これまでの健康診断では判断できないことがあり、新たな基準を持って、より健康度を高め、よい結果を導き出す働きかけが、さまざまなところで進められています。ここで健康診断と言っているのは、いわゆる法定健診のことで、そこで抜けていることは複数あります。

その一つとして歯科健診があげられています。法律で定められている法定健診に歯科健診を加えることで、企業内の健康度が高まり、仕事の成果が高まり、離職率が低下したという報告は数多くあります。

法定健診は、労働安全衛生法で義務づけられた定期健康診断のことで、雇入れ時と年に１回の実施が事業者には義務づけられています。また、企業などで働く人は年に１回の定期健康診断の受診が義務付けられています。

法定健診もオプションの歯科健診なども企業が個人の健康度を知って健康施策を立てていくことに役立てることができると同時に、健診の結果を知った個々の人が自分の健康状態に気づき、改善していくことも期待されています。

「期待されている」と表現したのは、実際には個人の健康度の向上につながっていないことが見られることが案外と多いからです。自分の身体の状態を知ることによって、より健康になろうとするモチベーションを高めるためには、これまでとは違うアプローチが必要です。

そのアプローチとして実施しているのが身体年齢測定と食生活チェックです。身体年齢測定は簡単な測定結果によって現在の状態を年齢で表示するもので、実年齢の差を知って、実年齢との差を縮めていく方法、実年齢よりも若くなる方法をアドバイスするものです。

また、食生活チェックは１週間に食べているものを回数でチェックすることで、食傾向を把握して、個人の身体状況や生活パターンに合わせて、よりよくなるための改善法をアドバイスしていくものです。

法定健診などは年に１回が原則で、その間に実施しようとしたら個人の判断、個人の負担ということになります。また、健診を受けても、何を改善してよいのかがわからないと、自ら改善していくこともできず、そのために企業などが改善のために何をしてよいのかがわからないということにもなっているのです。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

「世界新記録の日」１９３１年１０月２７日に走り幅跳びの南部忠平、三段跳びの織田幹雄が日本人として初めて世界記録を樹立したことから制定。

毎月２７日：「ツナの日」

「病院給食はおいしくない」という声があるのは本当なのか、「おいしくないという声が入院患者からないので問題ない」という考え方をしてよいのか、というのが今回のテーマです。

病院経営に関する雑誌では病院給食が取り上げられることが多く、中には人気のランキングが掲載されることもあります。アンケートや調査の方法によって、返答に違いが出てくることは当たり前のことで、ランキングの上位になっているからといって安心することはできないはずです。

よく知っている病院が病院給食ランキングでトップになったときに、病院長から取材を受けるとの連絡がきたことがありました。それまでは何回か取材の申し込みをしても受けてもらえなかったのに、変化があったのは、私が見聞きしてきた内容と大きく変化しているのではないかと期待して訪問しました。

その期待感に反して、内容的には特に変わったところはなくて、「患者から苦情は出ていないから大丈夫」という自信のコメントがありました。

ここから先は、その病院のことを書いているわけではないのですが、入院患者は苦情や要望を言って、それが３回かなえられないと諦めの心境で要望を伝えなくなっていきます。これは病院給食に関わる栄養士や調理師、配膳をする看護師から、よく聞くことです。

これとは逆のこともあり、入院中に患者に入院環境についてアンケートをすると、食事の苦情ばかりということがあります。入院中のアンケート結果を見て、「ここまでひどい食事を提供しているのか」と激怒した経営者もいました。

私が相談を受けた病院では、おいしいとは言いにくいとしても、まずいという評価は当たらないという判定をしていました。実際に検食（提供する食事と同じものを食べてチェック）で食べても、普通の状態でした。

アンケート結果の統計だけでなく、調査票を見せてもらったら、だいたいのことはわかりました。その結果は、これまでに経験してきたことと同じだったからです。

病院では、日常の生活環境とも違い、身体も正常な状態でないので、気になることは数多くあります。苦情のレベルとしては医師や看護師のほうが大きくても、入院中には苦情、文句は言いにくいものです。そこで“吐け口”として、食事がターゲットにされます。おいしい状態ではないことがわかっているので、患者の声は素直に受け入れるしかないということも知っているからです。

この指摘が合っているのかを確かめるために、退院直前、もう医療の世話になる必要がないという段階でもアンケートをしてもらっています。この結果と入院中の結果が同じであれば、これは入院中には本音が聞き出せたことになります。

