「みんなのあんバターの日」ベンヌ（東京都世田谷区）の社員が、毎月１日の「あずきの日」と８月２１日の「おいしいバターの日」の日付を組み合わせて制定。

毎月２２日：「カニカマの日」（スギヨ）、「禁煙の日」（禁煙推進学術ネットワーク）、「夫婦の日」（毎日新聞、味の素など）、「ラブラブサンドの日」（日糧製パン）

エネルギー代謝科学研究のお題で前回（日々修行３５６）は、サプリメントの話で終わりました。それに続いて今回は、栄養学を駆使した発達障害児の支援まで、エネルギー代謝との関わりについて書いていくことにします。

サプリメントというと、なんだか医薬品の薄いもの、医薬品よりも効果が弱いものという印象が抱かれがちで、それはサプリメント講習でも受講者の多くが抱いているイメージと合致していることです。

これに対する回答として、どちらの感覚も違ってはいない、場合によっては合っているということを伝えるようにしています。その根拠の一つは、これも前回、紹介した医薬品の成分から食品の成分として使用が許可されたものがあるという事実です。

ここで再度紹介しておくと、１９９７年にビタミン、１９９８年にハーブ、１９９９年にミネラル、２００１年にアミノ酸が医薬品から食品成分としての使用も許可されました。

また、２００１年にコエンザイムＱ１０、２００２年にＬ-カルニチン、２００４年にα-リポ酸が医薬品から食品の成分として使用が許可されました。

この事実を紹介すると、驚かれる人も少なくないのですが、それは医薬品は化学合成されたもので、サプリメントは食品から作られているものという印象が抱かれているからです。確かに医薬品の成分は化学合成されたものが多いものの、医薬品の成分の中にも食品が材料になっているものが多くあります。

上にあげたものは、どれも食品の成分から作られたもので、医薬品として認められていたものなので科学的メカニズムは明らかであり、食品の成分として認められるためのハードルは低かったと言えます。

Ｌ-カルニチンは脂質代謝に欠かせない成分で、α-リポ酸は糖質代謝に使われる成分です。コエンザイムＱ１０は細胞のミトコンドリアの中で起こっているエネルギー産生の最終段階で必要な成分です。

生命維持のために絶対に必要になることから、体内で合成されています。その合成のピークは２０代前半で、それ以降は年齢を重ねるごとに低下していきます。これが加齢による代謝の低下の原因であり、食品の成分として使うことができるようになってエネルギー代謝を高めることが可能になったわけです。

また、ビタミンとミネラルはエネルギー代謝を正常に保つためには絶対に必要なものであり、３成分と組み合わせることによって、それぞれの状態の人にとって最良の方法を示すこともできるようになりました。

これは健康に気づかう人にもスポーツをする人にも重要なことであり、公益財団法人日本健康スポーツ連盟では健康運動指導士の講習の重要ポイントとして取り上げました。私は同連盟の理事を務めていたことから、講習の講師をさせてもらいました。

岡山に移住してからは、発達障害児の支援に関わるようになり、発達障害とエネルギー代謝の研究を進めていく中で、発達障害の改善のためにはエネルギー代謝の向上が役立つことがわかってきました。

その研究成果を発達栄養学としてまとめて、「発達栄養アドバイザー」の養成講習としても始めることができるようになりました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

誰もがカメラマンになれる時代であり、情報発信者になれるということを前回（セカンドステージ６５）書いて、スマホで簡単に撮影できることはリスクもあるということを述べました。

撮影した写真や映像は切り抜きされたら、全体像が見えにくく（見えなく）なって、間違いを発信することにもなりかねません。

わざと加工して、間違いを起こさせようとしたら、それも可能なことです。生成ＡＩがスマホでも使えるようになった時代は、可能性や危険性があるというレベルではなくなっています。

誰でも簡単に手のひらの上で発信できるようになったのは、ＷＥＢ３.０の世界です。インターネットが情報発信者からの一方通行であった時代がＷＥＢ１.０、情報を受け取るだけではなくて双方向で情報発信ができるようになった時代がＷＥＢ２.０です。

ＷＥＢ２.０までは、巨大な情報発信者があって初めて成り立っていたわけですが、ＷＥＢ３.０では誰もが情報発信者になれるという便利であり、なおかつ危険があるという状況になっています。

情報発信者が限られていた時代には、発信者には責任が課せられていて、ある程度の信頼が寄せられていて、それが安心感にもつながっていました。ところが、誰もが発信できるとなると、間違いや思い込み、場合によっては悪意がある情報も流し放題になります。

