糖質と脂質（脂肪）の摂りすぎは生活習慣病の要因にもなることから、減らしたほうがと考えられているところがあります。糖質の摂りすぎが血糖値を上昇させることになり、脂質の摂りすぎは肥満だけでなく、動脈硬化を引き起こす要因になることが知られています。

こういったことから糖質を減らすことが叫ばれるようになり、その行き過ぎの糖質制限も広まっています。“制限”ということは摂りすぎないようにするという意味であるはずなのに、できるだけ減らす、理想は摂らないことという極端なことを言い出す人もいます。

それが一般の人であれば専門家によって間違いが指摘されることが期待されるところですが、専門家であるはずの医師の中にも糖質制限を積極的にすすめる人は増えてきています。

その理由として、糖質を制限すると血糖値が上昇しなくなって糖尿病が治るということがあげられています。血糖は血液中のブドウ糖のことで、糖質を制限するとブドウ糖が含まれる糖質の摂取が減るので、血糖値が下がるのは当たり前のことです。

糖尿病の診断は血糖値が着目されますが、では血糖値が下がれば糖尿病になった人が元の状態に戻るのかというと、そんなことはありません。糖尿病は高血糖状態が長く続くことによって、膵臓から分泌されるインスリンが大きく減ってしまうことが大きな原因です。

血糖値が下がれば、細胞にブドウ糖を取り込むインスリンが回復するわけではないのです。

脳細胞はブドウ糖しかエネルギー源にならないので、極端なブドウ糖不足は脳の機能を大きく低下させます。脳の機能を維持するために、最低限必要となるブドウ糖の量は１２０ｇとされています。

糖質制限派の専門家がよく口にするのが「必須ブドウ糖とは言わない」ということです。必須脂肪酸、必須アミノ酸という用語があるのに対して、必須ブドウ糖とは言わないのは確かです。

これは脂肪酸にもアミノ酸にも必須と非必須があり、体内で合成されずに飲食で摂取しなければならないのが必須と呼ばれます。ブドウ糖は原則的には体内で合成されないので、必須であるので、あえて必須ブドウ糖と呼んでいないだけです。

“原則的に”と書いたのは、糖質以外の成分を使ってブドウ糖が肝臓や腎臓で合成される糖新生があるからです。しかし、これはブドウ糖が不足した危機的状況で起こることで、糖新生があるから糖質は必要ないというようなことを言うのは間違いといえます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

サプリメントというと食事で不足するビタミンやミネラルを補うために摂るものというイメージがあります。

サプリメント（supplement）は、もともとは補助、補完、補充などといった意味がありますが、一般にイメージされるサプリメントは英語ではダイエタリー ・サプリメントといいます。ダイエタリー（dietary）は「食の〜」を意味していて、「ダイエットのための〜」という意味ではありません。

ダイエタリー ・サプリメントは食品として摂るサプリメントということで、その略としてサプリメントが栄養補助食品といった意味として使われるようになりました。ということで、サプリメントは通常の食事では不足しがちな栄養素を摂るものということになります。

日本の健康食品の分類として栄養機能食品があり、ビタミン（１３種類）、ミネラル（６種類）、脂肪酸（１種類）が指定されています。これらの成分については、栄養機能を表示して販売することが許可されています。一般的なイメージのサプリメントは、栄養機能食品を指すことになります。

それ以外の成分はサプリメントと呼ぶのに相応しくないのかというと、この中に加えるべき成分としてＬ‐カルニチン、α‐リポ酸、コエンザイムＱ１０があげられています。

これらの成分は体内で合成される代謝促進成分で、エネルギー産生の小器官のミトコンドリアへの脂肪酸の取り込みにはＬ‐カルニチンが、ブドウ糖の取り込みにはα‐リポ酸が必要になります。コエンザイムＱ１０はミトコンドリアの中でエネルギー物質を作る代謝のための酵素を働かせる補酵素となっています。

他にも共通するところがあって、２０歳代前半をピークに合成量が減って、代謝を低下させることになります。以前は医薬品成分であったのが今は食品成分として使うことが許可されています。そのためにサプリメント成分として使われています。

年齢が進むほど不足するということは、これを補うことはサプリメントと同じと考えることができます。脂肪酸の取り込みが少なくなったために太りやすくなった、エネルギー産生が低いために疲れやすいという人にはＬ‐カルニチンをサプリメントとして摂取する意味があるということです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

医師の平均寿命が短い現状があることから、病気になってから医療機関に行くということでは健康を守れない、ということを前回(健康デザイン３１)書きました。それに続いて、医師の知識について感じている不安感の原因を考えています。

