投稿者「JMDS」のアーカイブ

「瑠璃カレーの日」新九協同(福岡県北九州市)が、北九州発祥の元祖生カレーを生んだ総料理長の名を冠した瑠璃カレーの普及を目的に総料理長の誕生日にちなんで制定。

毎月20日:「ワインの日」(日本ソムリエ協会)、「信州ワインブレッドの日」(信州ワインブレッド研究会)、「シチューライスの日」(ハウス食品)、「発芽野菜の日」(村上農園)

メディカルダイエットの仕事を始めたときに言われたことで、今でも強く心に残っていることの一つに「体重計に乗るだけでダイエットできたらいいのに」という言葉があります。

このことを怠け心で言っているのか、それとも深い意味が秘められているのか、との判断は、誰が口にしたことなのかで違ってきます。

表現は違っているものの、同じようなことは何度も言われてきているのですが、強く心に残っているのは専門家と呼んでいい方の言葉です。

体重計に乗るだけでダイエットできるとしたら、それはモチベーションが高められたことであって、自分の体重を知ったこと、体重の変化を知ったことで、やせなければならないと思い、そのために何をすればよいのかと考える“きっかけ”が得られた結果です。

きっかけがあっても、それだけで食事の質と量、運動の種類と時間を見直してくれればよいものの、実践が伴わない人は少なくありません。何をすればよいのかがわからなければ、なかなか実践に結びつかないということで、それぞれの人に適した効果的な方法を導き出すというアプローチをしています。

それを実行するのか、続けるのかは、本人次第のところがあって、メディカルダイエットの講習や指導だけで必ずしも目標どおりに進むわけではありません。

体重を測定することで、目指す体重に近づいていくためには、体重という曖昧さが残る測定結果だけでなく、これに体脂肪の測定を加えて、体脂肪率、筋肉量などを表示することで、より効果が得られるという発想をして、体組成計を世に送り出した方と仕事をさせてもらったことがあります。

日本メディカルダイエット支援機構は、特定非営利活動法人(NPO法人)の設立を目指した時から検査数値を的確に知って、それを活かす方法の研究を進めてきました。それは食事と運動、食事と入浴、運動と入浴のタイミングによる効果的な体脂肪の増減法でした。

そして、2008年に内閣府に申請をして特定非営利活動法人として認証されたのですが、その年はメタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)対策が国をあげて始まったタイミングと合致していました。

そのために、体脂肪の測定と、体脂肪(特に内臓脂肪)を減らす方法を組み合わせて、効果をあげようという研究へと拡がっていきました。

私たちのメディカルダイエットは、一般的なダイエットでイメージされる“やせる”ということではなくて、体脂肪を減らすべき人には減らすように、体脂肪を増やすべき人には増やすようにすることが主眼となっています。

そこは勘違いされていたこともあったものの、結果として体脂肪を測定する方法を活用させてもらい、私たちが実施してきたタイミングによる体脂肪の増減の研究は一気に進むことになりました。

その研究のサポートをしてくれたのは、計測器の会社を体組成計の会社に発展させたときの代表であった谷田大輔さんです。名字は「たにた」ではなくて「たにだ」と読みます。
(トヨタの創業家の名字が“とよだ”と読むのと同じ感覚でしょうか)
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

アミノ酸は、たんぱく質を構成する成分で、身体は約10万種類のたんぱく質で構成されていますが、これらのたんぱく質は20種類のアミノ酸の組み合わせによって作り出されています。

アミノ酸のうち11種類は他のアミノ酸または中間代謝物から合成することができます。そのため非必須アミノ酸と呼ばれます。

それ以外の9種類は、体内では合成されずに食事から直接に摂取しなければならないもので、それらは必須アミノ酸(不可欠アミノ酸)と呼ばれます。

必須アミノ酸はヒスチジン、イソロイシン、ロイシン、リジン、メチオニン、フェラルアラニン、トレオニン、トリプトファン、バリンです。

必須アミノ酸が一つでも必要量に達していないと、たんぱく質としての栄養評価(アミノ酸スコア)が下がります。

アミノ酸スコアが高い食品としては肉類、魚類、豆類、卵類、乳製品があげられ、これらは良質なたんぱく質とも呼ばれます。

複数の食品を摂ることによって、必須アミノ酸のバランスを整え、身体を充分に働かせることができるようになります。

このことから20種類のアミノ酸ではなくて、必須アミノ酸だけを摂ればよいのではないかとの考えも生じてきます。必須アミノ酸を多く摂るほど有効になるという発想で、アミノ酸が大きく不足した場合には、筋肉や臓器などのたんぱく質が分解されることにもなります。

