投稿者「JMDS」のアーカイブ

卵(鶏卵)は品質も価格も安定していて、生産性が低下する夏場であっても変化はしないと言われてきました。

放し飼いをされている鶏であれば天候の影響を受けやすいものの、今のように卵工場と言われるような効率重視の生産体制だと変化は起こりにくく、卵の一般常識のまま発言をしても問題がないようなことが続いてきました。

これは卵用の鶏が暑さに弱くなったことも影響しています。鶏は卵から成長するので、“卵が先か鶏が先か”ということが言われますが、答えからすると鶏が先です。その卵を産む鶏は、ひよこの段階で海外から輸入されています、その割合は94%にも及んでいます。

国内で卵(有精卵)から生まれているのは6%でしかないわけですが、日本で鶏が産んでいる卵が自給率のベースとなるので、95%となっています。

ひよこは、どこからきているのかというと、フランス、カナダ、アメリカが多くを占めています。以前は東南アジアからの輸入が多く、その大半はタイが占めていました。以前の鶏は誕生した気温の関係から暑さに強かったので、夏場に卵の質が変わることは少なかったのですが、輸入地域の変化から暑場の卵の質が変わるようになってきました。

卵の“あるあるネタ”の中にLサイズとMサイズは正味重量が違っても、黄身の大きさに違いはないということがあります。正味重量はLサイズが約60g、Mサイズが約50gで、黄身の重量はLサイズが約19g、Mサイズが約18gです。

実際には違いはあるものの、これは誤差のうちということで「黄身の大きさは同じ」ということが言われているわけです。

ところが、ここ数年の猛暑の影響で、夏バテから鶏の食欲が低下して、夏場の卵は小ぶりになっています。また、黄身も小さくなっていて、これまでの“あるあるネタ”の通りにはいかなくなっているのです。
〔小林正人〕

日本の食料自給率は38%という数字が一人歩きしています。この割合はカロリーベースで、エネルギー(カロリー)に着目して、国民に供給される熱量に対する国内生産の割合を示しています。

もう一つの指標の生産額ベースでは食料自給率は58%となっています。

生産額ベースは、生産額(国内生産量×国産単価)から畜産物の飼料輸入額、加工食品の原料輸入額を差し引いたものです、

このほかに重量ベースという指標もあります。

食料品の国内自給率は、実際に国内で栽培、飼育している割合ではなくて、海外から輸入された飼料や肥料を使用している場合には、国内の生産の割合から差し引かれています。

動物の飼料は80%ほどが輸入品です。その90%近くはトウモロコシで、そのうちの70%ほどはアメリカから輸入されています。
国産牛といっても、飼料の輸入割合から考えると、もはや国産牛とは呼べない状況になっているのです。

野菜は生育には肥料が必要で、肥料を使って生育させていくことを前提にして品種改良が行われています。最良の種苗を最良の状態で最良の野菜にしていくためには肥料を使わなければならず、それも化学肥料を前提にしている野菜が多くなっています。

国内で栽培される野菜には国内で生産された肥料が使われているというイメージがあるかもしれませんが、実態は、そうではありません。化学肥料材料のほぼ全量は輸入品で、国産はほぼゼロ、つまり化学肥料の自給率は0%という状態です。

日本の場合、化学肥料の製造コストに占める割合は約60%となっています。野菜の自給率(重量ベース)は80%ほどとされていますが、化学肥料の自給率0%という実情を加味すると、50%を割るような状態と考えなければならないのかもしれません。
〔小林正人〕

日本で品種改良された優れた種子にはF1種というものがあります。これは在来の固定種に対するものを指しています。F1種の説明をする前に固定種について触れておくと、これは自家栽培などによって植物の持つ形質(性質、形など)が受け継がれたものを指しています。

これに対してF1種は、異なる優良な形質の種子(親)を掛け合わせて作られたものです。F1種は、味や見た目が優れているだけでなく、生育がよく、発芽時期や生育期間がそろっているので均一化しやすく、大量生産にも向くという特性があります。また、病気にも強く、これも栽培しやすく、無駄が少ないという特性もあります。

固定種であれば、栽培した農産物から種をとって、同じような農産物を育てることができます。ところが、F1種の性質が受け継がれるのは一代限りであるので、親と同じ子を作ることができない特性(デメリット)があります。

そのため、毎年、F1種の種子を購入しなければなりません。これは種子を販売する会社にとっては大きなメリットであり、常に種が売れるということで、F1種は日本国内の生産では間に合わない状態で、海外で盛んに生産(栽培)が行われています。

この状態は進むだけ進み、日本国内で栽培される野菜類の種子も、実際には海外で生産されたF1種の種子を輸入して使われています。現在の日本で使われている種子のうち、国内で生産された種子は5%ほどとなっています。

日本に輸入されている種子の3分の1ほどはチリからのもので、アメリカ、イタリア、中国と続いています。世界各国で種子を生産するのは天候による生産量の変動を避けるにはよいことであるとの考えから、農林水産省も推奨しています。

