといえます。
だからといって、ビタミンＢ群のサプリメントを摂って、安心してタバコを吸ってよいということではありません。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

認知症を予防するためには脳を積極的に働かせることが効果的とされていますが、その逆に脳を休ませることも必要となっています。脳を休ませるといっても、目覚めているときには休んでいるようでも脳は動いています。最も休んでいる状態は睡眠中です。
アルツハイマー型認知症と睡眠の関係については、アメリカのワシントン大学の研究成果が有名で、入眠困難や中途覚醒、早朝覚醒などの睡眠が不安定な人は、睡眠が安定している人に比べてアミロイドβの蓄積が５.６倍になっていたと報告されています。アミロイドβは脳内で作られるタンパク質の一種で、健康な人の脳にも存在しています。
健康な人ではアミロイドβは不要なものとして短期間で分解されて排出されていますが、アミロイドβがくっついて異常なアミロイドβができると分解も排出もされなくなり、脳に蓄積されます。そして、神経細胞に付着します。異常なアミロイドβは有害物質を出すことによって神経細胞が傷ついて情報伝達ができなくなります。進行すると神経細胞が死滅して、脳が萎縮していきます。これがアルツハイマー型認知症の始まりです。
睡眠の質がよいとアミロイドβが作られにくくなりますが、継続した睡眠（夜から朝まで）だけでなく、昼寝でも効果があります。ただし、１時間以上の昼寝はアルツハイマー型認知症のリスクが高まるとの報告もあります。
認知症が進み始めた人の場合には、体内時計の調整が乱れやすく、昼夜が逆転したり、日中に眠気が起こる、夜に眠れないということが起こりやすくなります。昼寝が日中の疲労を回復させるだけなら問題はないものの、昼寝のために夜の睡眠に影響が出るようになると、これは見逃すことができなくなります。
短時間の昼寝によって、脳の疲労を回復させることは認知機能を正常に保つためには有効となるので、２０〜３０分ほどなら安心して昼寝をしてもよいということです。

厚生労働省が養成している認知症サポーターは１３００万人を超えていて、社会の理解は相当に進んでいると考えられます。その理解の上に、さまざまな支援が行われています。介護制度だけでなく、認知症を予防するための方法も各分野で研究・実施されています。社会的な理解があって、社会的に支えるための方法が次々と提言されていけば、安心して生活することもできるかもしれません。
そのための活動として、日本メディカルダイエット支援機構は「脳の健康寿命」をテーマに研究を進めていて、脳の健康寿命の延伸の方法について、さまざまな分野の協力を得て、効果的な手法の提案をしています。
認知症サポーターによる理解に対して発達障害の理解については、１０人に１人が発達障害で、生涯にわたって特性が続くことが明らかにされているにも関わらずサポーター制度があるわけではなくて、いまだに理解が進んでいるとは言いにくい状況が続いています。
なんとかして発達障害サポーターが広まって、充分に理解されるようになったとしたら、その先には発達障害を改善するための支援と、支援のための知識が必要となってきます。その支援のための知識として研究を進めているのが「発達栄養学」と「自律神経調整」です。発達障害では、特性によって食事に影響することがあり、自閉症スペクトラム障害では極端な偏食が起こりやすくなっています。また、発達障害全般にみられることとして自律神経の乱れがあり、これが発達障害の状態を悪化させることにもなっています。
そのため、学習障害サポーターとして理解が進んできた段階で、もっと理解を深め、生活の中で改善の支援ができるように、発達栄養学と自律神経調整に基づいた講習も進めていくことを想定して準備を進めているところです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

発達障害を理解するための講習は、認知症サポーターをひな形（モデル）にしています。認知症サポーターは厚生労働省が主導して実施しているもので、認知症に対する正しい知識と理解を持って、地域で認知症の人やその家族に対してできる範囲で手助けをする人を指していて、全国で養成講習が実施されています。
認知症サポーターとして期待されていることとして、次の５つがあげられています。
１．認知症に対して正しく理解し、偏見をもたない。
２．認知症の人や家族に対して温かい目で見守る。
３．近隣の認知症の人や家族に対して、自分なりにできる簡単なことから実践する。
４．地域でできることを探し、相互扶助・協力・連携、ネットワークをつくる。
５．まちづくりを担う地域のリーダーとして活躍する。
このことは発達障害がある人に対しても同じ態度で取り組んで、同じことが広がるようになってほしいところですが、１番目も２番目も、まだ対応がされていないのが実態です。これはサポーター制度があることと、まったくないことの違いがあるからです。
認知症については、認知症サポーターは１３００万人を超えていて、それだけでも国民の１割以上、成人人口の約１億人に対して１３％以上が理解していることになります。認知症患者は約７００万人と推計されていて、当事者は認知症を理解ができない状態であったとしても、その家族は理解をしています。
全世帯数は５０００万世帯を超えているので、総人口からすると平均して１世帯は２人となります。ということで、少なくとも理解をしている人は１４００万人以上はいるはずです。合計で２７００万人というのは４.５人に１人くらいの割合になります。
発達障害は生涯にわたって特性が続くということから６００万人が当事者で、１世帯に２人で計算すると合計で１２００万人となります。認知症と大きく変わらない数の理解と支援を必要とする人がいることを考えると、なぜ発達障害サポーターがいないのか、制度化されていないのかとの疑問が湧いてくるところです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

