厚生労働省から、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」が発表されました。

以下に、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」の「良質な睡眠のための環境づくりについて」の各項目を紹介します。

〔光の環境づくりで大切なこと〕
起床後に朝日の強い光を浴びることで体内時計はリセットされ、睡眠・覚醒リズムが整い、脳の覚醒度は上昇します。日中に光を多く浴びることで夜間のメラトニン分泌量が増加し、体内時計が調整され、入眠が促進されます。

これらの効果は１０００ルクス以上の照度の光を日中に浴びることで得られますが、朝目覚めたら部屋に朝日を取り入れ、日中はできるだけ日光を浴びるように心がけることで、就寝時の速やかな入眠が期待できます。

就寝の約２時間前から睡眠を促すホルモンであるメラトニンの分泌が始まります。それ以降に照明やスマートフォンの強い光を浴びると、睡眠効果のあるメラトニンの分泌が抑制されることから、睡眠・覚醒リズムが遅れ、入眠が妨げられることが報告されています。

現在社会では、夜間に照明の光を浴びることは避けられませんが、日中に光を多く浴びることで、夜間の照明の光による体内時計への悪影響が減少することが報告されており、１日を通して光環境を整えることは、良質な睡眠を確保するために重要です。

寝ている間は、低い照度の光でも中途覚醒時間を増加させ、睡眠の効果を下げることが報告されており、寝室の照明にも配慮することは重要と考えられます。観察研究の系統的レビューで、夜間の光暴露が睡眠障害と関連していることが報告されています。

近年の照明器具やスマートフォンにはＬＥＤが使用されており、体内時計への影響が強い短波長光（ブルーライト）が多く含まれているため、寝室にはスマートフォンやタブレット端末を持ち込まず、できるだけ暗くして寝ることが良い睡眠に寄与します。

高齢者は夜間にトイレに行くことも多いため、転倒しないように間接照明や足元灯などを活用し、眼に入る光の量を減らす工夫が重要です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省から、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」が発表されました。

以下に、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」の高齢者版の「取り組むべきこと」の各項目の後半を紹介します。

〔睡眠休養感の確保について〕
◎昼寝
＊夜間の良眠を妨げてしまう原因になりうるため、日中の長時間の昼寝は避けるようにしましょう。目覚ましをかける、同居者に起こしてもらうなどの工夫が有効です。

◎日中の活動と昼夜のメリハリ
＊必要な睡眠時間を確保しつつ、昼夜のメリハリを増進するために、日中の活動時間を増やし、必要以上に寝床で過ごさないようにすることが、健康を保持・増進するために重要です。

＊昼間の眠気や疲労感は、昼夜のメリハリの低下に伴って出現しやすくなります。そのため、高齢世代は日中にできるだけ長く太陽の光を浴びること、習慣的に運動を行うことがお勧めです。

社会や他者とのつながり（地域活動、対人関係）や信頼関係によって睡眠や身体活動などが促進されます。地域などで開催されているラジオ体操やヨガなどのイベントを活用して運動習慣を助けることも良質な睡眠の確保に役立ちます。

〔睡眠休養感が高まらない場合の対応〕
上述の対策を講じても、なお睡眠休養感が高まらない場合、その他の睡眠環境や生活習慣等に原因がある場合があります。覚醒作用を有する嗜好品の摂取（カフェイン、ニコチン）、適度の飲酒や睡眠薬代わりの寝酒は、入眠困難や中途覚醒を引き起こし、睡眠休養感を低下させます。

また、塩分の過剰摂取も夜間頻尿を生じ、中途覚醒を増加させうるため、食塩の多い食生活にも注意が必要です。さらに、加齢に伴い、さまざまな睡眠障害の発症率が上昇することから、睡眠休養感が高まらない原因として、何らかの睡眠障害が生じている可能性もあります。

特に５０歳代より徐々に不眠症、閉塞性睡眠時無呼吸、むずむず脚症候群、周期性四肢運動障害などの睡眠障害が出現しやすくなります。

上述のような対策で睡眠休養感の低下が改善しない場合は、睡眠障害が潜んでいないか医師に相談しましょう。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「ナイススティックの日」山崎製パンがナ（７）イ（１）ス（３）スティックの語呂合わせで制定。

「もつ焼の日」丸協食産（長崎県佐世保市）がナ（７）イ（１）ゾウ（３）の語呂合わせで制定。

毎月１３日：「一汁一菜の日」（一汁一菜ぷらす・みらいご飯）、「お父さんの日」（ヤクルト本社）、「登山の日」（ＩＣＩ石井スポーツ）

忘れてもよいような些細なことが、なかなか忘れられず、それが記憶の脳力を余計に使うことになったり、新たに覚えなければいけないことを記憶に刻み込むときに邪魔をすることもあります。