それは古い情報のまま、以前の技術のままでも医師が続けられる制度のために、全員の医師が最高の医療レベルにはないということであり、その最大の原因とされているのは日本の医師免許には更新制度がないことです。

それに対してアメリカでは、州によって違いはあるものの医師免許の期限は１〜２年で、更新をしなければ医師として仕事をすることができません。更新のためには講習を受講する必要があるので時間も費用もかかります。

日本の医師制度は医師免許があれば、自由に診療科を選んで診察、治療を行うことができるのに対して、アメリカでは診療科は、それぞれ専門資格を取得する必要があります。これにも時間と費用がかかります。

取得した専門資格を継続するには更新教育を受ける必要があって、専門資格は科によって違いがあるものの多くは１０年間となっています。複数の専門科を継続するためには繰り返して学び、知識を更新する必要があります。

日本の医師制度は更新制度がない一生ものの資格であり、専門資格もないということで、最新情報を得て、最新の技術を身につけているかは確認してみないとわからないということです。

どのようなことを学んでいるかを公表している医療機関もあるものの、開業医では専門医や認定医の証書が掲げられているだけということもあります。

中には証書を掲げられない医師もいます。専門医制度は、それぞれの医学系学会が認定して教育を行っているもので、更新教育は学会によって行われています。専門医、認定医であるのかを確認するのは、安心してかかるための最低限の情報収集といえます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「鼻の日」日本耳鼻咽喉科学会が、鼻（８７）の語呂合わせで制定。

「バナナの日」日本バナナ輸入組合が、バ（８）ナナ（７）の語呂合わせで制定。

「東京ばな奈の日」グレープストーン（東京都中央区）が、バ（８）ナナ（７）の語呂合わせで制定。

「はなまるうどんの日」はなまる（香川県高松市）が、は（８）な（７）の語呂合わせで制定。

「オクラの日」おやささき（岩手県盛岡市）が、旧七夕の日の８月７日にオクラを食べて短冊に願いを書くとかなうという思いから制定。

毎月７日：「生パスタの日」（全国製麺協同組合連合会）、「Doleバナ活動の日」（ドール）

広告代理店の手数料は２０％というのが大原則です。もともとは広告料金の２０％が、広告主とメディア（新聞、雑誌、テレビなど）を結びつけた代理店の取り分ということでしたが、今では広告以外のことも取り分は２０％となっています。

代理店の手助けをした場合には、２０％のうち“幾ばくか”が私のギャラということで、実際に私が結びつけることをして、テレビ番組で予定通りに放送されるまでを担っても、ギャラが大きく増やされることは経験できていません。

依頼主としては充分な支払いをしているつもりなのに、結果が伴わないと思われるようなこともあり、それを最終的に仕事をした私が指摘されたこともあり、苦情を受けたこともありました。

そんなときに、「私が受けた金額は……」と実際のことを言いたい気持ちはあったものの、そんなことを言ったら仕事が回ってこなくなるということで、グッと我慢をしていました。

どう我慢したのかというと、初めに依頼された代理店が２０％の手数料を取って８０％の金額で次の代理店（２次代理店）に出して、それを３次代理店に出すと２０％が引かれて、初めの金額の６４％になります。

３次代理店も２０％を取っているので、私のところに回ってくるときには約５１％になってしまいます。これが専門の代理店に回すということならわからないではないものの、同じ代理店のグループ内で２次、３次と下請けに出すこともあります。

それでも仕事を受ける身の辛さということで、飲まざるを得ないこともあります。

「なぜ、そんな金額で、こんなに大変な仕事を受けるのか」と私に依頼してきた会社に話したら、「あなたならできることだから」と煽られて、仕方なく割に合わない仕事をしたことも片手では数えられないほどありました。

そのようなことを経験したこともあって、余計な代理店が入らない直接の依頼の仕事として手掛けたのが、この連載コラムでも何度か出てきている納豆、豆腐、豆乳の業界団体からの直接依頼の全国広報でした。

ここまでは業界内のことで、今も蔓延（はびこ）っている悪しき慣習の話ですが、中抜きされた手数料は、どこに流れて行ったのかというと、大手の広告代理店の稼ぎになっただけではありません。

一つは代理店に仕事を出しているところへのキックバックに使われていて、もともとの金額が大きければ、その分だけ戻す金額も大きくなっていきます。

中には、私が経験してきた「予算にない仕事」の手当てにも使われてきました。「予算がない仕事」というのは、１００万円が必要なのに５０万円しか出ない、というときに使われる言葉です。

