サプリメントの指導者の新制度が始まるにあたって、委員会が設けられることになり、そこで専門家の養成の指針が検討されることになりました。

それまで「健康食品は臨床栄養の敵」と言い続けてきた先生方には居心地がよくないところでした。そのために、私が委員会に参加することになりました。

その通知の名称として検討されていたのは「サプリメント等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的な考え方について」でしたが、２００２年に通知されたのは「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的な考え方について」でした。これは保健機能食品制度が２００１年に設けられたことから、それに合わせた形です。

日本臨床栄養協会は、制度設計に協力していたこともあって、サプリメントアドバイザーの資格認定教育を実施しました。

臨床栄養の師匠は、日本臨床栄養協会の当時の副会長であったことから、敵ではなくて味方という立場を取ることになりました。

その当時の保健機能食品は特定保健用食品（トクホ）と栄養機能食品（ビタミン、ミネラル、脂肪酸）だけでしたが、２０１５年からは機能性表示食品が加わっています。

私は制度設計に委員として参加していたこともあって、複数の団体が設けたアドバイザリースタッフ養成の講習で、法律講師の仕事が回ってきました。

これは制度を伝えるための基礎講習であったのですが、“法律講師”という名称であったので、師匠たちは規制のための講習へと私を引っ張り出して、いつしか健康食品の効能効果の言い過ぎを抑えるほうの法律講師となっていきました。

それもあって、私は「健康食品の味方であったはずなのに、敵になったのか」と、あらぬ疑いをかけられるようになっていました。

しかし、私のスタンスは健康食品の効能を正確に伝えて、言い過ぎは避けようという消費者のためを考えたことで、そのための講習を実施してきました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