あまりに小さなことで、そのときには何とも思っていなくてスルーしたはずのことを、後になって何度も思い出すことがあります。このようなことは一番に忘れなければならないことだと思うものの、また思い出して嫌な思いをさせられることもあります。

記憶に残しておいたほうがよいことなのかもしれないから忘れられないことだとしたら、書くことによって忘れることができるかもしれない、ということで、非常につまらないことを書き記します。

それは地方創生で、いくつかの地域を回ったときのこと、予算を出してくれた自治体の職員の食事代に関わることです。地方創生のモニターツアーで自治体内の観光地を回ると、食事時間になることもあります。その食事代は自治体の職員の場合は、職務の一環であるので自腹が原則です。

ところが、どこの自治体でも職員から「後でまとめて支払うので」と言われるのですが、支払われることはありませんでした。自治体からの予算で動いているので、代わりに支払うことは“賄賂”とは言わないものの、抜けがあってはいけないことです。

私が請求をしないので、私の代わりに職員に、そのことを伝えに行った人がいたのですが、そのようなことをするとトラブルのもとというのが、関わってきた自治体の“常識”でした。

世の中には“役得”という言葉があって、住民のために働き、余計な利益を求めないはずの自治体職員に気を使って、少しくらいの損は当たり前に受け入れるということは、それこそ役人と仕事をする人の常識ともなっています。

通常の食事代などは、忘れてしまってよいことで、忘れる能力を発揮することもないことですが、そんな常識を捨てられない人もいるので、そんな人とは仕事をしない、そんな自治体の人がいたことも忘れるのが当たり前と思いたいものです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

自分の弱みや周囲から責められることがあると、自分を守ろうとする行動が守備ではなく、攻撃になる人がいます。「攻撃は最大の防御」とはいうものの、自分が正しい症候群の中には攻撃的に出ること、場合によっては攻撃そのものをすることが自分の正しさを証明する手段としている人が少なからずいます。

これが自分は正しい症候群の「否認型」と呼ばれるもので、攻撃に対しての過剰な防御反応とは違っています。過剰な防御反応は弱みを疲れると、まるで自分を否定されたかのように感情的になって相手を攻撃してくるのは、よくある例です。それとは違って弱みを突かれる前に相手を非難したり、相手を無視するようなことをして、自分は悪くない、正しいと見せようとします。

物事が進まなかったときには、自分の考えが間違っているということは考えず、うまくいかないのは相手のせいだということを強調する特徴があります。こういった否認型の発想があると、相手が提案していることに対して、ただ拒否をするだけでなく、明確なポイントを示さずにダメ出しをしてくることがあります。

どう解決すればよいのかを示さずに、自分の考えに合わないから、もっとよい方法があるはずという曖昧な返答しかしてこないことがあって、新たな提案をしたくてもできないような状況を作り出します。

そして、提案が出てこないと、一方的に手を引いた、それによって困ったことになったのは自分だということを言い出す、しかも共通の知人に対して話をするようなことをするので、人間関係も崩されることにもなります。

そのことを指摘しても、本人は自分は正しい、間違っていないというスタンスを貫いているので、こちらは退却するしかないという困った結果を残すことも多いのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

行動を批判されると、それに対して自分は正しいと考え、その主張を変えようとしない利得型の自分は正しい症候群について、前回（忘れる脳力１８）考察しました。

それは批判されることが嫌ということよりも、「自分は批判される対象でないのに、なぜ批判されるのか」と考え、批判する側を批判、攻撃するということで、こういったタイプを実際に目にする機会が増えました。

こうした人が増えている中で、「自己愛型」の自分は正しい症候群も増えています。これは自分を守ろうとする行動と勘違いされることもあるのですが、自分がやっていることを認めてもらいたい欲求が強くなっています。

それが満たされないと諦めることはしないで、もっと認めてもらいたくなる、認めてもらうまでやり続けるという特徴があります。この認めてほしい行動は「かまってちゃん」と表現されることがあります。

ただ自分がやっていることが認められないことに不満があるということ以上に、頑張った自分を認めてもらい、他人よりも優位に立ちたいという自己愛が猛烈に強く現れるようになります。

そのために自分の価値観や正しさを周囲に押しつける行動をしがちで、自分の能力や経験を自慢するような行動もよくみられます。そのためには、自分を認めてくれない人を貶めるようなことで、自分の優位性を示そうとする場合もあります。

発達障害児の支援をする中で、保護者（中でも母親）には、子どもの相談をする場、交流の場、学びの場で、対応法を聞いてくるのではなく、いかに自分が頑張っているかを示す場として参加する人がいることを経験しています。

