連絡先として書類などに記入する電話番号は固定電話が当たり前の時代から、徐々に携帯電話を記入するようになり、今では携帯電話を記入する例も増えてきました。以前は役所に提出する書類には固定電話を書く必要があって、わざわざ固定電話も設置するということがありました。

ところが、今では役所の書類でも携帯電話が認められるようになりました。そして、今や通信の主役であった固定電話が設置されていないという家庭も増えています。

最も多いＮＴＴの固定電話は固定電話網のＰＳＴＮ（固定電話の加入回線ネットワーク）が使われていますが、施設維持の限界や契約数の減少などを理由に２０２５年１月までにアナログ回線からＩＰ網へと転換されます。

違いを簡単に説明すると、従来のアナログ固定電話は音声信号が通信回線を伝って電話局を中継して声が届くという方式で、ＩＰ電話は音声をデジタル化してインターネット回線を通じて相手方に届き、アナログ音声に変換されるという方式です。

ＩＰ電話の利点は、距離に関係なく料金が同じということで、ＩＰ網への転換によって距離に関係なく通話料金の全国一律化が実現されます。これまでの距離によって料金が異なるという常識が通じない社会が訪れます。

通信回線は全国に通じているといっても、過疎地や離島などの不採算地域もあり、こういったところでは転換が遅れるところも出てきます。
では、電話が通じなくなる地域が出てくるのか、という懸念があるかもしれないのですが、実際にはＮＴＴ法（日本電信電話株式会社等に関する法律）によって固定電話の安定提供が義務づけられています。

ＮＴＴ法は１９８４年に日本電信電話公社が民営化される際に設けられたもので、ユニバーサルサービスとして全国一律に固定電話を提供する責任を負わせています。ユニバーサルサービスは負担が大きく、固定電話だけをみるとＮＴＴ東日本とＮＴＴ西日本で５５０億円を超える赤字となっています。

こういった背景から、ユニバーサルサービスは必要なのか、固定電話に固執することはない、全加入者が携帯電話でよいのではないかという議論も交わされるようになっています。

便利なことを覚えてしまうと、以前なら当たり前であったことが不便と思われるようになり、それを苦に感じてしまうことになります。昭和１００年問題は、デジタルの元号移行がうまくいかなくなり、デジタル社会に悪影響が出ることになることが想定されています。

便利な世の中に普通のこと（以前は常識であったこと）が起こっても、平気で受け入れることができる意識が昭和１００年になる２０２５年には求められているのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

働く人の健康状態を的確に把握することは、企業や団体の経営者・運営者に強く求められることで、その把握した健康情報は企業・団体の健全な運営に役立てられてこそ、健康把握を実施した目的が達成されることになります。

定期的に実施される健康診断は、受診する人（働く人）にとっては個人の健康状態を知って、注意すべきことと改善すべきことを知って、それに取り組むきっかけとされるのは当然のことといえます。

企業は働く人の健康状態を把握して、労働時間の短縮、作業転換などの措置を行い、生活習慣病の予防と改善をすることが求められます。中でも脳血管疾患と心臓疾患の発症の防止に務めることが重要であり、このことは労働安全衛生法の主旨です。

個人の状態を把握して、それによって働く人の有意になることを目指していて、少なくとも不利になることの情報を得るために実施されるものではありません。企業・団体の運営者の把握と措置、働く人の意識改善と行動の両方が組み合わされることによって、企業の健康度が高まっていくということです。

このことは健康経営の考え方が普及するにつれて、理解は進んできました。その一方で、法定健診に含まれていない健康度を判定する指標に対しては、まだ理解が進んでいないところがあります。

セカンドステージ連盟では、身体年齢測定によって、これまでの健診ではわからなかった暦年齢と実年齢との差を明らかにして、これを企業・団体の健康づくりに役立てる活動を行っています。

その目的は、所属する働く人の健康度を経営者が把握して、労働環境の変更や仕事の内容を変更することで、企業・団体にとっても個人にとっても、よりよい状況を作り出していくことです。