ところが、多くは食事への苦情は少なくて、医師や看護師などへの、苦情が急に多くなります。これを見れば食事への苦情が“吐け口”となっていたことがわかります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

インターネットの世界と長く付き合ってきて、私たちが１９９５年のWindows９５の時代に想定していたよりも遥かに進歩していることから、「昭和１００年問題」では技術的なところに関わることはやめました。

それは専門家に任せて、もしも昭和１００年の年数カウントを認識できないために、これまでの３０年間に構築してきたシステムが動かなくなった場合、動いてはいるものの充分ではない場合に、社会的にどのようなことが起こるのか、それを想定して、先回りして対応を図っていくのが「昭和１００年問題プロジェクト」です。

先回りしての対処までは、私が関係している部門の役割ではなくて、社会的な問題点を把握して、そのための社会的な対応策をあげていくことがミッションとなっています。

コンピュータシステムの年数カウントは正常に働かなくなる状態は、なかなか想像しにくいところであるので、ここでは停電を例にしてイメージすることをすすめています。

停電は以前であれば送電線の一部が切れる、中継器の不具合などのために電気が通じないということで、つなぎ直せばいい、交換すればいいと考えるだけでもよかったのです。ところが、今では送電はシステムの上に乗っていて、システムが正常に働かないと、いくら装置や機器などに問題がなくても停電と同じことになります。

それだけに停電が一部の地域では済まなくて、システムが管理している地域、最悪の場合には全国にも被害が及ぶことが考えられます。その社会的な被害は、世界とつながっている通信、金融、防衛などにも及んできます。

電気が通じないと照明がつかなくて不便、家電が使えなくて不便、水道もガスも電気を使っているので完全にシャットダウンします。緊急事態を知らせようとしても通信が使えないというのは地震や台風などでも経験していることです。

それでも避難所に行けば電気が通じるというのが安心材料ではあったのですが、システム障害によっての停電の場合は、すべてのところで使えなくなり、回復したとしても、いつ元の状態（正常な状態からダメの状態）になるかわからないという状況となります。

この社会的なパニック状態を想像して、今できることをしておくというプロジェクトは着々と進められています。

昭和１００年（２０２５年１月１日０時０分１秒）を迎えて大問題が起こるのかどうかは、あとわずかでわかることだとしても、一般には見えないところ、気づかないところで起こった大問題がスルーされる（隠される）ことがあります。

そのようなことが国民的に知られるようになったときに何が起こるのかをピックアップしていくのもプロジェクトのメンバーに求められていることです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中の「慢性疾患を有する人の身体活動のポイント」の「取り組むべきことは何か」「よくある疑問と回答」を紹介します。

〔取り組むべきことは何か〕
慢性疾患については、定期的な健康診断や医療機関の受診、必要な治療が行われていることが前提です。身体活動を勧められない理由がなければ、医療機関の管理のもと、身体活動が不足している人にはあらゆる機会で、今より少しでも活動量を増やすことを積極的に勧めるとよいでしょう。

運動実践が疾患のコントロールに影響することもあるので、定期的な受診・情報共有が必要です。運動施設で新たに疾患が疑われた場合は、医療機関受診を推奨します。その際も、通常は日常生活レベルの身体活動の実施は可能であり、できることは行いつつ受診を勧めるとよいでしょう。

座位時間が長い場合は、座位時間を他の活動におきかえる、例えば３０分に１回短時間でもいいので中断し、身体を動かすといったアプローチも効果的です。

〔よくある疑問と回答〕
Ｑ　本ガイドは運動療法にも使えますか？

Ａ　基本的な考えや、広く目安を知っていただくためには有用です。ただし、個別の状況に合わせ最も効果的・効率的な方法を考えるためには、さらにきめ細かい運動処方が必要です。状況に合わせ、健康スポーツ医や専門の運動施設（指定運動療法施設や医療法４２条施設）に相談されることをお勧めします。

Ｑ　慢性疾患を有する人に適切な運動指導のできる運動指導者や運動施設の情報を教えてください。

Ａ　運動療法という意味では、上述の指定運動療法施設や医療法４２条施設が該当します。広く元気と健康のために運動については、さらに多くの施設で可能です。詳細はかかりつけの医師や地域の健康スポーツ医に相談してみてください。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中の「慢性疾患を有する人の身体活動のポイント」の「現状」を紹介します。

