OMO 継続の仕組み23 広報支援の背景

臨床栄養といえば、傷病者の病態や栄養状態に合わせて、適切な栄養管理(栄養補給や食事療法)を行う実践的なアプローチを指しています。

本来は入院か通院かは関係なくて、疾病などの治療、回復、合併症の予防を目的としているものですが、病院給食と同じと考えられてしまうことも少なくありません。

その主戦場は病院であって、栄養管理の具体的なものが病院給食であることは間違いではないのですが、「臨床栄養=病院給食」と平たく(安易に)捉えられることは関係者にとっては不本意なことです。

病院給食は病院で作って、提供して、患者の栄養管理を行うという原則から、委託事業者(給食委託会社)に一部を委託することが徐々に増えてきました。

すべてを病院のスタッフが実施するのと変わらない状態にするためには、病院側と委託会社側ともに新たな体制(厚生労働省の発足)は大きなチャンスでした。

もう一つは健康食品・サプリメントの業界で、以前は医薬品の成分であったビタミン、ミネラル、アミノ酸、ハーブが食品成分となり、厚生労働省の発足の2001年が医薬品成分のコエンザイムQ10、L–カルニチン、α–リポ酸が食品の成分(つまり健康食品・サプリメントの成分)として許可されるタイミングと合致していたことから、誰が送り込まれるかは業界出向の形で霞が関に送り込まれるかは大きな関心事でした。

その両方の意向があって、私が霞が関に行くことになった本当の背景は書きにくいことではあるのですが、特定の部署ではなくて、事務次官室に出入りしていました。

この期間は長くはなかったものの、「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に基本的考え方について」の通知(2002年2月21日)を見届けることはできました。

これは健康食品・サプリメントの見方を大きく変えさせる“広報支援”になっていました。

その後は、厚生労働省からの出向が多かった内閣府と関わらせてもらう中で、NPO法人の設立や運営支援などを通じて、さらに広報支援を続けていくこととなりました。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