個人の状態を判定することによって、それぞれの人に対して健康であること、元気に働くことを義務のように求めるための測定ではありません。企業・団体が集団として、全体的に元気で活動できるようにするための基礎データとして活用するために開発され、その通りに実施しています。

ところが、個人の状態が年齢として判定されることに対して、抵抗感を示す人もいます。これは身体年齢測定の判定法や活用法が間違っているということではなくて、身体の状態を把握して、個人にも企業・団体にもよい結果となるように実施するということが充分に理解されていないために起こることです。

働く人の健康への考え方、改善についての取り組みが、どこまで行われてきているのか、それを働く人が受け入れているのかという、企業・団体がやってきたことの判定となっているということを気づいてほしいのです。そのために、身体年齢測定を健康づくりの一環としてすすめているのです。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

「いい血圧の日」カゴメが、いい（１１）血圧（けつあつ＝ツー）の語呂合わせで制定。

「習字の日」「書道の日」日本習字教育財団が、いい（１１）文字（０２）の語呂合わせで制定。

「北海道たまねぎの日」全道青果物取扱対策会議玉ねぎ取扱対策会議とホクレン農業協同組合連合会（北海道札幌市）が、いい（１１）オニオン（０２）の語呂合わせで制定。

私の臨床栄養の師匠の山本辰芳先生は、国立病院の栄養士・管理栄養士のトップにいたことから、厚生省、のちの厚生労働省（２００１年に厚生省と労働省を統合して発足）と、民間と国の機関の垣根を超えた情報交流をさせてもらいました。その一部は、今でも続いています。

当時の厚生省の栄養部門の役人は国立病院の栄養士・管理栄養士の中から選ばれていました。今では、それ以外からの採用も行われていますが、山本先生の関係で、国立病院出身の栄養士・管理栄養士である厚生省の本省（霞が関）や地方局の栄養専門官と付き合い、その紹介で部門を超えて広く付き合うことができました。

今のように厚生労働省の各部門の情報がホームページを通じて簡単に手に入る時代ではなかったことから、霞が関に出向いては資料を受け取り、紹介を受けて別の部門も回るという手作業のような情報収集をしていました。

各省庁に出入りするときも、今のように正面玄関から厳しいチェックを受けるということではなかったので、裏口から平気で入っていました。霞が関の建物は、裏口が駐車場に面していて、その駐車場を取り囲む複数の官庁があったので、随分とショートカットをすることができました。

そんな中で知り合ったのが厚生省と労働省が合併して２００１年に厚生労働省になったときの初代の事務次官で、関連する業界とのつなぎ役をしていたときに関わらせてもらいました。その当時の私の呼び名は「ビール券の小林」でした。

各省庁が新規の予算を財務省に出すときには、作業量に応じてビール券をつけることが慣習として続けられていて、給食業界や食品業界から集めて渡すという役回りをしていたことからの呼び名でした。

その後、付き合いが始まった政治家が、各省庁の大臣、副大臣、政務官となったこともあって、永田町と霞が関の用事を同じところで（議員会館のこともあれば官庁の中も）済ませていたこともありました。

周囲の目と耳を気にせずに、対面で話をするには、お役人の秘書官を避けることができる各省庁の副大臣室や政務官室は便利なところでした。政治家はコロコロと変わっても、お役人はずっと霞が関にいるので、私がやってきたことが申し送りされていきました。

特段に説明しなくても理解されているところから進められるのは楽なことでもあり、また過去のことを知っているお役人と、お互いに知らないふりをして仕事を進めていくことのメリットも学ばせてもらうことができました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

金曜日の２０時はテレビ業界ではゴールデンタイムと長らく言われてきました。今ではプライムタイム（看板番組）と呼ばれていますが、ゴールデンタイムは通常は視聴率が高い１９時から２２時を指していて、その中でも金曜日の２０時から２１時は看板中の看板の番組が放送されてきました。