過剰に摂取して不要となったたんぱく質はアミノ酸に分解され、肝臓内で有毒なアンモニアから無毒な尿素となって、排泄されます。過剰な摂取は、無駄なものとして排泄されるので、多く摂れば、それだけ健康効果が高まるわけではないのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

発達障害児を支援する活動として、日本メディカルダイエット支援機構では発達栄養学の研究を行い、発達障害児の保護者や支援施設の職員などに対して、栄養学的なアプローチでの支援を行っています。

通常の栄養補助の手法が通じない子どもも多く、中でも極端な偏食が多くみられる発達障害児の栄養支援は、発育途中の子どもには必ず通用するものと自負しています。

発達障害児に限らず、支援する人の負担は大きく、支援する人を支援する活動も強く求められています。

社会的、経済的な支援は数々用意されていても、体内で作り出されるエネルギーの量を多くして、健康で、元気で、精力的な支援を継続させていくための支援となると、ほとんど手つかずの状態です。

心身の疲労を解消して、支援が必要な人たちに対して力を注いでもらうためには、エネルギー代謝の研究に基づいた支援が重要となります。

その研究として、日本メディカルダイエット支援機構が続けてきたのはL‐カルニチンによるエネルギー代謝の促進です。L‐カルニチンというと、ダイエットのためのサプリメント成分としても知られていますが、元々は体内で合成される代謝促進成分です。

L‐カルニチンは細胞内のエネルギー産生器官であるミトコンドリアに脂肪酸を通過させるために必要な成分で、脂肪酸と結びつくことによってミトコンドリアの膜を通過させています。

生命維持には欠かせない成分であることから、必須アミノ酸のリシンとメチオニンを材料にして肝臓で合成されています。

それならサプリメントとして摂る必要がないようにも思われがちですが、合成のピークは20歳代前半で、それを過ぎると合成量が減り、体内保持量も減っていきます。その結果としてミトコンドリアへの脂肪酸の取り込みが減り、ミトコンドリア内のエネルギー代謝が低下していくことになります。

これまで支援する人を支援するための成分として、L‐カルニチンに絞った研究をしてはこなかったのですが、あらゆる場面で支援が必要な社会に対応するために、支援する人を支援するための活用法の研究を始めています。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

健康デザインは、健康づくりに必要な食事、運動、休養などの中から、それぞれの人に適したものを選択して提供することを目標としています。食事だけで健康になることもできなければ、運動だけでも休養だけでも無理があるということで、それぞれのパーツの組み合わせを紹介するわけです。

さらに、食事と運動、食事と休養、運動と休養の組み合わせとタイミングによって、より効果を高めよう、しかも無理なく継続できるようにしようというのはメディカルダイエットの手法です。そのベースがあるから単にパーツを組み合わせているわけではないということを伝えるようにしています。

これは食事によって栄養の質と量が確保されていることが大前提となっています。栄養素が不足している状態で運動を実施しても効果が得にくく、場合によっては逆効果になりかねないということがあるからです。

食事で栄養が充分に摂取できていればよいものの、食事の内容を確認するためのツールの「食生活チェック」を実施してみると、明らかに不足している栄養素、現状の食事では補うことが難しい栄養素、通常の食事では足りているようでも運動や疾患などの関係で多くの摂取がすすめられる栄養素がある人が非常に多くなっています。

不足するものを補うのはサプリメントで、そもそもサプリメント(supplement)は補助、補完、補充といった意味があります。

何も栄養素を補うものだけがサプリメントではなくて、運動が足りない人が無理なく実施できるようにすることも、休養の時間が充分に取れない人のためのアイデアなどもサプリメントと同じ位置づけと考えることができます。

とはいえ、健康デザインの基本となる食事で不足するものを補うところからスタートする必要があるとの考えで、サプリメントの情報を発信するために講習テキストまで用意しています。150ページを超えているので、必要な部分をピックアップして提供することができるように準備しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

「愛知のいちじくの日」JAあいち経済連が、いちじくの出回りの7〜10月の19日を制定。

毎月19日:「いいきゅうりの日」(いいきゅうりの日プロジェクト)、「松阪牛の日」(やまとダイニング)、「熟カレーの日」(江崎グリコ)、「シュークリームの日」(モンテール)、「クレープの日」(モンテール)、「食育の日」(食育推進会議)、「イクラの日」(カッパ・クリエイト)