これまでの情報発信と受信の関係から、すでに情報のセカンドステージに入っていることを強く認識して、発信する側も間違いをしていないのかを確認する、受信する側は常に疑ってかかるようにという、ある意味では困った時代になってしまっているということです。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

新規事業を始めるのは、誰のためでもなく自分のためという考え方があります。

会社や団体が新規事業に取り組むのは、稼ぎを増やすためということもあれば、一つの事業では社会的困難が生じたとき（例えばコロナ禍）に生き残れなくなることから、幅を広めておくということもあります。

幅を広げておくということは事業（自業）を続けてきて、思いもしなかった苦しみに遭遇した人にとっては当然の発想です。

こういった発想に対して、自分だけでも生き残ろうという発想もあって、すべてが失敗に終わっても創業者一族だけが生き残れば再建できるということから（そのような言い訳をして）別の事業にしておくということもあります。

有名な出版社は本社ビルの他に複数のビルがあって、最も地の利に優れたビルを会社ではなくて、オーナーの個人資産としていたことが例としてあげられています。実際に厳しい状態になったときに、他のビルは売却しても、一つだけは残して、そこから復活したいという話でした。

この話を例として、社員や取引先、融資先にもして、本社ビルの横に創業者一族のビルを作った社長がいたのですが、事業が厳しくなってきたときに、社長は自分のビルにこもって仕事をするようになりました。

社員に必死になっている姿を見せてないようにして、社員には不安を感じずに、安心して働いてもらおうとしてのことだった、と本人は話していました。

そのビルは居心地がよかったようで、必死になっていたのか、社員が頑張っているのに、「それに比べて社長は」と言われないようにしたかったのか、その結果が判明したのは、会社が傾いた後のことでした。

最後に残った自分のビルを基盤にしての再建が期待されていたのですが、最終的には“虎の子”のビルまで手放しました。社長や一族にしてみれば、業苦楽（ごくらく）であったとしても、他の社員は自業苦（じごく）という結果でした。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

自分の健康づくりに適した食事、運動、休養を組み合わせる健康デザインは、それぞれのパーツを選択して実施することが基本となります。

健康づくりに役立つものを組み合わせて効果を発揮させるためには、まずは自分の身体機能を知ることから始まります。その身体機能を知るために実施しているのが身体年齢測定と食生活チェックです。

身体機能と栄養状態を知って、それに合わせた健康づくりの手法を実施するのは、健康の維持・増進の底辺（ベース）にあたることです。これを機能させるためには、継続させる意思の強さがあげられることもあるのですが、習慣化や精神論で続けられるなら健康づくりは、それほど難しいことではないはずです。

健康づくりの手法が続けられなくなる要因として、よくあげられるのは、同じことをしても、これまでと同じ結果が得られなくなることです。健康づくりの手法は環境や生活の変化、加齢によっても効果が変わってきます。

その変化に合わせて、食事や運動などを変化させていくのは、数多くある食事や運動などの中から自分に適したものを選択していることが重要になります。今のように情報が溢れかえっている時代には特に重要なことです。

そもそも適したものが選ばれていないと、効果は出にくいわけですが、それでも若いときには、まったく効果が出ないということは起こりにくくなっています。ところが、年齢を重ねるにつれて、自分に合っていない方法だと結果が出にくくなっていきます。

この自分に適した健康法を、数多くの中から選択して、これを実践していく能力は健康リテラシーと呼ばれています。この健康リテラシーを身体機能の把握と健康づくり法の上に置いて、三角形の頂点として常に現状に合わせて健康づくり法を変化させていく三位一体の活動が健康デザインを機能させることにつながります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「おいしいバターの日」富澤商店（東京都千代田区）が、１８７７年８月２１日に第１回内国勧業博覧会（東京・上野公園）でバターを作る装置が出品されたことにちなんで制定。

「北本トマトカレーの日」北本トマトカレーの会（埼玉県北本市）が、きたもとご当地グルメ開発コンテストが開催された２０１１年８月２１日にちなんで制定。

「治療アプリの日」CureApp（東京都中央区）が、ニコチン依存症向け治療アプリが厚生労働省より治療アプリとして薬事承認を取得した２０２０年８月２１日にちなんで制定。

