良寛和尚の書の「天上大風」（てんじょうおおかぜ）の意味については、子どものときに暮らした母親の実家の寺院（新潟県出雲崎町）の住職（祖父）からは、「天の下は風がなくても天の上は大風が吹いているので注意が必要だ」と聞かされていました。

その話は他の人からも聞いていたのですが、本当のことなのかを知ったのは東洋大学の図書館で、山のようにある仏教関連書を開いたときでした。

そこに書かれていたのは、良寛和尚の書ではなくて、お釈迦様の誕生の逸話です。誕生した直後に立ち上がり、７歩歩いて、片手を天に、もう一方の手を地に向けて「天上天下唯我独尊」と発したとのことです。

そこにあった説明を簡単にまとめると、以下のようなことでした。

「他と比べて自分のほうが尊いということではなく、天上天下にただ一人の誰とも代わることのできない人間として、何一つ加える必要もなく、この命のままに尊いということの発見である。」

良寛和尚の「天上大風」の“天上”と同じ言葉であることから、「雲を突き抜けて天に上がれば、大きな風に乗って自分しかできないことができる」という意味ではないかとも考えていました。

社会人になってからのこと、酒のペンクラブの例会で、酒造会社の方が持ってきてくれた複数の日本酒の銘柄の中に「和楽互尊」があって、メインとして出されていた純米吟醸酒には「天上大風」の書が使われていました。これは「てんじょうたいふう」と読みます。

裏書きに意味が書かれていて、そこには「天の下は風がなくても天の上は大風が吹いているので注意が必要だ」と、祖父から聞いたことと同じことが記されていました。

そういえば和楽互尊の池浦酒造があったのは良寛和尚の修行の地の和島村で、出雲崎町に面していました。出雲崎町には酒造会社がなかったので、寺院で使われていたのは和楽互尊でした。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

発達障害の特性として現れやすい感覚過敏は五感（味覚、触覚、視覚、聴覚、嗅覚）に関するものが多くみられますが、五感とは関係がない感覚過敏もみられます。

直接的には関係がないとしても、そのきっかけには五感を強く刺激されて、それが記憶に残っているために、感覚過敏として現れるということも少なくありません。

五感以外の食事に関連する感覚過敏としては、以下のことがあげられます。

・ストローを使う牛乳パックが嫌い

・牛が嫌いだから牛乳が飲めない

・友達が吐いたり、食べられないものは食べられない

・冷めたご飯が食べられない

・餅は喉に詰まると思って食べられない

・家で飲食しているものと銘柄が違うと食べられない

・使い慣れた食器でないと食べられない

・加工食品しか食べられない

・不衛生な台所で作ったものは食べられない

・母親が強制したことが嫌いになった食べ物がある

・苦手な食品を知らない間に入れられたから家で食べたくない

この中には、食べたり、飲んだりしてみることで、実際は過敏に反応する状態でなくなったということもあります。その反面、口にすることさえ拒否する例も少なからずみられます。

例としては母親をあげていますが、母親に限らず、身近な人が無理に食べさせた、見た目でわからないように料理に加えたということがあったために嫌な思いをしたことが心から消えずに、その食べ物を身体がアレルギーのように受けつけないということがあります。

その一方で、例えば母親が作ったものでなければ食べることができて、給食では問題なく食べているということもあるのです。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

現在の日本の金額的な資産は増えるどころか減る一方であり、国としての借金が増え続けるという、かつてない困難な状況を迎えています。

超高齢にも急激な少子化にも歯止めをかけることは難しく、お金を基軸にした社会構造のままでは、国民の幸福を確保することができないとの考え方も広まっています。

２０２５年は全人口の３０％以上が高齢者（６５歳以上）となり、団塊の世代（１９４７〜１９４９年に誕生した約８００万人）全員が７５歳以上の後期高齢者となった年です。

また、２０２０年には後期高齢者と前期高齢者（６５〜７４歳）の数が逆転しており、それ以降は後期高齢者の割合が増える一方となっています。

その一方で、前期高齢者の健康度は高まり、１０〜２０年前と比較して加齢に伴う身体的機能変化の出現が５〜１０年も遅延して、心身ともに若返り現象がみられることが示されています。

