昭和１００年問題を回避するための対応、問題が実際に起こったとしてもシステム障害の被害を最小限にするための対応は、随分と進められていると聞いていますが、根本的なところ、つまりデジタル時刻のカウントは古いまま使われていて、改善はされていないのが実情です。

２０２４年（令和６年）は昭和元年から数えると９９年になります。２０２５年の年明けは昭和９９年から昭和１００年になる記念すべき瞬間となります。

このバトンタッチがうまくいかない可能性として最大の問題とされているのは日本のコンピュータのデジタル時刻と、それを採用して機器に組み込まれている年の情報のシステムが昭和の元号の２桁表示をベースに構築されていることです。

昭和を西暦に換算して、それに経過した年数を足して、それから令和に換算するという面倒なことをしています。面倒だというのは人間の考え方であって、コンピュータにしてみれば簡単なこと、即座に終了することですが、その仕組みが時代に合っていないと思ってもみないようなことが起こりかねません。

昭和１００年問題は、そこが重要なことであって、今でも官公庁や金融機関を中心に公文書では、年を昭和２桁で表現するシステムが存在しています。令和の今もシステム内部では昭和として扱われているのです。

元号で使われるのは１世代の年であるので、９９年の間で表現できます。そこが元号のよいところではあるものの、昭和１００年になったときには、想定をしていなかった３桁になるので、これを昭和０年と認識することが起きてしまい、デジタル時刻で動いているシステムが正しく動かなくなるシステム障害が懸念されています。

アメリカをはじめとした世界のデジタル時刻は初めから西暦です。１９９９年から２０００年になるときに、２０００年を１９００年と認識して誤作動を起こすシステム障害が懸念されました。

そのようなことにならないようにするための対応は官民をあげて取り組まなければならないのに、日本のデジタル化は世界から大きく遅れています。しかも政府が少数野党となってデジタル改革の旗振り役が誰なのかわからない状態です。

マイナンバーカード健康保険証への切り替えも、万が一のシステム障害を想定して紙の確認書を発行するという小手先の対応が目立っているのは、昭和１００年問題という観点では、ひょっとするとよいことかもしれないと言われるような状況なのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

便通がよくないと免疫が低下することが知られています。その最大の理由として考えられているのは、腸内細菌の悪玉菌が作り出す毒素（有害物質）の影響です。

悪玉菌が毒素を作り出すということですが、それとは別の表現があって、人間の身体に良くないものを作り出すのが悪玉菌、良いものを作り出すのが善玉菌とされています。

善玉菌も悪玉菌も細菌としてやっていることは同じで、栄養源を取り入れて、内部で代謝を起こして、その結果として不要となったものを外部に排出しています。その排出されたものがアルカリ性であり、有害性がある物質である場合は、悪玉菌とされています。

悪玉菌は腐敗をさせる菌でもあって、悪玉菌が多くなるほど毒素も増えていきます。

毒素は大腸で増えていきますが、大腸からは水分が吸収されています。大腸から水分が吸収されることによって、便は適度な硬さと量になります。水分が吸収されるときには、毒素も一緒に吸収されて血液中に入ります。

血液中に入った毒素は肝臓まで運ばれていって、肝臓で解毒されます。肝臓で完全に解毒されていれば血液中の毒素はなくなることになるのですが、毒素が多くなりすぎると血液中に入って全身を回ることになります。

この毒素は免疫細胞の白血球やリンパ球が攻撃して処理をしていきます。処理する毒素が多くなると、それだけ免疫細胞が使われることになり、免疫が低下していくことになります。そのために、がんや病原菌と戦う力が弱まってしまいます。

腸内細菌の数は、ほぼ決まっていて、善玉菌が増えると悪玉菌の数は減っていきます。免疫を維持するためには、善玉菌を増やすことが大切で、善玉菌の栄養源（エサ）となる糖質や食物繊維を多く摂り、善玉菌が増えやすいように腸を温めることが便通をよくすることにつながります。

食物繊維は２種類あって、野菜や根菜類などに多く含まれる不溶性食物繊維は腸壁を刺激して腸の蠕動運動を盛んにします。きのこや海藻類などに多く含まれる水溶性食物繊維は便を柔らかくして通過しやすくさせます。