日本の伝統野菜であっても、今や種子を輸入して栽培している状態で、日本の農業は輸入に頼っている、海外から種子を輸入しているので、公表されている国内生産率と実態はかけ離れているという指摘も当たっているということです。
〔小林正人〕

タイトルの「欺瞞錯誤」は私たちの造語で、欺瞞(ぎまん)は他人の目をごまかし、欺く(あざむく)こと、騙す(だます)ことを指しています。錯誤(さくご)は思い違いのことですが、認識と行動が一致していないことを意味する場合にも使われます。

錯誤は、どちらかといったら考えていることと行動が異なっていて、そのために誤った(不可抗力ではなくて、わざと間違える)ことをすることを指して、使われる機会が増えてきています。

この造語を使うようになったのは、農作物の自給率についての情報が本来の伝えられるべき内容とは異なること、重要なポイントが抜けていることから、これは欺瞞と錯誤ではないかと感じたことが始まりでした。

その欺瞞錯誤は、メディアが仕掛ける場合もあって、そのような情報を見抜いてほしいということを書きたいために、わざわざメディア情報の特殊事情を説明してきたところもあります。

日本の農業は種の研究開発によって、よりよい栽培品が数多く誕生してきました。“よりよい”というのは、おいしさや栄養素と同時に栽培しやすさ(成長性、病気耐性)、長持ち(店頭での販売日数)ということも含めています。

すべてがかなえられればよいものの、おいしさと長持ちを優先させたために、栄養素が低下したという例もあります。その例としてあげられることが多いのはトマトの品種改良です。見た目は同じであっても、実はビタミンが少ない、酸味が少ないということも起こっています。

酸味が少ないために、トマトソースを作りにくい、おいしいソースを作るために、以前の品種が求められるということが増えているのです。
〔小林正人〕

「フィットネスの日」日本フィットネス協会が設立日にちなんで制定。

毎月22日:「カニカマの日」(スギヨ)、「禁煙の日」(禁煙推進学術ネットワーク)、「夫婦の日」(毎日新聞、味の素など)、「ラブラブサンドの日」(日糧製パン)

子どものときには漁村や農村にいたので、地域にテレビが入ってくるのは随分と遅かったのですが、3歳を前に親元を離れて暮らした母親の実家の寺院にはテレビがあり、床間に鎮座していました。

テレビの放送が始まったのは昭和28年(1953年)2月のことでNHKだけでした。8月には民放の日本テレビの放送も始まっていたものの、見ることができるのは都市部だけで、地方はテレビ番組=NHKでした。

その後、全国キー局が誕生して、都市部にいた従兄弟はラジオ東京テレビ(後の東京放送=TBS)の名犬ラッシーの話を盛んにしていたのですが、何の話をされているのか、さっぱりわからない状態で、“取り残され感”がありました。

私が親元を離れて母親の実家の寺院で暮らし始めた昭和33年(1958年)は“三種の神器”という用語が生まれた年で、年末には東京タワー(日本電波塔)が完成して、テレビ放送の発信が始まりました。

寺院は地域の交流の場でもあったのですが、スポーツ番組や有名なドラマなどが放送される夜には、近所の人で賑わっていて、土曜日、日曜日はテレビ観戦などで宴会騒ぎであったことを幼心にも覚えています。

小学校の入学を前にして親元に戻りましたが、父親の赴任地は山奥の村で、まだテレビがある家は数えるほどで、警察の駐在所勤務の父親には望んでも無理な話でした。家の真ん中にテレビがある時期が3年も続いた後で、情報の窓口がなくなったような空虚感があり、よほどボーッとしたのでしょう。

入学式の前にはテレビが家にやってきました。白黒の画面も大きくないものでしたが、父親の実家の米屋と、母親の実家の寺院の援助でした。“テレビっ子”ではないので、それほど見ることはなかったとのことですが、当時は放送時間も限られていました。

当時の新聞のテレビ番組欄の話を、大手広告代理店のテレビ担当から、テレビ番組欄はラジオ番組欄よりも少なかった、テレビは平日には昼休み(13時から16時)があって放送されなかったと聞きました。

そのテレビ担当者とは、後に総理大臣を務めた政治家の私邸で知り合ったのですが、テレビ草創期にアメリカのホームドラマを各局に入れる窓口になっていました。(この話は別の機会に詳しく紹介します)
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

日本は元号と西暦の両方の年数表示を採用しています。官公庁や金融機関などの書類は元号が基本で、コンピュータシステムの多くは西暦で打ち込んでも令和で表示されます。

昭和から平成になったのは昭和64年(1989年)1月8日のことで、この日が平成元年の始まりで、その前日までが昭和時代です。
平成から令和になったのは平成31年(2019年)4月30日ではなく、翌日の2019年5月1日が令和元年です。これは崩御ではなく、平成天皇が退位されて今上天皇が即位をしたからのことです。

遅れた考え方をしている人のことを“昭和の発想”と言うことがあり、令和の時代に、そのような発想を続ける人には、「その間に平成の30年があるのに」と言ったりもします。