その状況を受けて、日本老年学会と日本老年医学会が２０１７年に高齢者の定義の変更を提言しています。

その中で６５〜７４歳は准高齢者と位置づけられ、介護される側から社会を支える人材となることが期待されています。

終戦から２年後の１９４７年（昭和２２年）の平均寿命は、男性が５０.０６歳、女性が５３.９６歳でした。現在（２０２５年）の男性の８１.０９歳、女性の８７.１３歳と比べると、男性で３１.０３年、女性で３３.１７年もの長生きとなっています。

３０年間という期間は一世代分の長さと重なります（２０２４年の初産年齢は３１.０歳）。この長くなった年数は、貴重な時間的財産であり、その財産（経験や知識）を有する人が前期高齢者だけでも約１５５０万人も存在しています。

超高齢社会の我が国は日本の時間資産が非常に多く、その一部を社会課題の解決（対応）に充てて、お金では解決できなかった課題を時間資産の有効活用によって解決することができる新たな社会の入口にいるとの認識をしています。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのヨウ素の欠乏回避の「目安量の策定方法」を紹介します。

〔目安量の策定方法〕
＊乳児（目安量）
我が国の母乳中ヨウ素濃度に関して、７７〜３９７１μg/L（n=３９、中央値１７２μg/L）とする報告および８３〜６９６０μg/L（n=３３、中央値２０７μg/L）とする報告があります。

これら２つの報告の中央値の単純平均（１８９μg/L）は、日本人の母乳中ヨウ素濃度の代表値とみなすことができます。

しかし、この値と０〜５か月児の基準哺乳量（０.７８L/日）の積である１４７μg/日はアメリカ・カナダの食事摂取基準における０〜６か月児の目安量（１１０μg/日）を上回っており、高すぎると判断しました。

そこで、我が国の０〜５か月児の目安量は、アメリカ・カナダの食事摂取基準における０〜６か月児の目安量とわが国とアメリカの乳児の体格差を考慮して１００μg/日としました。

なお、WHOは、ベルギーで行われた１か月児の出納試験に基づいて、乳児の必要量を９０μg/日としています。

６〜１１か月児では、母乳（または乳児用調整乳）に加えて、離乳食からのヨウ素摂取が加わります。

しかし、離乳食からのヨウ素摂取量は成人同様に大きく変動しており、１つの値に集約することは困難です。

そこで、６〜１１か月児に関しては、０〜５か月児の目安量（１００μg/日）を体重比の０.７５乗を用いて外挿して、男女の値の平均値を目安量としました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのヨウ素の欠乏回避の「推定平均必要量、推奨量の策定方法」の続きを紹介します。

〔推定平均必要量、推奨量の策定方法〕
＊妊婦の付加量（推定平均必要量、推奨量）
新生児の甲状腺内ヨウ素量は５０〜１００μgであり、その代謝回転はほぼ１００％です。

この中間値である７５μg/日を妊婦への推定平均必要量の付加量としました。

１８〜２９歳の非妊娠女性の推定平均必要量（１００μg/日）に付加量（７５μg/日）を加えた１７５μg/日は、５人の妊婦を対象とした試験で得られた出納を維持できる摂取量（約１６０μg/日）を上回っています。

推奨量の付加量は、個人間の２０％と見積もり、推定平均必要量の付加量に推奨量の算定係数１.４を乗じて１１０μg/日としました。

＊授乳婦の付加量（推定平均必要量、推奨量）
日本人の母乳中ヨウ素濃度は諸外国に比較して高いものの、この母乳中のヨウ素濃度は授乳婦の高ヨウ素摂取に起因したものであり、高ヨウ素濃度の母乳分泌に対応して、授乳婦がヨウ素摂取量を増やす必要はありません。