発達障害について学ぶだけ学んで、それでも認められないと、もっと頑張る、しまいには、それだけ頑張るだけの時間があるなら、子どもと一緒の時間を増やしたほうが良いのではないか、ケアにかける時間を増やすべきでは、と言いたくなるようなこともあります。

今のように情報は手のひらで入手できる時代、自分のことを表現することができる時代だけに、自分が満足できるだけの情報が入らない、自分が満足できるだけの発信に対するリアクションがないと、それが自分は正しい症候群に拍車をかけることにもなるのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

栄養分野の研究は、誕生後の授乳期間から始まって、最後の最後とされる自分で食べられなくなって流動食や点滴の状態になるまで、長い期間を対象としています。その中でも中心となっているのは、成長期から更年期までの普通に食べる時期となっています。

この期間でも、疾病に対応するのが臨床栄養で、栄養学を学ぶ機会を与えてくれたのは、多くの臨床栄養の管理栄養士と臨床医でした。

日本臨床栄養協会を立ち上げた病院栄養士の代表は国立病院の管理栄養士・栄養士のトップで、一時期は日本栄養士会の理事長も務めていた方です。その関係から日本臨床栄養協会の広報に携わり、日本臨床栄養協会と日本臨床栄養学会が合同で研究大会を開催していたこともあって、日本臨床栄養学会の広報にも携わりました。

後に日本臨床栄養学会の理事長となった板倉弘重医学博士と、日本臨床栄養学会の理事と日本未病学会の理事長を同時に務めた都島基夫医学博士は、東京にいたときの主治医として支えてもらいました。

板倉先生は東京大学から国立健康・栄養研究所の臨床栄養部長となりました。都島先生は慶應義塾大学の教授を務めて、珍しい存在の未病外来を担当していました。未病外来は現在では総合診療科に衣替えしています。

こういった臨床栄養の人脈もあって、岡山に移住してから発達障害児に関わる仕事を始めて（発達障害児支援施設を運営するＮＰＯ法人の監事）、臨床栄養を発達障害の改善のために役立てることを目指して、新たな研究を始めました。

実際に発達障害児の実態、栄養の実態と問題点が明らかになって、その改善のために東京人脈の研究を活かそうとリサーチを始めて愕然としました。教科書的な発達障害児向けの専門の書籍も資料も存在していなくて、あるのは医師や栄養士、発達支援の専門家による一般書だけだったからです。

臨床栄養的に見ても、こんなことを書いてよいのか、ということもあれば、子どもの心身の成長、栄養の基本からはずれたことが平気で書かれていて、これでは家族を混乱させるだけ、家族にも子どもにも悪影響を与えかねないというものも何度も目にしました。

本来なら、研究成果は全国に発信して、変革を起こさなければならないのかもしれないところでしょうが、岡山に住んでいて、地域の発達支援、栄養と運動によるメディカルダイエットという限られた中にいて、しかも年齢的なことも考えると限界があります。

しかし、モデルケースを示して、それを地域の大学なりの協力を得て、本当に必要と感じてくれる方々に伝えていくことはできます。その方々が広範囲に的確に伝えられるようにするために、通常の栄養学の範疇を超えた発達栄養学として伝えられるだけの研究を進めています。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

「人間ドックの日」日本人間ドック学会が１９５４年７月１２日に国立東京第一病院（現在の国立国際医療研究センター病院）で初めて人間ドックが行われたことにちなんで制定。

「デコレーションケーキの日」日本ケーキデコレーション協会が設立の２０１３年７月１２日にちなんで制定。

「洋食器の日」日本金属洋食器工業組合（新潟県三条市）がナ（７）イ（１）フ（２）の語呂合わせで制定。

毎月１２日：「パンの日」（パン食普及協議会）、「育児の日」（神戸新聞社）

“奇跡”をテーマとした連載コラムを考えたとき、「奇跡の連続」を盛んに口にする人がいて、どんな奇跡が起こったのが聞きました。さぞや驚きや感動を与えてくれるのではないかと期待もしていたのですが、私にとっては普通に起こることを奇跡と言い換えているように思えてしまうことでした。

当たり前のことであっても、滅多にない偶然や努力の結果が重なって奇跡の出来事となることはあります。しかし、これは待っていれば、いつか訪れるといったことではなくて、これまでやってきたことが積み重なって、それが“ひょっこり”と顔を出したのが奇跡ではないかと感じています。

いつ“ひょっこり”があるのかわからないので、常に情報を収集して、感覚を研ぎ澄まして、タイミングを見逃すことなく“急発信”できるように準備に準備を重ねてきたことで、奇跡のほうから近寄ってきてくれます。

その奇跡が現実化するタイミングが、２０２４年７月４日にありました。詳しいことは今は関係する方々に個別に伝えているところですが、新たな特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）が認証されました。