黄金の時間帯の午後８時ということから「金八」とも呼ばれていたのですが、これをタイトルにつけた学園ドラマが１９７９年から２０１１年まで断続的に放送されてきました。

名言が数々生まれ、今に語り継がれる言葉がいくつもある中で、一つだけ忘れることができない言葉があります。それは「皆さんに教えたことは全部ウソです」という衝撃を与えるフレーズです。

この言葉は、健康に関する講習の最後に話すことがあり、受講生の中には、このフレーズを使って学ぶことの重要性を伝えている人も徐々に増えてきています。

講習ではウソを教えているわけではなくて、真実を伝えるように常に努めています。そのときには真実であったとしても、身体に関わる研究は常に続けられていて、常に変化をしています。

今学んだことが、いつまでも真実であるとは限りません。そのため、健康に関わる情報は更新され続けていることが重要であって、常に更新のための情報収集をして、それを伝えておく必要があります。

古い健康情報は間違いにもなりかねません。テレビ番組で真実として語っていた先生の過去のコメントを引っ張り出してきて使うときには、最新情報と照らし合わせて確認をしておかないと、間違いが放送されることにもなりかねません。

医療や健康の専門家が間違いを起こすとは思いたくはないところですが、更新されていないために今の常識では間違ったことを言うというのは実際にあることです。それを確認するメディア関係者が情報更新されていないために“間違いが真実の顔をして”放送されたことは何度もあります。

それを後になって気づいても修正をせずに済ます、修正のコメントは流すものの、どこが間違っていたのかを明らかにしないということもあります。放送された後に、その後始末（尻拭い）をしたことも過去には何回もありました。

この反省に立ってみると、すべての人によい健康法はないのに、誰にも通じるような伝え方をされることが多く、中でも日本人の体質と合致していないのに、あたかも日本人によい結果をもたらすかのように報道されることもあります。

体質を考えた健康法は、決して既製品ではなく、オーダーメイド、レディーメイドであり、それぞれの人にとって最もフィットする健康デザインが必要だということを語り続けています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中の「身体活動・運動を安全に行うためのポイント」の「新たに運動を開始するときの確認事項」を紹介します。

〔新たに運動を開始するときの確認事項〕
新たに運動を開始する場合には、①疾病の有無や状態、②実施者が何を行いたいのか・指導者が何を行わせたいのか、③普段の身体活動量（運動を含む）などを踏まえ、運動を開始して問題ないかを判断する必要があります。

必要に応じて、医療機関を受診するなどして運動前の健康チェックを行い、安全・安心に運動を進めていくことが重要です。

１）運動開始前の注意事項（ＳＴＥＰ１）
①高血圧
血圧は運動により上昇することから、もともと高血圧がある場合は、注意が必要です。特に、Ⅲ度高血圧（診察室血圧180/110mmHg以上、家庭血圧160/100mmHg以上）の場合には、服薬でコントロールしてから運動を開始する必要があるため、医療機関受診を勧めてください。

②糖尿病
糖尿病では、仮に冠動脈疾患があっても典型的な胸痛などの症状が出ない場合があるため、丁寧な確認が必要です。糖尿病合併症で顕性腎症・自律神経障害を有する場合は、狭心症を疑う症状がなくても多段階運動負荷試験が推奨されます。かかりつけの医師などに相談してください。

また、増殖性網膜症がある場合や、血糖マネジメントが極端に悪い場合（例えば空腹時血糖が250mg/dl以上、尿ケトン体が中等度以上に陽性）、高度の糖尿病性神経障害や壊疽を有する場合などは、運動は禁忌です。

合併症の状況や、血糖マネジメントの状況がわからない場合は、かかりつけの医師などに確認の上、運動を開始してください。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中の「身体活動・運動を安全に行うためのポイント」の「普段の健康管理」を紹介します。