令和を西暦に換算するには、令和の年数に「018」(れいわ)を足せばよいという覚え方が使われます。令和6年であれば18を足すと西暦の下2桁の24になるので、「2024年」が正解となります。

このようなことはコンピュータの中でも行われていて、昭和では何年になるのかということも、昭和を西暦に換算して、それに経過した年数を足して、それから令和に換算するという面倒なことをしています。

面倒だというのは人間の考え方であって、コンピュータにしてみれば簡単なこと、即座に終了することですが、その仕組みが時代にあっていないと思ってもみないようなことが起こりかねません。

昭和100年問題は、そこが重要なことであって、今でも官公庁や金融機関を中心に公文書では、年を昭和2桁で表現するシステムが存在しています。令和の今もシステム内部では昭和として扱われているのです。

元号で使われるのは1世代の年であるので、99年の間で表現できます。そこが元号のよいところではあるものの、昭和100年になったときには、想定をしていなかった3桁になるので、これを昭和0年と認識することが起きて、デジタル時計で動かされているシステムが正しく動かなくなるシステム障害が懸念されています。

アメリカをはじめとした世界のデジタル時計は初めから西暦で、1999年から2000年になるときに2000年を1900年と認識して誤作動を起こすシステム障害が懸念されました。

実際に2000年問題では誤作動は起こり、年数処理に起因するシステム障害が起こったものの、事前の対応などによって大きな障害は発生しなかったと報告されています。

日本ではデジタル庁が2021年9月に創立され、こういった問題が一番に解決されることを期待していたのですが、各省庁のシステムの連携やマイナンバーカードの推進のほうに力が注がれた結果、完全に後回しになっています。

昭和100年問題は、日本の特殊事情であり、対応が遅れているのは明らかです。官公庁や企業・団体などでは幸いにして対処ができたとしても、取引先、個人のパソコンのシステムも関係してくることだけに、何が起こるかわからないという認識で、できることはすべて想定して、手立てをしておく必要があるのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」を公表しました。その中の「よくある疑問と回答」を紹介します。

〔よくある疑問と回答〕
Q 具体的にどのような筋トレに取り組めばよいでしょうか?

A 参考例の1つとして、厚生労働省が公表している「標準的な運動プログラム」があります。例えば、マシンを使う場合は最大挙上重量の60〜80%の重さを8〜12回繰り返し、大きな筋群をまんべんなく鍛えることが推奨されています。
これをベースに個人にあった内容で実施しましょう。必要に応じて、運動指導の専門家に自分の状態にあった筋トレのプログラムについて相談しましょう。自宅で実施する場合は、無理せずに「できなくなるところまで実施する」が、最も簡単な目安だといえます。また、血圧の急激な上昇を抑えるために、息をこらえないように注意してください。

Q 推奨事項に従って筋トレを実施すれば筋骨隆々になれますか?

A 推奨事項は長期間にわたる健康の維持・増進を目的とした場合の目安です。そのため、競技力向上やボディビルディング、体型改善を目的とした場合は、それぞれの目的に合った筋トレのプログラムを実施するとよいでしょう。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」を公表しました。その中の「現状」「取り組むべきことは何か」を紹介します。

〔現状〕
国内において、筋トレを実施している人の割合は9〜29%であり、年齢別にみると18〜19歳で29%と最も多く、年齢が上がるとその割合は減少します。

2016年の社会生活基本調査によると、「器具を使ったトレーニング」を実施している人の割合は15%で、「ウォーキング・軽い体操」の次に多いという結果でした。
筋トレなどを含めた筋力の向上につながるようなすべての身体活動を対象とした場合、週2日以上実施している人の割合は14〜74%であり、高齢者においてその割合は低い傾向にあります。

〔取り組むべきことは何か〕
筋トレの実施割合は、高齢者や女性で低い傾向にあります。このような人々はロコモティブシンドロームやフレイル、骨粗鬆症を特に発症しやすいことが知られています。そのため、筋力及び身体機能、骨密度の維持改善が期待できる筋トレを、積極的に推奨していく必要があります。
筋トレを継続的に実施してもらうためには、まずは筋トレの健康増進効果や実施方法の基本を知ってもらうことから始めるのもよいでしょう。筋力アップは効果を実感しやすいので、うまくフィードバックをして実施者の自信につなげていきましょう。

筋トレを行う際は、個人の特性や能力に合わせて実施する“個別性の原則”が重要です。運動教室などの集団で実施する際は、目的を明確にし、一律の目標回数(ノルマ)を設けるのではなく、個人に合った目標を設定することを勧めましょう。

筋トレは、運動器の機能の維持・増強だけではなく、疾病や死亡を予防する観点からも実施が推奨されていることを、自治体や運動指導者は積極的に周知することが重要です。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕

「ガトーショコラの日」1998年9月21日にガトーショコラ専門店からガトーショコラが販売されたことを記念して制定。

毎月21日:「木挽BLUEの日」(雲海酒造)、「漬物の日」(全日本漬物協同組合連合会)