一方、WHOは妊婦と授乳婦に関して、ヨウ素の推奨摂取量を２５０μg/日としています。

以上より、授乳によって失われるヨウ素を補うには、０〜５か月児の目安量である１００μg/日で十分と考えて、推定平均必要量の付加量を１００μg/日としました。

推奨量の付加量は、個人間の変動係数を２０％と見積もり、推定平均必要量の付加量に推奨量算定係数１.４を乗じて１４０μg/日としました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から微量ミネラルのヨウ素の欠乏回避の「推定平均必要量、推奨量の策定方法」の続きを紹介します。

〔推定平均必要量、推奨量の策定方法〕
＊小児（推定平均必要量、推奨量）
小児については、根拠となる報告はありません。

そのため、体重７８.２kgの成人における必要量を、７８.２kgと当該年齢の参照体重の比の０.７５乗と成長因子を用いて外挿して、得られた値の男女の平均値を丸めて、各年齢層の推定平均必要量としました。

推奨量は、個人間の変動係数を２０％と見積もり、推定平均必要量に推奨量算定係数１.４を乗じた値としました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

２０４０年は団塊ジュニア（団塊の世代の子ども）が全員、６５歳の高齢者になる年です。この年の高齢化率は３５％になって、７５歳以上の後期高齢者の割合も２０％を超えて、超高齢社会が、もう止まらないところまできてしまう大転換の年です。

その段階では日本の生産年齢人口（１５〜６４歳）の２０％が医療と介護の世界で働かないと超高齢社会が成り立たない時代になるということは、厚生労働省が認めていて、内閣府の「高齢社会白書」でも示されています。

２０４０年は２０１５年に比べて生産年齢人口が１２００万人も減って、５３％台にも減少すると報告されています。

ただ、この人手不足の状態は、海外からの働き手が、まだ確保されていたときの予想値であって、コロナ禍で海外からの人材が減り、再開できたときには他の国に人材を取られるという状況になりました。

また、急激な円安で、日本で働いても稼ぎにならない状態が加わって、人手不足も急激に進んでいます。このままでは日本は働きにくるところではなくて、安く観光・買い物・飲食などができる遊びにくる国になってしまいかねません。

このような状況の中で、「支援する人を支援する」動きは、ますます重要になってきます。医療と介護の世界では患者や高齢者が支援される人で、医療や福祉の世界で働く人は支援する人となります。これが、あくまでメインの活動となります。

その支援する人を支援するのはサブとなりますが、これは制度管理や行政、施設を運営する方々の活動です。施設の運営者は制度上ではメインとなるわけですが、支援を直接的にされている人には少し遠い存在ということになります。

支援する人を支援するのは、こういった方々の役割でもあるのですが、具体的な支援が得られて、それが支援する人のメリットになっていればよいものの、そうでない場合には、さらに「支援する人を支援する人を支援する」立場の人も必要になってきます。

例えば、医療と介護の現場で働く人の健康支援は、それぞれの個人の特性や希望に応じたサポートが必要で、この役割をするのも私たちの役割の一つとなるという認識です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

発達障害の特性がある子どもに対する支援活動は、さまざまなことがある中で、私たちが実践しているのは、これまで制度として実施されなかったことです。

制度が確立されていることに比べたら、規模も小さく、速度も遅いのは仕方がないことですが、これを手掛けることで、従来の発達支援の成果を高めることができると考えてのことです。

その考えの一つとして構築しているのが児童発達サポーターです。発達障害児の改善に取り組んでいる支援施設や、発達障害児の保護者から、よく聞かれることに、周囲の理解の不足があります。

認知症について理解して優しく接する、できるところから支援する認知症サポーターは、厚生労働省が主導して全国で１５００万人を超えています。認知症と、その予備群とされる軽度認知障害は合計で１０００万人とされています。

これに対して、発達障害は子どもの１０人に１人の割合であることがわかり、その特性は生涯にわたって続くことから１０００万人に達すると推定されています。ところが、認知症サポーターと比較されるような発達障害のサポーターは１人も存在していません。

全国希望での展開は今は望みようもないことで、大人の発達障害も同時に始めることは大変なことであり、このことに関心がある地域で児童発達サポーターを構築しています。

その実現には支援する人を支援するための仕組みが必要で、発達障害児と保護者を支援するサポーターを養成するためには講習を担当する認定講師が必要になります。

認定講師は発達障害に関わってきた方々を期待していますが、実際の改善には栄養指導での取り組みも必要になることから、日本メディカルダイエット支援機構が養成する発達栄養アドバイザーの初期段階での担当も想定しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