ということで、両方の食物繊維を摂ることが便通をよくして、最終的に免疫を高めることにつながるのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「寒天発祥の日」伏見寒天記念碑を建てる会が１２月末に寒天の元となるところてんが伏見で提供されたとの資料から１２月とふしみ（２４＋３＝２７）から制定。

毎月２７日：「ツナの日」

「支援する人を支援する」活動は、栄養学や運動科学の専門家の先生方がテレビ番組に出演するときのコメントや台本づくりの支援から始まり、そこから定期的な情報支援へと移っていった経緯は前回（日々修行１１８）紹介しました。

情報支援から実践支援として医学系、栄養学系の学会や協会の後方支援に移っていったのですが、その初めは後方支援でした。健康に関わる情報を広く発信することから、一定の会員などに発信するというのは大きな変化ではなかったように感じていましたが、団体の後方支援となると表に仕事（周りから見えること）だけでは済まなくなります。

裏と言ってよいのかどうか、関連団体や行政などとのつなぎや交渉、団体の主張とは異なる考えをするところとの接触、テレビをはじめとしたメディア対策も徐々に増えていきました。

専門家の支援は間接的には多くの人の支援につながっているのかもしれないのですが、「支援する人を支援する」という私たちのスタンスからすると、単なる支援で終わっているような感じがありました。

その感覚のままでも依頼される仕事をこなしながら、これは社会的な貢献になるということでもよかったのかもしれなかったのですが、もっと直線的・実践的な支援のための支援ができないかと考えていました。

その実践の一つは栄養に関わる団体の支援で、産業栄養指導者会への支援は、一人ひとりの産業栄養指導者の支援となり、産業栄養指導者が最終的に支援する企業や団体で働く人の支援の質を高めていくことになります。

これと同じ形で、ヘルスケア・トレーナー会への支援も企業や団体で働く人の支援の質を高めていくことになり、これもその考えは達成されたかと思っています。

日本健康スポーツ連盟の理事を務めていたときに、連盟を通じて健康運動指導士に対して資格の更新単位としてサプリメント講習を講師として担当しましたが、これは健康運動指導士が直接的に指導をする働く人やフィットネスクラブなどの利用者の支援にもつながりました。

このことは受講者から直接の声を聞き、利用者からの質問に対して健康運動指導士から返答ができるように文書にして送りました。そのときに交流が始まった健康運動指導士の数人には今でも情報発信を続けています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

私は寺院の出身で、子どものときから何度も京都の本山に連れて行ってもらい、自分でも出かけていたこともあって、京都の人たちの“歓迎モード”には慣れていたつもりでした。

それが京都の周辺にも行くようになり、県民性（京都の場合は府民性？）が徐々にわかってくると、なんとなく違和感を感じることもありました。

京都で宿泊すると、古式ゆかしきとは言わないものの出迎えてくれる方々、接待してくれる方々の独特の雰囲気が京都人の特性だと感じていたこともあったのですが、それは違っていることを指摘してくれたのは京都の出版社の東京事務所の編集者でした。

ほとんどの編集部員は京都出身で、京都人らしい雰囲気がありました。東京に出てきた大阪人のように大阪丸出し（わざと大阪出身らしく話す）ということはないものの、京都にいるときよりも京都を意識した話し方をしているという雰囲気はありました。

これは京都に限ったことではないのですが、観光地では当地を訪れる方々のイメージに合わせて振る舞う（演じる）ところがあります。イメージを崩さないように、あえて県民性丸出しにして接してくるところがあります。

それは当地の旅館などで働く人が、地元出身ということもあるのですが、京都の宿泊施設では京都の人が迎えてくれていると思い込みがちです。それが違っていることを教えてくれたのは京都出身の編集者でした。

経営者や女将、支配人などは京都の人であっても、その下で働く人は実は奈良の人が多いということを聞きました。同じ言葉をかけられても、京都の人と奈良など周辺地域から働きに来ている人とでは意味合いが違っているということも教えてもらいました。

東京から、もっと遠いところから京都に来たことを知ったときに、「遠いところから来てはるんですね」と言われたとすると、京都に働きに来ている人の気持ちは「遠くから来てくれてありがとう」という意味合いだということです。