画期的と思われることを思いついたら、すぐに企画書にして、実践のための計画を立てていくということは、27歳の時から昨年(69歳)まで、随分と長く続けてきました。

その計画が上手くいったのかというと、東京にいて仕事をしてきたときには、確率的にはほぼ全勝でした。岡山に移住してからは、上手くいったからといっても5勝4敗くらいの成績で、平均すると3勝4敗で、悪い時には4勝3敗くらいだったかと思います。

勝った要因を解析するのは簡単なことで、解析するために時間がかかったとしても、周囲が言うほどには苦労をすることは少ないというのが率直な感覚です。

ところが、負けた要因の解析となると、解析するために時間がかかり、解析の結果を文章や資料に残そうとすると、なんだかあやふやになってしまうことがあります。

それだけでも困難さを感じることもあるのに、頑張っても成果が表れにくくなって、より困難さを強く感じてしまうのは、頑張って仕上げた企画・計画なのに、まったく同じ(といってもよいくらい)ものが対抗馬として登場することです。

考えはするものの、いつまで経っても結果が出ない、最良の(と思われる)結果が浮かんでこないことがあり、他に方法があるのか、方法は同じであっても攻め方が違っているのか、と悩まされることもあります。

攻め方までは問題はないとしても押し引きのタイミングなのか、それともその時々の駆け引きも関係しているのか、さらに考えると「必死になって考えないと出てこない発想なのか」という“画期的”という部分を取り払わないといけないのか、画期的だと本人が考えているだけで、実際には大したことがないことだったのかとの考えも出てきます。

もっと言うと、「そもそも必死になって検討することが必要な内容だったのか」との反省点も浮かんできます。

まるでスパイの目と耳(監視カメラと盗聴器)が仕掛けられているかのようなことが起こります。そんなことが気になって、部屋の中を捜索しても、何も出てこないというのは普通にあることです。

私の場合は、盗撮や盗聴をシャットアウトするプロの支援があるので、初めから何も仕掛けられてはいないと思うのですが、そんな時に考えるのは「同じことを考えている人は“同時に”何人もいる」ということです。

「同じことを考えている人は何人もいる」というのは、教訓として昔から言われ続けてきたことです。だから思いついたら、すぐに行動に起こすことが重要であると言い続けられています。

過去の長い歴史を振り返れば、「何人もいる」ということは納得ができても、“同時に”という用語がつくと、納得ができないというか、そう起こることはないだろうと考えてしまうところです。

しかし、実際には、これまでにないヒントを得て、それを自分の中で熟成させて、「これなら行ける」と判断してから間を置かずに(速攻で)提案したら、同時期に同じ提案があったということは何度か経験してきました。

テレビ番組の企画では何度もあって、「熟成させるのではなかった」と思わされたこともありました。熟成させずに提案しても、最終決定の場で刎(は)ねられることがわかっていたとしても、です。

「同じことを考えている人は“同時に”何人もいる」のだから、急がないといけない、ということではなくて、急ぐだけでなくて同じようなことがあったとしても優っている内容にしないといけない、という気持ちは常に持ち続けています。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

脳と腸の機能研究が進むにつれて、「脳腸相関」が指摘されるようになりました。脳と腸の関係性については、ストレスが強くかかると下痢や便秘になりやすいことは以前から知られていました。

腸の働きは自律神経の交感神経と副交感神経の働きに影響されていて、ストレスが強まって交感神経の働きが盛んになると、腸の消化が低下して、腸の吸収も蠕動運動も低下します。

そのために便秘になりやすくなりますが、便秘になると腸内に有害物質がたまりやすく、これを排泄するために下痢が起こるという不快な状態が起こります。

腸内環境とうつ病、自閉症に関する研究も進められていて、国立精神・神経医療研究センターの研究チームが、うつ病患者と健常者の腸内細菌を比較したところ、うつ病患者は善玉菌の代表とされるビフィズス菌が少なく、乳酸菌も少なくなっていたと発表しています。

脳と腸のどちらが影響しているかということですが、うつ病では末梢神経や中枢神経の慢性的な炎症がビフィズス菌を減らすことを研究チームは指摘しています。脳が腸に影響を与えているという考えです。

発達障害の自閉症スペクトラム障害と腸内細菌の関係については世界的に研究が進められていて、アメリカ・アリゾナ州立大学の研究チームは、自閉症スペクトラム障害の児童は腸内細菌の多様性が低くて、町内環境が乱れやすいと報告しています。

