「ごまの日」全国胡麻加工組合が、いい（１１）ご（５）まの語呂合わせで制定。
「いい酵母の日」日健協サービス（埼玉県鴻巣市）が、いい（１１）酵（５）母の語呂合わせで制定。
「縁結びの日」神話の国・縁結び観光協会（島根県松江市）が、いい（１１）ご（５）縁の語呂合わせで制定。
「予防医学デー」北里大学北里研究所病院（東京都港区）が予防医学で寄与することを目的として北里柴三郎が北里研究所を設立した１９１４年１１月５日にちなんで制定。
「おいしいあなごの日」あなご専門店の松井泉（大阪府堺市）が１年を通じて最も脂が乗っておいしい時季の１１月と、おい（１）しい（１）あなご（５）の語呂合わせで制定。
毎月５日：「みたらしだんごの日」（山崎製パン）
サプリメントや健康食品の広告宣伝などを規制するために設けられた「無承認無許可医薬品監視指導マニュアル」は、一般にはサプリメントなどの医薬品的な効能効果を述べることを規制するものと認識されています。
それは間違ってはいないのですが、マニュアルの重要な内容は、それだけではありません。医薬品だけに認められていることを、サプリメントなどで表現すると、効能効果と同じように厳しく対処されます。
医薬品は、どんな病気の治療に使うのかという有効性（効能効果）のほかに、どれだけの量を使うのか、いつ摂取するのかが定められています。それに対して、サプリメントなどは有効性、形状、用法用量が規制されています。
形状というのは医薬品と同じ形のことで、医薬品と同じ形をしていると医薬品と勘違いされることがあることから規制の対象となっています。以前は錠剤もカプセルも禁止されていて、有効性の一部を表示することが許可される特定保健用食品も登場したばかりのときには医薬品と同様の錠剤とカプセルを使うことはできませんでした。
そのために、錠剤は丸い形ではなくて三角形、六角形などにして、カプセルは涙型が使われていました。今では錠剤もカプセルも医薬品でないことがわかる表示がされていれば使うことができるようになっています。
サプリメントなどの用法用量は、摂取する量では「１日１粒を目安に」と書かれています。“錠”という表現は医薬品だけに許されていることで、粒でなくても粒と表現されることが多くなっています。
摂取タイミングはサプリメントなどでは一切表示することができません。食品なので、いつ摂ってもよいと書かれることもあります。“飲む”という表現は、医薬品との勘違いが起こるので、これも禁止されています。
栄養成分は、摂取タイミングによって吸収率が大きく異なります。水溶性成分は、いつ摂取しても吸収されるのが基本的なところですが、脂溶性成分は胃の中に脂肪があることで溶けて吸収されます。ということは、空腹時に脂溶性成分を摂ると素通りしてしまうということです。
そんな基本中の基本も伝えられず、無駄なことをさせているのがサプリメント業界であり、それは消費者保護にならないとの考えで、そのことを伝える活動は今でも続けています。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
発達障害者の人材活用は、将来的に人材不足となることが明らかな医療・福祉分野にも期待されています。
厚生労働省の「厚生労働白書」（令和２年版）では、超高齢社会における社会の変容の中で働き場について触れられています。
推計の年は２０４０年（令和２２年）で、そのときには高齢化率は３５.３％（高齢者数３９２１万人）と推計されています。２０２０年が２８.４％（３５８９万人）、３０年前の１９８９年（平成元年）が１２.１％（１４８９万人）であるので、大きく増えていることがわかります。
これだけの高齢者を支えるためには、そのための人材も増やしていく必要があり、１９８９年の医療・福祉の従事者は２２１万人（総就業者数の３.６％）であったのが３０年で８４３万人（１２.５％）に増え、そして２０年後には１０７０万人（２０％）にもなるとしています。
初めの推計では海外の人材も確保して１７.７％で抑えられる見込みも立てられていました。しかし、新型コロナウイルス感染症の拡大で海外の人材を期待するのは難しくなり、国内の人材に頼るしかなくなったことで５人に１人が医療と福祉で働かないと超高齢社会を支えられないという実態が明らかになってきました。
超高齢社会を支える人材として期待を向けているのが発達障害者で、発達障害の人が働き手にならなければ将来の社会を支えられなくなるほど状況は逼迫しています。そして、サブの仕事に甘んじているのではなく、発達障害の特性を他の人にはない優れた能力に変えていくことが可能となっています。
医療と福祉の世界で中心的に働くためには専門の資格が必要で、発達障害の人に、その位置取りで働くことを求めるのは大変なことだと認識されています。しかし、全就業者の２０％も必要な時代となると、資格者の仕事の周囲に新たな働き場が着実に増えていきます。
