日本肥満学会は、新たな症候群の対策として体重を増やすことを主とした発表を行いました。

それは「閉経前までの成人女性における低体重や低栄養による健康課題」で、これまでの体脂肪を減らすメタボリックシンドローム対策とは逆という印象があります。

その発表の中から、背景の「日本の女性における低体重者の現状とライフコースへの影響」を紹介します。

〔日本の女性における低体重者の現状とライフコースへの影響〕
日本人女性における低体重は、特に２０代で顕著となっており、先進国の中でも割合が特に高いことが知られています。

低体重の割合は１９８０年頃には１０％を超える程度でしたが、それ以後は増加して、１９９０年代以降は２０代の２０〜２５％程度が低体重に該当する状態が続いています。

さまざまな研究から、日本人女性における肥満認知や理想体重の設定が過度に低く、やせ願望を持つ傾向が実際にあることが明らかになっています。

例えば、低体重の若年女性において、肥満だと感じる体格はＢＭＩが２０.５kg/㎡と極めて低くなっていて、体重に対する厳格な認知やボディイメージの歪みがあることが示唆されています。

こうした低体重は、意図的な摂取制限によって生じる場合がある一方で、低体重者の約４０％にはダイエット経験がなく、体質的にやせている人も多く含まれている可能性も明らかとなっています。

若年期における過度の低体重や低栄養は、骨の成長や生殖機能の発達といった重要な身体機能に加えて、その後のライフコース全体に影響を及ぼす可能性があります。

例えば、最大骨量獲得期における骨形成の阻害は、将来の骨粗鬆症リスク上昇につながります。また、極端な体重減少や低栄養は、月経周期異常や不妊を引き起こす可能性があります。

加えて、栄養欠乏が持続すれば、微量元素やビタミン不足による多様な健康障害や、代謝異常を引き起こします。

さらに、高齢に至らなくとも筋力・筋肉量が減少して、将来のサルコペニアへの進展リスクが増加する恐れもあります。

これらの問題が若年者に生じることは、中長期的な生活の質（ＱＯＬ）の低下や老年期のフレイルリスク増大を含めて、人生の各ステージにおける健康に影響を及ぼすことに加えて、次世代の健康をも損なう可能性があります。

そのため、早期からの適切なアプローチと予防が不可欠となっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