発達障害は大きく３つがあげられています。それは自閉症スペクトラム障害、注意欠陥・多動性障害、学習障害です。これまで発達障害児を理解するための講習というと、目立ちやすい自閉症スペクトラム障害と注意欠陥・多動性障害が中心となっていて、学習障害は講習時間もテキストの枚数も少なくなっていました。
学習障害は識字障害、書字障害、算数障害に大きく分けられています。識字は読むこと、書字は書くこと、算数は計算することをそれぞれ指していて、この読み、書き、計算は学習の基本中の基本となっています。その基本に障害があると、書かれていることが理解できず、理解できないので書くことができず、計算もできないということが起こります。それぞれが別のことではなくて、関連しながら連続して起こっているのです。
関連しているということでは、学習障害も同じで、自閉症スペクトラム障害では集中しすぎるために全体が見えにくくなって学びにくくなることがあります。注意欠陥・多動性障害では周囲のことに気をとられるところがあるために、集中して学べないことがあります。自閉症スペクトラム障害の特性が強く現れながら学習障害が起こっている、注意欠陥・多動性障害の特性が強く現れながら学習障害が起こっているという子どもも少なくありません。
学習障害は自閉症スペクトラム障害、注意欠陥・多動性障害と重なって両方が起こることもあって、全体数では学習障害が一番多いという調査結果もあります。
しかし、学習障害は自閉症スペクトラム障害、注意欠陥・多動性障害とは違って周囲からは判別がつきにくく、そのために支援が遅れる要因ともなっています。
発達障害児について理解を進めるための講習では、三大発達障害の特性を伝えるとともに、項目を別にして学習障害の特性についても紹介することに力を注いでいます。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

発達障害の理解が重要であるというのは、理解しないままの対応は発達障害がある人たちを苦しめるだけでなく、これが社会的な問題にもなりかねないからです。すでに社会的な問題を起こしている場面も多々あります。
発達障害はすべての子どものうち１０％ほどに発現していますが、その１０％の子どもを発達障害児としているのは法律的には間違いといえます。その法律は発達障害者の支援を目的とした発達障害者支援法を指していますが、その第二条（定義）には発達障害は「自閉症、アスペルガー症候群その他の広汎性発達障害、学習障害、注意欠陥多動性障害その他これに類する脳機能の障害であってその症状が通常低年齢において発現するものとして政令で定めるもの」と書かれています。
これは発達障害の定義をしたもので、発達障害者の定義ではありません。第二条の２には「発達障害者とは、発達障害がある者であって発達障害及び社会的障壁により日常生活又は社会生活に制限を受けるもの」と書かれています。社会的障壁がなければ、発達障害があっても発達障害者ではないということになります。
社会的障壁というのは、「発達障害がある人が日常生活や社会生活を営む上で障壁となるような社会における事物、制度、慣行、観念その他一切のもの」を指しています。これも第二条に書かれていることですが、発達障害がある人が暮らしにくいのは、その人にだけ原因があるわけではなくて、社会的障壁がなければ、発達障害として生きにくいような状況にはならない、という考え方が根底にあるのです。
そして、社会的障壁を取り除くための行動を発達障害がある人の周囲にいる人たちが起こさないことには、発達障害者（１８歳以上）、発達障害児（１８歳未満）を増やし続けることになります。発達障害者と発達障害児の支援は、発達障害児支援施設（児童発達支援事業小、放課後等デイサービスなど）に任せれば済むわけではなくて、その施設での活動がスムーズに行われるように社会的障壁を取り除くための社会的な理解度を高める活動も同時に求められているのです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

発達障害はすべての子どものうち１０％ほどに発現することが知られています。発達障害が子どもにだけの特有のものであれば、年齢を重ねるにつれて発現数は減っていくことになるのですが、発達障害は脳の機能にみられる障害であることには間違いがなくて、その特性は成人以降にも続いています。
だから、子どもに対する発達障害支援と同じように、成人以降の発達障害支援もするべきであるはずです。しかし、発達障害児（１８歳未満）を対象とした児童発達支援事業所、放課後等デイサービスはあっても、発達障害者（１８歳以上）を対象とした施設は存在していません。これは発達障害児の支援が児童福祉法に基づいて実施されているからで、法律の範疇の年齢を超えると、他に引き受けられる根拠の法律がなければ支援は実施されないことになります。
発達障害者支援法という法律はあるものの、支援制度を示すのが目的であることから、具体的な支援が法律に基づいて実施されるようなことはありません。
発達障害者といっても高齢者の場合には、認知機能の低下につれて、発達障害が通常の認知機能障害と同時に起こったり、境目がわからないような状態で起こることから、発達障害者の支援の対象というと通常は６４歳までとなっています。
発達障害児は、就学以前（小学校入学前）であっても学ぶことはたくさんあります。日々の生活が学びの機会そのものです。発達障害児は、その学ぶことが特性によって苦手であり、入学前も入学後も学ぶ機会において困難さを抱えています。発達障害がある子どもも成人も同じように支援するために理解を進めることが重要であることは認識していますが、発達障害児の理解を進める活動を急ぐべきであるとの認識から、発達障害児を対象とした理解を進めるサポーター制度の重要性を訴えています。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）