ところが、京都出身の方の中には「田舎者」という気持ちがあるということを聞かされました。本当に遠くから来てくれたことを感謝しているときも、田舎者扱いしているときも、言葉も一緒、態度も一緒ということで、それを受ける“田舎者”としては、どのように思われていても気にしないようにしようと思ったものです。

京都で宿泊して滞在する期間は、人生の中では、それほど長くはないのですから。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「発達障害」は医学用語であり、法律用語でもあります。

医学の世界では、日本精神神経学会などが「障害」から「症」の読み替えを進めていて、現在では「神経発達症」が診断名として採用されています。これはＷＨＯ（世界保健機関）の定義を受け入れたものです。

発達障害は、「害」という文字がマイナスイメージを抱かせるということから、支援団体や自治体でも「障がい」を採用するところが増えてきています。

しかし、メディアでは「障害」を使い続けているところがほとんどです。ＮＨＫは「障害は、その人自身ではなく社会の側にある、障害者は社会にある障害と立ち向かっている人」ということを示しています。

障害によって車椅子を利用する人が２階に行きたくても行けないのはエレベータなどの移動手段が整えられていないからで、それらがなくても移動できるように支えてくれる人がいないからである、という考え方です。

内閣府は、その使い分けについて、人や人の状態を表す場合には「ひらがな表記」（障がい）、法令や条例などに基づく制度や公式文書、専門用語として漢字が適当な場合には「漢字表記」（障害）とすることとしています。

しかし、これはまだ国民的には浸透の前段階で、使い分けは充分ではありません。

医学的な意味での発達障害は障害であるとしても、その障害がある人が障害を感じて生きにくい状態にあるかは周囲の対応にかかっています。表記だけを「障がい」に変えても、対応が変わっていなければ、本人や家族が“障害”と感じたまま生活をしなければならない状態は続いていることになります。

それぞれの発達の特性を知り、それに合わせた対応をすることが障害と感じさせないために、まずは取り組まなければならないことといえます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

毎月２６日：「風呂の日」（東京ガス）、「プルーンの日」（サンスウィート・インターナショナル日本支社）

私が代表を務める日本メディカルダイエット支援機構は、２００８年に内閣府から特定非営利活動法人の認証を受けました。２００８年は厚生労働省によって特定健診・特定保健指導が始まった年で、これに合わせて立ち上げた団体だと勘違いされました。

特定健診は生活習慣病の予防のために４０〜７４歳を対象としてメタボリックシンドロームに着目した健診のことです。特定保健指導は、生活習慣病の発症リスクが高い人に対して、食事と運動での改善のために実施されるものです。

その改善指導の多くは、太り過ぎの人に対する食事と運動によるダイエット指導であり、それは医師の指導のもとに専門家（管理栄養士や健康運動指導者など）が実際の指導を行うことから、「メディカルダイエット」は特定健診・特定保健指導のことだと思われたのです。

その当時はテレビ局をはじめとした公共メディアと盛んに付き合っていたこともあって、特定健診・特定保健指導のコメントを各メディアから求められることもありました。

その依頼はメディカルダイエットの勘違いだと言って、引き下がってくれるところはよいのですが、他にコメントする人がいないからと押し切ってくるところもあり、民放の全国キー局の生番組に出演させられたことがあります。

テレビの威力は恐ろしいもので、これを機会にメタボリックシンドロームについて複数のテレビ番組や雑誌から依頼が入るようになりました。これを私が受けることはなくて、栄養の専門家、運動の専門家を紹介しました。

これで面倒なことから解放されるつもりでいたのですが、専門家の方々のコメントや話す内容の台本を頼まれるようになりました。私が紹介した先生方の支援で受けたのですが、何がよかったのか、他の先生方のコメントの原稿づくりや、この内容で大丈夫かというチェック依頼も入るようになって、「これは自分がすることなのか」と悩むこともありました。

そのときに臨床栄養の大家の先生から言われたことが「支援する人を支援する」という活動につながりました。それは要約すると「あなたの経験や考えを直接メディアで多くの人に伝えるのは大変であっても、専門家の先生に伝えることで全国に伝えられる」ということでした。