「ホワイトティースデー」デンタルプロ（大阪府八尾市）が、歯（８）に（２）い（１）い、歯（８）に（２）一（１）番の語呂合わせで制定。

毎月２１日：「木挽ＢＬＵＥの日」（雲海酒造）、「漬物の日」（全日本漬物協同組合連合会）

「なぜ仕事先を転々と変えてきたのか」と聞かれることがあります。

確かに、社会人になってから厨房機器の全国団体（日本厨房工業会）の月刊機関誌の取材と編集を担当することになり、そこから臨床栄養の研究機関に移り、次々と新たな名刺を持つようになりました。

その名刺の団体は臨床栄養のＨＤＳ研究所で、当時の所長が臨床医と病院栄養士の全国団体（日本臨床栄養協会）の副会長（創設者の一人）であったことから、その運営と機関誌の編集を担当しました。

また、病院調理師の全国団体（全国病院調理師協会）、産業栄養の全国団体（産業栄養指導者会）でも団体の運営と機関誌・機関紙の編集を行いました。

この関係での名刺だけで４種類でしたが、これらの関係でも名刺をもらうことがあって、最も多かったときには７種類の名刺を同時に持っていました。

やめて次に移ったわけではなくて、次々に積み重ねてきたという感じでしたが、初めに仕事として学ばせてもらった厨房機器と調理の関係のレールの上を走ってきました。

その仕事をする中で、１９８７年にＴＨＰ（Total Health Promotion）活動が始まりました。

これは厚生省と労働省が別の組織であったときに始まったもので、産業界で働く人たちの健康の維持・増進を目的として産業医の診断に基づいて各専門家が指導を行うというもので、栄養（産業栄養指導者）、運動（ヘルスケア・トレーナー）、保健（産業保健指導者）、心理（心理相談員）の団体が設立されました。

健康づくりには４方向からのアプローチが重要とのことで、そのときに議論されたのは単なる寄せ集めではなくて、それぞれが関わり合って、より高い健康を目指していくという今でいうウェルネス（wellness）の考え方です。

とはいっても、境界を踏み越えての研究というところまでは進んでいなくて、それを担う存在として健康科学情報センターを設立しました。それは１９９５年のことで、この年に起こったこと、始めたことは日々修行の連載コラムの中で何度も出てきました。

最も象徴的なことはWindows９５の登場によって、情報伝達への考え方が大きく変わったことです。

健康科学情報センターでは初めて組織の代表者の名刺を持つことになりましたが、この時も前の仕事をやめたわけではなくて、むしろ臨床栄養の関係者に私の事務所を使ってもらって、運動、保健、心理の各団体との交流を行う組織としました。

そこで始めたのは、表向きにはインターネットと紙媒体での健康科学の情報発信ということでしたが、その根幹となる健康科学の内容として定めたのは“エネルギー代謝科学”でした。これが今に続く日本メディカルダイエット支援機構の活動の始まりでした。

２００１年には厚生省と厚生労働省が合併して厚生労働省となり、その前から国の健康施作が大きく変わっていきましたが、１９９９年には情報分野では「健康日本」の編集委員となり、変化を逐一伝えていく中で、将来の日本の健康づくりの形が徐々に見えていくことになりました。

その変化の中に、医薬品であった成分が食品としても使用が許可されるということがありました。１９９７年にビタミン、１９９８年にハーブ、１９９９年にミネラル、２００１年にアミノ酸が、それぞれ食品として許可されました。それまでは正式には薬局で手に入れるしかないものだったのです。

そして、２００１年にコエンザイムＱ１０、２００２年にＬ-カルニチン、２００４年にα-リポ酸が食品としての使用が許可されました。

これらの成分は、今ではダイエットの素材という認識が強いかもしれませんが、エネルギー代謝を促進させるもの、年齢を重ねると低下していく生命維持のエネルギーの産生を高いままにしておくことができる画期的な成分で、それがサプリメント成分として使えるようになったのです。

このことも何度か書いてきたことですが、日本メディカルダイエット支援機構の副理事長はＬ-カルニチン研究の第一人者です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

発達障害の学習障害は、目先の状態が注目されることが目立っています。

数字が正しく書けない、鉛筆（シャープペンシル）で線がまっすぐに引けない、文字（ひらがな、カタカナ、漢字）が見たとおりに書けないといったことで、それを改善しようと目先の指導をしがちです。

もちろん、それは大切なことではあるものの、それだけではないというのが学習障害の改善に取り組むときの姿勢となっています。

子どもの成長を学習面から見ていくと、身体機能と認知機能がベースとなり、その上に学業技能があり、その裏付けがあって初めて学力を身につけることができるという流れになっています。