これに対して「予算にない仕事」は、予算項目にないので出したくても出せない仕事のことで、仕事をした霞が関のお役所から出ることはないものの、他を経由して回ってくるということがありました。

つなぎをした、その基礎的な作業をしたというだけでも、重要なところには、それなりの金額が回ってきました。そのおかげで、東京にいたときには、しっかりと食べていられたのですが、それが期待できない岡山では苦労の連続でした。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

学習障害は、読む、書く、計算するという３つの学習の基本的な機能の発達が遅れていて、理解はできるものの、また実践もできるものの時間がかかって、定められた時間内に答えが出せないことから、不正解とされてしまうことが多くみられます。

計算がうまくいかない算数障害では計算はできるのに、文章題では理解に時間がかかって時間切れになることもあります。

応用編が苦手ではあっても、応用することが生活に直結することで、感覚的に把握しやすいことであれば理解も早く、そして実生活での応用も可能になります。

生活に必要な計算というと、まず思い浮かべるのはお金の使い方です。商店に数多く並んでいる商品の中からほしいものを探して、その中から手持ちの金額で買うことができるものを分類します。

ここまでは計算の段階ではありません。価格が消費税込みで１９８円だったら、１００円玉１枚、５０円玉１枚、１０円玉４枚、５円玉１枚、１円玉３枚を出せば買えるわけで、それだけのコインを財布から出します。

もちろん、お釣りをもらってもよいわけで、１００円玉を２枚出して、２円のお釣りを受け取ります。その計算ができていれば１円玉が２枚出されても驚かずに反応できます。１９８円なら、お釣りは２円というのはわかりやすいことです。

ところが、５００円玉、１０００円札、５０００円札、１万円札となると、出されたお釣りが正しいのかどうか、わからなくなってしまうという子どもいます。

こういったことを、お金という身近なものを使ったとしても、例題と感じているうちは、なかなか身につくところまではいきません。金銭の出し入れの計算がわからなくても、電卓さえあれば、スマホの計算アプリさえあれば問題なくこなすことができます。

しかし、実際の商売の場で、いちいちツールを使っていたら時間がかかり、お客様を待たせることになります。お釣りを間違えて、少なく渡してしまうということを防ぐつもりであっても、現実社会ではできないことです。

“お店屋さんごっこ”でお金と商品の交換を体験させることを発達改善の教育として行っているところもありますが、“ごっこ”では厳しさが違います。

そこで責任を持ってお金の計算がわかるように、実際のお客さんを相手に駄菓子や果物の販売をするということを実践して成果をあげている教育団体があります。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

寄り添って歩く伴歩は、対象者が１人であったら相手のペースに合わせて速度を調整すればよいのですが、対象者が２人、３人と増えていくと、誰に合わせればよいのかを考えることになります。

ウォーキングの場合は、早い人に合わせると速度が出ない人に負担をかけることになり、遅い人に合わせると余計に時間がかかり、早い人から不満が出ることにもなります。

伴歩しやすいのは同じような年齢、体力の人のグループと歩くことですが、人数が増えて、さまざまなタイプの人が加わってくると、一定の速度を決めるしかなくなります。

これは実際に歩く場合のことですが、「学びの伴歩」となると教える内容、話し方などを一定にするのは効率がよくても、学ぶ側の効果となると疑問も湧いてきます。

マニュアルがあって、その通りに教えることを求められる、これまでの授業と同じようなことにもなりかねません。

対象者が多様で、これまでの経験も理解度も違っている状態となると、全員に同じ教え方でよいのかというと、これは不正解（正しくない態度）となります。

もしも同じ内容を同じように教えなければならないとしても、反応によって話し方、間合い、言葉選びも変えていくことが求められます。

対象者が多様すぎる場合には、同じ内容を理解してもらうためには、３０人以上の一斉の講習（授業）は難しいところがあります。異なる教え方をするには、人数を限っていくことが必要になるのですが、それは１０人くらいが限界になるかもしれません。

それでも困難になることもあるのですが、それをスムーズにいかせる方法が、いくつかあります。その一つは次回（学びの伴歩４０）に紹介します。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

「医者の不養生」というのは昔も今も言われ続けてきたことで、人に養生をすすめる医者が自分自身は健康に注意していない、健康維持のための生活指導をする立場でありながら自分では実行していないことを指しています。

不養生をしていても、専門家であることから加減を知っていて、実は長生きであるということなら「医者の不養生」は当たっていないことになります。それを確かめるには医師の平均寿命を調べるのが一番です。