そのときから始めたのが、専門家に定期的に私の活動に関わる情報をあらかじめ紹介しておくことで、これは後に健康情報メールとして毎週１回、発信する活動につながりました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

同じ世界で、同じ読み方をする用語があると、混同してしまうのは当然のように起こることです。健康分野で混同されやすい用語というと、健診と検診です。

自分としては健診のつもりで話したのに検診と書かれた、健診と原稿に書いたのに文字校正で検診と直された（間違われた）こともあります。

「健診」は健康診断の略です。健康診断は全身の健康状態を調べ、身体が健康であるかを調べることを指しています。主に実施されるのは、血液検査や尿検査などで、身体に病気の要因となるものがないか調べるものです。

これに対して「検診」は特定の病気を早期発見することを指しています。検診は一般には、がん（肺がん、胃がん、大腸がん、乳がん、子宮がん、卵巣がん、前立腺がん）、歯周病、結核、肝炎ウイルス、骨粗鬆症、脳ドックなどを対象に実施されます。

健診（健康診断）は一般健康診断と定期健康診断に大きく分けられています。

労働安全衛生法で義務づけられた定期健康診断は法定健診と呼ばれ、雇い入れ時の健康診断と年１回の定期健康診断を実施することが事業者には義務づけられています。

法定健診の項目は以下の通りです。

１　問診１（既往歴及び業務歴の調査）
２　問診２（自覚症状、他覚症状の有無の検査）
３　身体測定（身長、体重、腹囲）
４　便及び尿検査
５　視力及び聴力の検査（1000Hz、4000Hz）
６　胸部エックス線検査及び喀痰検査
７　血圧の測定
８　貧血検査（血色素量及び赤血球数）
９　肝機能検査（ＧＯＴ、ＧＰＴ、γ‐ＧＴＰ）
10　血中脂質検査（ＬＤＬコレステロール、ＨＤＬコレステロール、血清トリグリセライド）
11　血糖検査
12　尿検査（血中の糖及び蛋白の有無の検査）
13　心電図検査
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、栄養素の指標を設定しています。ここでは栄養素の指標の各項目について紹介します。

〔推奨量〕
推奨量は、ある対象集団において測定された必要量の分布に基づいて母集団に属するほとんどの者（９７〜９８％）が充足している量として定義されます。推奨量は推定平均必要量が与えられる栄養素に対して設定され、推定平均必要量を用いて算出されます。

推奨量は、実験などにおいて観察された必要量の個人間変動の標準偏差を、母集団における必要量の個人間変動の標準偏差の推定値として用いることによって、理論的には「推定必要量の平均値＋２×推定必要量の標準偏差」として算出されます。

しかし、実際には推定必要量の標準偏差が実験から正確に与えられることは稀なことで、そのために多くの場合、推定値が用いられています。
そのため、「推奨量＝推定平均必要量×（１＋２×変動係数）＝推定平均必要量×推奨量算定係数」として推奨量が求められています。

〔目安量〕
特定の集団における、ある一定の栄養状態を維持するのに十分な量として定義されます。

目安量は、十分な科学的根拠が得られず、推定平均必要量が算定できない場合に算定されるものです。実際には特定の集団において不足状態を示す者がほとんど観察されない量として与えられ、基本的には健康な多数の者を対象として、栄養素摂取量を観察した疫学的研究によって得られます。

目安量は、次の３つの概念のいずれかに基づく値とされます。どの概念に基づくものであるかは、栄養素や性・年齢区分によって異なります。

１　特定の集団において、生体指標などを用いた健康状態の確認と栄養素摂取量の調査を同時に行い、その結果から不足状態を示す者がほとんど存在しない摂取量を推測して、その値を用いる場合：対象集団で不足状態を示す者がほとんど存在しない場合には栄養素摂取量の中央値を用います。

２　生体指標などを用いた健康状態の確認ができないものの、健康な日本人を中心として構成されている集団の代表的な栄養素摂取量の分布が得られる場合：栄養素摂取量の中央値を用います。

３　母乳で保育されている健康な乳児の摂取量に基づく場合：母乳中の栄養素濃度と哺乳量との積を用います。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