腸の状態が悪いほど自閉症スペクトラム障害の状態が悪くなっているとして、自閉症スペクトラム障害の児童に健康な人の腸内細菌を移植したところ、2年間はかかったものの、自閉症スペクトラム障害の状態が改善したと発表しています。

試験前には83%が重度の状態だったところが、2年後には重度は17%にも減って、ビフィズス菌のほかに、腸壁を守る酪酸を作り出すプレボテラ菌が大きく増加したといいます。

腸内細菌移植は日本では一般に受けることができないため、腸内環境を整えるためのビフィズス菌の摂取、善玉菌を増やす糖質や食物繊維の摂取を心がけるというところから始めるべきだということになります。

アメリカでは食物繊維の摂取が多いとうつ病のリスクが低くなり、台湾では子どもに乳酸菌を毎日摂取させたことによって発達障害の注意欠陥・多動性障害の改善がみられたと報告されています。
〔セカンドステージ連盟 理事長:小林正人〕

学ぶ人に寄り添って、一緒の歩んでいこうとするときに、空回りしていると感じさせられることがあります。それは教えるべきことを強く意識しているために、学ぶ側の都合や感覚に合わなくなってしまうというシチュエーションです。

これだけは知っておいてほしい、覚えておいてほしいという気持ちが強すぎると、ついつい押しつけにもなりがちです。

一生懸命に聞きたい、学びたいという気持ちがあっても、知りたいことと違っていたり、知りたいことと合致していても関心を抱きにくい内容、表現、話し方であると、すんなりと受け入れることができなくなります。

そのように感じている場合には、テキストの流れや一般的な教える順番、過去の常識に囚われることなく、柔軟に対応することが求められます。
知りたいことは積極的になれるのに対して、そうでもないことは消極的とは言わないものの、知識として届きにくいのは事実です。

では、具体的には、どのようにするかということですが、その方法として用いているのは、リクエストを受け付けて、聞きたいこと、知りたいことを話すということです。

リクエストといっても、選択肢を狭めると、実際には選んでいるのか選ばされているのかわからないことになりかねないので、自由に言ってもらうようにする、自由に言えるような体制にする、自由に言ってもらえる雰囲気にする、と言ったことが大切になります。

学びの伴歩が特に期待されるのは、学ぶことに困難さを抱えている人への対応で、その困難さを理解していないと、リクエストに応えたつもりでも、実は対応できていないということも起こります。

ここにあげたことを気づかっていても、その場でリクエストを受ける形にすると、本当のリクエストにならないことも多々あります。

初めはリクエストを受け入れることを伝えるだけ、次の機会にリクエストを受け入れる、そのリクエストの通りに1回やってみて、学ぶ人に聞いてみるということも大切な手順となります。
〔セカンドステージ連盟 理事長:小林正人〕

健康づくりの手法は、どれだけ科学的な根拠があり、実例があげられていても、自分自身の個人にとってよい結果が得られるのかということは、実際に試してみなければわからないことです。

メディアを通じて伝えられる健康情報は、多くの人に共通することを重視していることから総論であって、一人ひとりに適したものでないのは当たり前のことです。

同じ方法を実施すれば同じような結果になる、というのは健康づくりに限らず、多くのことに共通している認識です。

厚生労働省が示している健康づくりの手法も、総論としては正しいことではあっても、個人に当てはめたら正しいとは限らないことがあります。

健康づくりの基本中の基本とされる歩くことも、人によってはよくない結果になることもあって、歩数だけが示されて、それをクリアすれば健康に役立つというものではありません。

正しい歩き方が示されて、それを続けることで健康効果が高まるということになるので、そもそも正しい歩き方、それも個人によって異なる正しい歩き方を示す必要があります。

身体の状態と機能、個々の条件に配慮しない個別対応は、個別のように見えても実は総論でしかなかったということにもなります。

そのようなことにならないようにするには、専門分野だけではなく、それぞれの専門分野をつなぐための情報を周知していて、個々の要望に沿うアドバイスができる能力も重要となります。

これは情報を発信する側での考えであって、情報を活かす側の健康づくりに取り組む方々の選択できる能力も重要になります。

示された健康情報が正しいのか、自分に適したものなのか、適した情報であっても継続できることであるのかということを把握して、最良のものを選択して実践していることが重要となります。

その能力である“健康リテラシー”を高めることが、自分のための個別対応を実現する方法であるということです。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