これまで付き合ってきた公益法人の代表３人と一緒に、それぞれの法人の活動を進化させた新たなステージを作り上げる活動を「セカンドステージ」というテーマで模索してきました。

ただ知人の活動を組み合わせて新たなことを考えたのではなく、単体では限界があることであっても、一致した思考で同じ方向を見据えていくことで、自分たちのセカンドステージとともに、多くの活躍を望んでいる方々も参加できる、社会に役立つセカンドステージの創設を目指してきました。

私を通じてつながった人脈が、実は他でもつながっていることがわかり、それぞれの人脈が大きな輪になり、勢いよく回転していくことができる存在であることもわかりました。話をするたび、活動を進めるたびに、それこそ“奇跡”の出会いが起こり続けています。

この奇跡は、３年前から始まっていました。超高齢社会は進むだけ進み、労働力の減少から定年退職年齢が６５歳になり、７０歳まで希望する人は働き続けられる法律が設立して、その実施義務が２０２５年４月から始まります。

私の旧知の医師が代表であった２つの学会が、高齢者を７５歳以上とする提言を行ったのが２０１７年の１月で、私が岡山移住の準備の最終段階になっていたときです。そのときから、ずっと変化を見続けてきました。

働く人の健康づくりに関わる新たなガイドラインを国の機関が次々に発表して、とうとう全部が出揃いました。あとは、それを現実化させるための行動をスタートさせるだけという段階まで進んだことから、特定非営利活動法人の認証の申請をしました。

そして、これまでの活動の“軌跡”を“奇跡的”に活かすことができる認証を受けることができました。

岡山に移住して７年となりますが、２年半は移住の目的と違った結果になり、その後の半年は必死になって人脈がない中で新たな仕事を作りました。ところが、新型コロナウイルス感染症の蔓延で３年間は予定した仕事ができず、これまでの研究と情報の蓄積を講習テキストの形にして、テストランとして講習も行ってきました。

コロナ禍の束縛から解放されて１年、セカンドステージの構築に時間をかけてきました。このことに関しては自分にとっては岡山の７年間は、１年間であったようなものです。移住１年が過ぎて、一気に進めていく２年目と同様に、一気に進めていくタイミングの始まりです。

そう考えるのは、６年間に進んだ年齢だけを巻き戻して、６３歳になった感覚であり、心身ともに若く活動できるように努めながら歩み出しています。

ここまで来るまでの軌跡が、奇跡の出会いと活動にするには、これからの軌跡のための日々の活動が重要になっていくと心を新たにして、これの連載コラムを終了することにしました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

サプリメントは研究の対象ではなく、食事の栄養を補助する、まさにサプリメント（補助、補完、補助）という感覚でいたのですが、それが大きく変わることになったのは２００２年のことでした。

現在では当たり前の存在にもなっているサプリメントのアドバイザリースタッフは、２００２年に厚生労働省から通知が出されました。現在は「保健機能食品等に係るアドバイザリースタッフの養成に関する基本的考え方について」との名称ですが、発表されたときには「サプリメント等の〜」と書かれていました。

この通知の検討委員会が始まったのは２００１年からですが、その検討委員会に私も参加していました。

その関係から国立健康・栄養研究所が認定する栄養情報担当者（略称：ＮＲ＝Nutritional Representative）では法律講習を担当しました。また、日本臨床栄養協会が認定するサプリメントアドバイザーの認定制度構築も手がけました。

これをきっかけにして、健康食品・サプリメントの成分などの研究を進め、現在のサプリメント講習につながっています。

２００２年は、Ｌ–カルニチン研究のスタート時点でした。スタート時点となったのは私のことで、その前からＬ–カルニチン研究の第一人者の王堂哲さんは研究を始めています。その研究成果によって、医薬品成分であった代謝促進成分のＬ–カルニチンが、２００２年に厚生労働省による食薬区分の変更によって食品成分（サプリメント素材）としても使用することが許可されました。

Ｌ–カルニチンの食品成分としての許可に尽力したのはロンザ社（スイスの製薬会社の日本法人）で、そのニュートリション部長だった王堂哲さん（工学博士）は日本メディカルダイエット支援機構の副理事長です。

Ｌ–カルニチンは細胞のミトコンドリア（エネルギー産生器官）における代謝促進成分で、Ｌ–カルニチンなしには脂肪酸はミトコンドリアに取り込まれることはなく、その減少が代謝低下の大きな原因となっています。

Ｌ–カルニチンは体内で合成されるものの、そのピークは２０歳代前半で、それ以降は低下する一方です。

Ｌ–カルニチンを活用したエネルギー代謝研究を受けて、日本メディカルダイエット支援機構のダイエット講習はエネルギー代謝が中心テーマとなっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