健康に関する情報は、正しい情報であるのは最低限の条件で、その情報が必要な人に的確に届けて、着実に実践をしてもらうためには、健康リテラシー（健康や医療に関する正しい情報を入手して、理解して活用する能力）の向上が重要となります。

厚生省と労働省が合併して厚生労働省が発足する前から、私は医療機関の管理栄養士で組織されるＨＤＳ（病院栄養管理）研究所の主任研究員として新たな制度の構築に関わってきました。

ＨＤＳ研究所の山本辰芳所長（管理栄養士）は、国立病院・療養所栄養士協議会会長、公益社団法人日本栄養士会理事長、一般社団法人日本臨床栄養協会副会長、東洋医学国際研究財団副会長などを歴任し、これらの活動にも私は参加しました。

２００８年からは特定健診・特定保健指導が始まりました。これは４０歳以上７４歳未満のすべての被保険者・被扶養者を対象に、メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）予防を目的としたもので、結果に基づいて必要に応じて保健指導が行われています。

従来の健康診断は生活習慣病の早期発見・早期治療が重視されてきましたが、内臓脂肪の過剰蓄積による糖代謝異常、脂質代謝異常、高血圧などの動脈硬化の予防・改善が重視されることになりました。

特定健診・特定保健指導は企業で働く人と家族だけでなく、地域住民も対象として実施されましたが、地域住民への浸透度は低く、受診率の向上は重要なテーマとなりながらも進まない状態は今も続いています。

私が代表を務める特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）日本メディカルダイエット支援機構のメンバーには、ＴＨＰ活動と特定保健指導に取り組んできた医師、管理栄養士、保健師、薬剤師、健康運動指導士などの専門家が参加してくれました。

日本メディカルダイエット支援機構は、２００８年に内閣府から特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）の認証を受けましたが、特定健診・特定保健指導の始まりと時期が重なったことから、メタボ対策としての食事指導、運動指導の活動が多く、これが食事と運動を組み合わせた効果的な健康づくりの推進へとつながっています。
〔小林正人〕