学習技能は手の動き、指の動きを正確に行うための機能で、脳が文字を正しく認識できたとしても、それを書き写すときに思ったように指先が動かないのでは、鉛筆を正しく持つこともできなければ、正しく動かすこともできなくなります。

その機能を身につけるためには、姿勢が整えられていることが必要です。“学習に取り組む姿勢”というと、一般には“やる気”のことを指していて、いわゆる“やる気スイッチ”を、いかに入れるかということを考えます。

これも重要ではあるのですが、もう一つの姿勢も重要です。椅子に正しく座って、机に正しく向かい、姿勢も正して、腕から指先までのポジションを整えます。これが基本であるのですが、実際に机に向かっている子どもを観察すると、初めの正しく座ることができないということが目につきます。

このことを口で言ってできるなら精神論になりそうですが、そうではなくて、まっすぐに座ることができない、座れても長く姿勢が保てない、じっとしていることが苦痛に感じる、そもそも椅子の座面がお尻とフィットしていないと感じて腰が動いてしまうということが、発達障害では起こりやすくなっています。

まっすぐに座るためには筋肉の強さも必要で、それに加えて、姿勢を保つための身体のバランス感覚も必要です。

私たちは、姿勢を保って座っているようでも、実際には細かく身体は揺れていて、それを微妙に調整して学習に必要な手の位置、目の位置を、できるだけ同じ位置にしようとしています。

その調整能力が発達の状態によって整っていないと、同じ姿勢を保つことができず、また身体が揺れている感覚が続いて、学習に集中できないということにもなります。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から「生活習慣病等の重症化予防」「今後の課題」を紹介します。

〔生活習慣病等の重症化予防〕
たんぱく質が関与した重症化予防の対象となる疾患として、フレイル（サルコペニアを含む）と慢性腎臓病があります。

なお、研究報告はあるものの、その数と質が十分ではなく、一定の結論が得られていないと判断されたものは、ここでは触れていません。

◎フレイル
フレイルまたはフレイルの前段階であるプレフレイルを有する者を対象に、プレフレイルからフレイルへの移行やフレイルの重症化を検証したコホート研究があるものの、結果は一貫していません。

このように、研究の数・質ともにまだ十分ではなく、フレイルを改善させるためのたんぱく質摂取量に関して結論を出すことは難しくなっています。

◎慢性腎臓病
慢性腎臓病（ＣＫＤ）における食事療法として、腎臓の保護を目的にたんぱく質摂取量の制限が主眼に置かれています。

ＣＫＤへのたんぱく質摂取制限の有効性は、その制限量やＣＫＤの進行ステージ、またアウトカムとする腎機能の指標によって異なることが、複数のレビューやメタ・アナリシスによって報告されています。

〔今後の課題〕
たんぱく質の必要量設定には、日常生活下（通常の食事や身体活動の状況下）におけるたんぱく質摂取代謝を維持するために必要なたんぱく質摂取量を評価することができる指標アミノ酸酸化法によって、測定されたデータを構築していく必要があります。

また、介入試験における課題としては、介入による付加量が明らかであったとしても、総たんぱく質摂取量が明らかな介入研究（試験デザイン）が少なかったことや、サプリメントなどによる摂取量が多いために通常の食事の摂取範囲を逸脱した介入研究が多く、食事摂取基準の策定は難しくなっています。

今後の目標量や耐容上限量の設定には、たんぱく質を摂取した「量」を評価することができる手法によって評価されたエビデンスの蓄積が求められます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から生活習慣病等の発症予防の「生活習慣病及びフレイルとの関連」の目標量の策定方法の続きを紹介します。

〔目標量の策定方法〕
＊妊婦・授乳婦（目標量）
１歳から６４歳の年齢区分（非妊婦・非授乳婦）と同様に、１８〜４９歳〔身体活動レベル「低い」〕の妊婦と授乳婦のたんぱく質の推奨量（g/日）を％エネルギーで表現すると、妊婦（中期）は１１.０〜１１.３％エネルギー、妊婦（後期）は１３.６〜１４.０％エネルギー、授乳婦は１３.３〜１３.７％エネルギーとなります。

しかし、妊婦においては、中期以降の付加量を必要としていることを踏まえると、少なくとも非妊婦より目標量（下限）を下げる根拠は乏しいものがあります。

そのため、目標量（下限）は妊婦（初期・中期）で１３％エネルギー、妊婦（後期）と授乳婦で１５％エネルギーとしました。

なお、妊婦と授乳婦の目標量（上限）については、十分な報告がないため、非妊婦と非授乳婦と同じ値としています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