〔普段の健康管理〕
運動時の安全対策を考える場合、普段からの健康管理が重要です。そのことを十分理解し、ご自身の身体の状態を知り、定期的な健康診断を受け、必要に応じて慢性疾患の管理のために通院することや、体重・体脂肪率・血圧・脈拍・体温を確認しておくことなどの自己管理をすることが重要です。

指導者側は、自己申告の「病気がない」を鵜呑みにしてはいけません。健診を受けていない場合など、病気があることを知らないだけかもしれません。運動開始時には健診結果を持参したり、治療中の病気などがあれば共有していただくなどして、健康状態を把握したうえで個人に合った運動を勧める必要があります。家族歴にも注意を要するものがないか確認します。

こうした安全対策の取組を適切に行いつつ、病気があると運動施設の会員になれないなどのイメージを払拭していくことが肝要です。

健康増進のための運動の際には、他の生活習慣にも配慮することが併せて重要です。休養・禁煙・節酒とともに、食事にも気を配る必要があります。減量時や減量維持の場合は、特に、運動だけでなく食事も含めた生活習慣への注意が必須です。

筋肉増強を目的とする運動の場合は、肥満症の減量時とは異なり、運動量が増えた分について摂取エネルギーを増やす必要があります。たんぱく質の摂取も重要です。（詳細は、「身体活動とエネルギー・栄養素について」を参照）

運動だけでなく、生活全体で活動量が多いことが健康上効果的であるため、普段の生活でも活動的に過ごし、座りっぱなしの時間を減らすといった点にも気を配ることが重要です。

運動時の服装や靴については、快適で安全に運動できる適切なものを身につけることを勧めます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「すしの日」全国すし商環境衛生同業組合連合会が新米の時期で、魚の脂がのっておいしい時期であることから制定。

「紅茶の日」日本紅茶協会が１７９１年１１月１日にロシアのエカテローナ２世から日本人で初めて大黒屋光太郎が茶会に招かれて紅茶を飲んだことにちなんで制定。

「低ＧＩの日」日本Glycemic Index研究会がグリセミックインデックス（ＧＩ）の血糖値が上昇しにくい低ＧＩ値の普及のために、体にいい（１１）の語呂合わせと、IndexのIを１に見立てて制定。

「いい医療の日」日本医師会が設立日の１９４７年１１月１日と、いい（１１）医（１）療の語呂合わせで制定。

「ラジオ体操の日」かんぽ生命保険が１９２８年１１月１日にラジオ体操が初めて放送化されたことから制定。

「ソーセージの日」横芝光町商工会（千葉県横芝光町）が１９１７年１１月１日に日本初のソーセージが博覧会に出たことにちなんで制定。

「野沢菜の日」野沢温泉観光協会（長野県野沢温泉村）が野沢菜の蕪主総会が１１月１日に開催されることから制定。

「ビフィズス菌ヨーグルトの日」森永乳業が森永ビフィズス菌ヨーグルトの発売日の１９７８年１１月１日にちなんで制定。

「井村屋カステラの日」井村屋グループがカステラをカットした形が１に見え、横から見ると焼き目の入った上面、真ん中の黄色い部分、下面の３層が１１１に見えることから制定。

毎月１日：「あずきの日」（井村屋グループ）、「釜めしの日」（前田家）、「Myハミガキの日」（ライオン）、「もったいないフルーツの日」（ドール）

病院給食の最大の目的は、療養のための食事であるので、栄養的に満たされていて、おいしさを感じて出されたものの全部を食べてもらうことです。その目的を優先させるあまり、食器の重要さを忘れたようなことも起こりがちです。

ある大学病院の分院が新たに建設されることになり、入院患者数も多いことから食事も新たな取り組みをするということになって、私がよく知っている厨房設計の専門家が担当することになりました。