発達栄養は子どもが発達するために必要な栄養を指すことが多く、この場合であれば通常に発達するために必要とされる栄養素が摂れていればよいと考えられます。

ところが、栄養摂取の対象が発達障害の特性がある子どもの場合には、必要とされる栄養素が不足していなければよいという単純な対策では済まなくなります。

充分な栄養摂取のための食事を用意しても、特性のために食べられないものがある、食べられるものであっても量が限られているということが起こります。そして、充分な状態であっても発達障害の特性である自律神経の調整の乱れがあって、食べたものが想定通りに吸収されない、余分に消費されてしまうということが起こります。

その実態を伝え、個々の状態に合わせた“充分な摂取”ができるようにしなければなりません。そのためには「支援する人を支援する」流れが必要で、保護者（中でも家族のための調理をする人）への支援が重要になります。

保護者に対する発達栄養の支援は、実際の料理をするための技術や注意点ではなくて、発達と栄養の関係を正確に伝えることが第一義となります。

これは総論のようなもので、千差万別とされる発達障害の特性に合わせて、細かなアレンジができるような情報と、これでも通じないことを想定して、個別に相談をして対処する情報支援も重要になります。

保護者に伝える人とは発達支援の専門家のことですが、発達障害の特性と栄養について詳しい方は少数でしかないというのが現状です。その専門家に発達栄養を伝える専門家が必要ですが、これはもっと少なく、ほぼいない地域もあります。

となると、発達栄養の専門家を地域で養成するか、発達障害支援の専門家や栄養支援の専門家に伝える活動が必要になります。発達障害も栄養も完全に解明されているわけではなくて、医学や健康に関わることは変化が激しく、常に情報更新をしていく必要があります。

こういった支援する人を支援する活動の連続に対しては、最も上流にいる方に発達栄養の最新情報を伝えるために、また別の支援する人が必要になります。それを、どこまで私たちが担うことができるのか、そこは走りながら考え続け、実践し続けていくしかありません。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

教育の世界の「支援する人を支援する」というと、通常は教育を受ける人を支援する講師や教師に対する支援を指すことが多く、教える人を支援するだけで目的が達成されるということもあります。

講師への支援は、講師がメリットを得るだけというなら、これは従来から行政などでも行われてきたことで、待遇改善の域を出ない場合もあります。講師がメリットを受けることによって、そのメリットが教育を受ける人の全部でなくて一部でも行き届くことが求められます。

教育といっても目的や活動形態によって支援の仕組みも違っているので、ここでは一例として発達障害の学習支援について考えていくことにします。

学習障害は自閉症スペクトラム障害、注意欠陥・多動性障害と並ぶ三大発達障害の一つです。発達障害は単独の場合もあれば、複数が重なって現れることもあります。

自閉症スペクトラム障害は集中しすぎることで広く見ることができない、注意欠陥・多動性障害は多くのところに気が向くことから集中しにくいということもあって、ともに学習面に影響が出やすいことが指摘されています。

講師に対して学習障害の特性を伝え、改善のために何をすればよいのかを理解してもらえることは子どもに好結果をもたらすことが期待できます。発達障害児の保護者は、他の人よりも発達障害の特性に詳しいと言われるものの、学習障害についても詳しいとは限りません。

そこで講師に対して教えると同時に、保護者に対しても学習に関係する特性を伝えて、家庭での支援の大切さと支援方法に伝えることが求められます。

講師の上には学習障害の改善に力を入れる運営者（例えば塾などの経営者）がいて、その運営者に情報を与える立場の人（塾のフランチャイズ本部や運営母体など）がいます。これらの方々も学習障害について詳しいことを求めたいところですが、それができていないこともあります。

そのために、せっかくの講師の努力が、最終的に子どもに届いていない、届いたとしても充分と言えない、結果として保護者が期待する希望との差が大きいということも実際に起こっていることです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