〔現状〕
「慢性疾患を有する人はどれくらいいる？」

日本では、６０歳以上の人の６割以上が何らかの疾患で通院しており、年齢とともにその割合は上昇します。高血圧有病者が４３００万人、その約1/3は未治療で自身が高血圧である認知もありません。

糖尿病有病者と予備群を合わせると約２０００万人、脂質異常症では治療中の患者が２２０万５０００人、慢性膝関節症については、レントゲン検査で膝関節に変形がある人が２０００万〜２５００万人、うち痛みなどの症状を伴う人が８００万人と推定されています。

「慢性疾患を有する人のうち、運動・身体活動を実施している人の割合は？」

メタボリックシンドローム該当者・予備群の運動習慣者割合は、非該当者よりも低いことが報告されています。変形性膝関節症では、身体活動推奨量を満たす人は２割未満であることがメタ解析より示されており、日本国内の調査でも膝痛を有する人は、そうでない人と比較して週１５０分以上の身体活動を行っている者の割合が低い（３５.６％vs５１.２％）ことが示されています。

「慢性疾患を有する人で運動・身体活動不足の人はどういう人？」

高血圧患者のうち運動習慣がない人は自身の血圧値を知らないことが多く、病気や健康への関心度が運動習慣にも関連するとの報告があります。また、来院時に医師や運動指導者から定期的に運動指導を受けていない人は、運動や身体活動が不足していたという報告もあります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「柿の日」全国果樹研究連合会カキ部会が明治２８年１０月２６日に正岡子規が奈良旅行をした際に「柿くへば鐘が鳴るなり法隆寺」と詠んだことから制定。

「きしめんの日」愛知県製麺工業協同組合が食欲の秋の１０月と、きしめんのツルツル感を２（ツ）６（ル）の語呂合わせで制定。

「青汁の日」アサヒ緑健（福岡県福岡市）が１０を英語のＩＯ（アイオー）と読むことから青、２６を汁と読む語呂合わせで制定。

「アルファベットチョコレートの日」名糖産業（愛知県名古屋市）がアルファベットチョコレートはひとくちチョコ（一口）で１０、アルファベットが２６文字であることから制定。

「どぶろくの日」武重本家酒造（長野県佐久市）が、ど（１０）ぶろく（２６）の語呂合わせで制定。

「フルタの柿の種チョコの日」フルタ製菓（大阪府大阪市）が柿もチョコレートも１０月が最盛期で、柿の日にちなんで制定。

「青森のお米つがるロマンの日」ＪＡ全農あおもりが米の実りの１０月と、つがる（２）ロマン（６）の語呂合わせで制定。

毎月２６日：「風呂の日」（東京ガス）、「プルーンの日」（サンスウィート・インターナショナル日本支社）

同じ食材を使って同じ料理をすれば同じ栄養摂取ができるというのは栄養学の基本かもしれませんが、調理法によって摂取の結果が変わってきます。それは、どれだけの量が食べられるかということです。

病院給食では、提供された食事を全部食べることを基本として分量が決められています。食欲がわかない状態であるので、必要とされる食事量を減らすということは許されることではないはずです。ところが、許されていないことをしている例も実際にはあります。

提供しても残されて、それを捨てるしかないとしたら、分量を減らそうという経済的なことを優先させている病院を取材したこともあります。「よくなったら、これだけの量を食べられる」「これだけの量が食べられるように治療を進めていくので頑張りましょう」という言い方をしている病院がある一方で、“もったいない”との考えをしているところもあるということです。

食材が一種類だけであったら、一口食べてみて食べられないと感じたら、そこで終わってしまうことになります。そこで食材の種類を増やして、一つが食べにくければ次の食材と箸を伸ばしてもらう工夫がされます。

ここまではよいのですが、すべてが同じ味付けをされていると食材が違っても味の想像がつくことから、他のものも食べにくいということが起こります。そこで食材ごとに味付けを変えて、少しずつ食べていく中で多くの栄養素を摂取してもらおうとする考えもあります。

このようなことは臨床栄養の機関誌を担当しているときにも書いたことがありません。というのは、別の食材を一度に煮るのと、別々に煮て味付けを変えることでは調味料の数も違い、手間も時間もかかるので、予算の関係もあってできないところが多いことがわかっているからです。

これは病院給食だけでなく、介護の食事でも言えることではあるものの、実際にやっているところは少なく、調理をする人にも食事のサポートをする人にとっても負担がかかることなので、なかなかすすめにくいところがあるのが現実的なところです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