厚生労働省による平均寿命のデータは、それぞれの業界についても調べられていますが、医師の平均寿命については見当たりません。そこで参考データとして使われているのは岐阜県保険医協会による開業医の平均寿命で、それは７０.８歳という結果です。

日本人の平均寿命は男性が男性８１.０９歳、女性８７.１４歳で、男性に当てはめても１０年以上も短命という結果です。年代別で見ると６０歳代が最も多くて、３４.１％を占めています。

開業医の平均年齢は６０.２歳（２０２２年）との報告もあり、平均年齢の医師に診てもらえるのは、これも平均であっても１０年ほどということになります。

平均寿命は生まれたばかりの子ども（０歳）が何歳まで生きられるかの推測値で、正式名称は「平均余命」と言います。日本人の死亡時平均年齢（２０２１年）は男性が８５歳、女性が９２歳で、これは何歳で亡くなった人が最も多かったのかを示しています。

６５歳の人の平均余命は、男性が１９.５２年なので８４.５２歳、女性が２４.３８年なので８９.３８歳となります。これと比べても医師の平均寿命は短すぎます。

そのことをもって「短命の人の健康指導など信じられない」と言う人もいますが、医師の平均寿命と健康状態を考えると、医師に頼りきりになるのではなく、自分で健康づくりに取り組むことの重要性に気づくことができるデータとなります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「ハムの日」日本ハム・ソーセージ工業組合が、ハ（８）ム（６）の語呂合わせで制定。

「巻き寿司の日」あじかん（広島県広島市）が、立秋の前日の節分に巻き寿司を食べる習慣があることから制定。

「ハロハロの日」ミニストップが、フィリピンのかき氷のハロハロの普及のために真夏の暑い時期とハ（８）ロ（６）の語呂合わせで制定。

毎月６日：「メロンの日」（全国メロンサミットinほこた開催実行委員会）、「手巻きロールケーキの日」（モンテール）、「手巻きロールの日」（モンテール）

高齢者向けシェアハウスは、高齢者が共同生活を送りながら、安心して暮らせる住まいの一形態です。一般的なシェアハウスと同様に、キッチンやリビングなどの共用スペースを利用しながら、個室でプライバシーを確保できる仕組みです。

１）一人暮らしの孤独を解消、コミュニティの中で暮らせる
高齢者の一人暮らしは、孤独感やうつリスクの増加が懸念されます。共用スペースでの会話や食事、レクリエーションを通じて他の入居者と日常的に交流が生まれるため、孤独感を軽減できます。また、集団生活のために緊急時に周囲の住人が気づきやすい環境も安心材料となります。

２）生活費の節約が可能
家賃や光熱費、食費などを入居者同士でシェアできることに加えて、安全で快適に暮らすための安全設備、防犯設備などを低い負担で導入することができるため、一人暮らしよりも経済的負担を軽減できます。

３）自由な暮らしができる
老人ホームのような厳格なルールがなく、自由度が高いため、自分のライフスタイルを維持することができます。外出や食事の時間を自分で決められるため、これまでの生活リズムを崩さずに暮らせます。

４）介護が必要になる前の段階で住める
老人ホームに入る必要はないものの、一人暮らしが不安な人にとって適度な距離感で支え合える環境が整っています。
訪問介護や生活支援サービスなどを必要に応じて受けることができるため、必要なサポートを受けながら住み続けることも可能性です。

高齢者向けシェアハウスのメリットが多くあげられる一方で、以下のような不安の声もあげられています。

１）介護スタッフが常駐していない
２４時間介護スタッフが常駐しているわけではないため、要介護度が高くなると住み続けることが難しくなる可能性があります。介護が必要になった場合に訪問介護やデイサービスを利用できるかどうかの確認が必要となります。
介護付きシェアハウスでは常駐していますが、スタッフの経験や質に差があり、それが高齢者向けシェアハウスの選択に影響を与えています。

２）入居者同士のトラブルの可能性
共同生活のため、生活習慣や価値観の違いによるトラブルが発生する可能性もあります。掃除や食事のルール、騒音問題などが起こりやすいことから、入居ルールを定め、それを入居希望者に伝えると同時に、入居者の相性を確認することが大切になります。

３）プライバシーの確保
個室が原則であるものの、共用スペースを他の入居者と使うため、一人の時間を確保しにくい場合もあります。プライバシーの確保と、その継続についての対応が求められます。

４）バリアフリー設備の安心感
高齢者施設とは異なり、一般住宅を改装した場合にはバリアフリー対応ができていないこともあります。高齢者施設との違い（もしくは同等性）を明らかにすることが大切になります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