ＯＭＯ（Online Merges with Offline：オンラインとオフラインの融合）が意識されるきっかけとなったのは、Ｗeb１.０の時代から今（Ｗeb３.０）も続く、実店舗の苦しみから解放されたいという切実な願望があったからです。

Onlineで発見した商品を、実店舗（Offline）で実際に手に取って、品質や自分に合う（似合う）ものなのかを確認して、その場で購入してもらうということを希望するのは当たり前の感覚です。

ところが、商品を確認した後に、実際に購入するときには、Onlineを活用して、より条件のよいところ（安い、早い、ポイントの付与など）で買いたいという消費者心理が発揮しやすい状況が当たり前になりつつあります。

Ｗeb２.０の時代からは情報を発信する側が、発信した先からの情報を受け取る相互通信の時代になり、同じ商品を比較するだけでなくて、旧バージョンとの比較、品質と価格のバランスといった従来とは違った選択肢が数多く提供されるようになっています。

となると、“高くても買いたい”“その店で買ったという高揚感”といったことは、だんだんと通じなくなってきています。

もはやOffline（実店舗）では対抗できないということで、Onlineでの販売（通信販売など）を同時に行う、さらに他のOnline販売にも負けないようにとOnlineでの情報発信に力を入れる会社や店舗が急速に増えていきました。

OnlineかOfflineのどちらかで買ってもらうということなら、実店舗は試着や試供品を提供する場所となっても、結果的に販売が伸びるということになります。そのためには、顧客情報を蓄積して、的確なタイミングでの案内（おすすめ商品、セール情報）が可能になり、これがマーケティングとしてのＯＭＯとなっていきます。

しかし、これも余計に手間がかかり、少なくとも中小や個人商店で完全に対応できるものではありません。そこに力を注ぐのか、それとも他のところに力を注ぐのかを選択するようでは、新たな時代の展開とは言えません。
〔小林正人〕