厨房の設計のほうは特に目新しいものはなくて、超大型の食器洗浄機が導入されました。その理由が驚きを誘うことで、トレー食器に対応するためということでした。

トレー食器というのは、トレーに凹凸がついていて、ここに料理を盛り付けるためのものです。学校給食や産業給食では採用しているところもあり、汁椀は別につけるとしても、主食のご飯もトレーに盛り付けられています。

病院給食では、ご飯と汁物は食器に乗せて提供していましたが、それ以外の料理などはトレーの上に盛り付けるだけという、これをよい意味で表現するなら“効率的”でした。

トレーに食器に盛った料理を乗せていくよりも配膳の手間がかからず、食器洗浄も簡単に済むということで効率的な食器であることは確かなことです。しかし、これが病院給食に向くのかということは誰もが気づきそうなことです。その気づくであろうことに、初めて気づいたのは開業の初日でした。

おかず（主菜・副菜）を口元に持っていくためにはトレー食器を持ち上げるか、トレー食器に口を近づけるかをしないといけないことになります。食事に介助が必要な患者であれば、介助者はトレー食器ごと持たないといけないで、重くて、時間がかかってしまいます。これでは治療食の目的が達せられなくなります。

そのために、苦情の連続で、翌日の食事に合わせるために、食器の全取り換えとなりました。また、すぐには取り換えとはいかなかったものの、食器洗浄機も入れ替えをすることになり、随分と余計な経費がかかることになりました。

そもそも料理は、それにあった食器に盛られていてこそ食べやすく、おいしく感じるものです。トレー食器は同じ色のものであったので食器の彩りと料理の関係性は、まったく無視をされたものでした。

食器で食べるとしても、いつも同じ柄のものでは食欲にも影響が出てきます。しかし、複数の食器を導入するには費用がかかります。購入だけでなく、収容するスペースも必要になります。

この改善について相談されたときの私のアドバイスは、病棟ごとに柄違いにして回して使うということでした。病棟の数だけ食器の種類が増えるのに、全体の数は変わっていないということで、採用した病院からはよい評価をいただきました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

健康維持のために、どんな栄養素を、どれくらい摂ればよいのかという基準が、厚生労働省より発表されています。

その基準は「日本人の食事摂取基準」で、健康な個人または集団を対象として、国民の健康の維持・増進、エネルギー・栄養素の欠乏症の予防、生活習慣病の予防、過剰摂取による健康障害の予防を目的として制定されたエネルギーと各栄養素の摂取量の基準が示されています。

栄養状態と健康状態は、それぞれの時代によって変化してきていますが、「日本人の食事摂取基準」は２００４年から５年に１回改定されています。それ以前は１９７０年から「日本人の栄養所要量」として公表されてきました。

現在の「日本人の食事摂取基準（２０２０年版）」は、２０２０年から２０２４年まで使われます。そして、２０２５年から使われる「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」が発表されました。

食事摂取基準は、健康増進法第１６条の２に基づいて厚生労働大臣が定めるものとして、国民の健康の保持・増進、生活習慣病の発症予防を目的として、食事によるエネルギーと各栄養素の摂取量について、「食事による栄養摂取量の基準」として示されています。

この食事摂取基準は、科学的根拠に基づく栄養政策を推進する際の基礎となるものとして、また事業所給食、医療・介護施設などの管理栄養士、医師などが健常者と傷病者の栄養・食事管理、栄養指導などに活用できるものとして２００５年版の策定以降、５年ごとに改訂が行われてきました。

令和６年度から始まった健康日本２１（第三次）では、方針として生活習慣の改善、主要な生活習慣病の発症予防・重症化予防の徹底を図るとともに、社会生活を営むために必要な機能の維持・向上などの観点も踏まえた取り組みを推進することが掲げられています。

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」は、こうした健康・栄養政策の動向を踏まえた内容となっていて、その一環として「生活習慣病及び生活機能の維持・向上に係る疾患等とエネルギー・栄養素との関連」の節では、生活習慣病に加えて、新たに骨粗鬆症とエネルギー・栄養素との関連も整理されています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