２００２年から始まり、今も継続している納豆の全国ＰＲについて、全国納豆協同組合連合会の記念日イベント（納豆の日）として、納豆業界（納豆、タレ、調味料、容器など）だけでなく、「納豆に関わる全ての人が参加できる形にしたことが功を奏した」と書籍や経済誌などで書かれたこともあります。

また、年に１回の記念日のほかに、イベントの日に合わせて発行された年間のＰＲの流れがわかる冊子、それを受けての毎月１回のメディアリリースの発行、リリースの内容に合わせたテレビ番組向けの企画提案、メディアだけでなく流通業界へのリリースの発行などが功奏の要因と紹介されたこともあります。

そのとおりだと信じられていたことからライバルの出現はなくて、２００３年には日本豆腐協会、２００４年には日本豆乳協会の全国ＰＲを始めて、同じ手法で、同じような結果を出すことができました。

全国納豆協同組合連合会の納豆ＰＲセンター、日本豆腐協会の豆腐ＰＲセンターの継続の仕組みは今も続いています。納豆ＰＲセンターのホームページには過去のコンテンツが掲載され続けています。

豆腐ＰＲセンターのコンテンツは随分と整理されていますが、私のコンテンツは日本豆腐協会ホームページに今も載り続けています。

日本豆乳協会のほうは、ホームページからコンテンツは消えていますが、これは豆乳が納豆や豆腐とは異なる消費形態であることが関係しています。

豆乳は、食べるというよりも飲むものであって、それも冷やして飲むものという感覚が浸透していることから、同じ大豆が原材料であって、健康効果も同じようなところがあっても、アレンジしにくいということから、私たちが生み出した手法が通じにくいということもありました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