“体質”のイメージは決してよいものではないということを前回（シン・日本人の体質８）書きましたが、それは西洋医学的な発想が関係しているようです。

西洋医学は検査をして、病気を発見して、それを治療するのが大原則で、このままでは病気になる可能性が高い人であっても治療の対象にはなりません。患者が訴えている症状を抑える医薬品を出して、「とりあえず様子をみましょう」と言われたりします。

検査をしても、どれも診断基準に達していないし、病名がつかないものの不調を訴えている人には自分のところでは治療ができない、他の医療機関に行くことをすすめる、中には精神科（心療内科、神経科）の受診がすすめられるということも起こっています。

検査をしても異常がない、医師が診察をしても原因がわからないのは精密検査ができないから、診察の技術や経験がないから、だから「他の医療機関に」ということはあるとしても、他の医療機関でも同じようなことを言われるということを経験したことがある人は少なくありません。

そこで西洋医学ではなく、東洋医学を選択する人も出てきます。検査をしても異常がみられなくても不調があるのだから、これを解決しようという発想が東洋医学にはあります。

東洋医学では、表面に現れている症状は見えないところで起こっている調和の乱れがサインとして出ているという考えで、その見えないところの変化を正して不調を解決して、病気にまで進まないようにするという基本的なスタンスがあります。

西洋医学でも原因がわからないけれど痛みを訴えている人には痛みを解消する医薬品（飲み薬や貼り薬）を出すといったことはありますが、原因がわからないままの対症療法では、表面上のトラブルを解決しても根本的な改善は望めないことになります。

西洋医学も検査法が進み、研究が進む中で、身体の機能は各部位が担っているだけでなく、それぞれの部位が関わり合っていることが明らかにされてきました。

体質は、人体の各部位の機能の総和であって、それぞれの部位（臓器、器官、組織など）を個別に見ても判明できないことがあります。その総合的な状態が体質です。

西洋医学は個別の部位を精査して、病気を発見して治療してきましたが、今では身体を一つのまとまりとみなして、病気の原因を探るようになりました。これは体質の変化が病気につながるという東洋医学的な発想に近づいた結果とみることができます。

医学の進歩によって、これまで発見できなかった原因がわかるようになってきたことから西洋医学は東洋医学を駆逐したような見方をされることがあるものの、東洋医学の全体を診る治療の考えは重要であり、これを融合させた統合医学、未病医学も体質の研究の影響を受けているのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省から、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」が発表されました。

以下に、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」の「運動、食事等の生活習慣と睡眠について」の各項目の後半を紹介します。

生活活動：日常生活における労働、家事、通勤・通学など
買い物・洗濯・掃除などの家事、犬の散歩、こどもと遊ぶ、運動・通学・階段昇降・荷物運搬・農作業など仕事上の活動

運動：体力の維持・向上を目的に計画的・意図的に実施する活動
ウォーキング（歩行）などの有酸素運動、エアロビクス、ジョギング、サイクリング、太極拳、ヨガ、スポーツ、筋力トレーニング、余暇時間の散歩

成人では、中強度以上の身体活動（有酸素運動や筋力トレーニングなど）をできるだけ長く行うことが、睡眠改善に有効です。余暇に積極的にからだを動かすと不眠のリスクを下げることが期待できます。

高齢者では、中強度以上の有酸素運動、筋力トレーニング、ゆっくりとバランスをとりながらからだを動かすヨガなどの運動が睡眠改善につながります。１日６０分未満でも週に複数回の習慣的な運動で、入眠潜時の短縮、睡眠の増加、主観的睡眠の質改善が報告されています。

妊娠中の女性では、医師に相談しながら身体に負担の少ない低〜中強度のウォーキングやマタニティスイミング、ヨガなどを１日２０〜６０分程度、週に１〜３回を目安に行うことで、主観的な睡眠の質が改善されることが報告されています。

更年期の女性では、ヨガなどの運動が主観的な睡眠の質を改善させることが報告されています。

不眠症の人は、有酸素運動やヨガ・ピラティスなどの運動が閉塞性睡眠時無呼吸がある人は有酸素運動や筋トレが有効といわれています。これらを含む中強度以上の運動を主治医と相談しながら習慣的に行うと、睡眠時間の増加や主観的な睡眠の質の改善につながると考えられます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