現場仕事だけでなく、商品開発、商品流通、情報提供など、これらの周辺事業を的確に実施するためにはＩＴ化が必要であり、その人材を担うことも期待されています。
医療・福祉分野のＩＴ業務を担うことができる技能を身につける機会を設けるために、医療・福祉の事業分野との交流による視野や世界観を拡げるための知識取得と、ＩＴ技能の習得を可能とする教育の提供は、今後の新事業として重要度が増すものと認識されています。
発達障害は、子どものときの特性が、そのまま成人になっても継続するという特徴があります。成人になると、社会での生活への慣れもあって、子どものときのような極端な反応は見られなくなることが多いものの、従来のままの社会との交流が苦手という特性は続いています。
発達障害の改善には、できるだけ早い段階で取り組むことが重要であり、可能であれば就学前の段階で支援するべきです。発達障害児支援施設では３〜５歳の未就学児を対象とした支援が進められています。
しかし、発達障害児に対する社会の理解の進みが遅いこともあって、親が子どもの発達障害を隠す、子どもに発達障害であることを伝えない、医療機関で診察を受けないといった例も少なくありません。
このような状況では、将来がある子どもの芽を摘んでしまうことにもなりかねません。的確な発達障害の支援が受けられるようにして、ギフテッドと呼ばれる他の子どもたちに勝るような才能を発揮できるようにしてあげるためにも、地域社会の理解を進め、子どもたちの支援を早い段階でし続けるためにも、児童発達サポーターの養成は重要な役割を担っていると認識しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
食べるべき食品を列記した前回（発達栄養学１４）の「まごわやさしい」に続いて、最近では「まごたちわやさしい」と、卵（た）、乳（ち）を加えた言葉も言われるようになりました。
たんぱく質は成長期の子どもだけでなく、高齢者の健康にも必要であることから、たんぱく質は肉からではなく、魚と大豆に加えて卵と牛乳からも摂ることがすすめられるようになっています。
さらに「まごたちにわやさしい」と肉も増やすことがすすめられる場合もありますが、肉の飽和脂肪酸は摂りすぎないようにします。
厚生労働省の「日本人の食事摂取基準（２０２０年版）」には、三大エネルギー源（たんぱく質、脂質、糖質）の理想的な摂取バランスが掲載されています。
これはたんぱく質（Protein）、脂質（Fat）、糖質（Carbohydrate）の頭文字をとってＰＦＣバランス(比率)と呼ばれています。理想的な摂取バランスは、たんぱく質が１３〜２０％、脂質が２０〜３０％、糖質が５０〜６５％とされています。
糖質が多いように感じるかもしれませんが、１ｇあたりのエネルギー量は、たんぱく質と糖質が約４kcal、脂質が約９kcalと、脂質と比べるとエネルギー量が少ないことから、見た目の分量は多めになっています。
脂質は２０１０年版までは２０〜２５％とされていました。これはエネルギー量が多い脂質の量が増やされたということではありません。脂質は動物性食品に含まれる飽和脂肪酸と、植物性食品と魚に含まれる不飽和脂肪酸に分けられます。
飽和脂肪酸は動脈硬化のリスクを高め、不飽和脂肪酸はリスクを低下させることが知られています。２０１５年版からは脂質の摂取量を増やす代わりに、飽和脂肪酸の割合を７％以下にすることが示されて、できるだけ不飽和脂肪酸を多く摂ることがすすめられています。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
「かき揚げの日」味のちぬや（香川県三豊市）が、かき揚げが麺に乗せて食べられることからカレンダーで１１月１１日の「めんの日」の上の１１月４日を制定。
毎月４日：「みたらしだんごの日」（山崎製パン）
サプリメント（健康食品）業界の関わりは、それぞれの場面で付き合ってきた人によって、私に対するイメージが違っています。
週刊誌で９８回、サプリメントの連載（基本は３ページ）をしてきましたが、そのときには実際の商品を例にして、成分の科学的な説明をしてきたので、販売会社の支援のように扱われることもありました。
あくまで記事であったので、有効性と商品を一緒に取り上げることができました。サプリメント商品に、効能効果を説明するようなチラシや冊子をつけて宣伝したら、これは法律違反となります。
何も宣伝をしようというのではなくて、同じように見える商品、同じ中身であっても、素材や栽培地、収穫時期、加工法によって有効成分は異なってくるので、そのような“よい商品”を選んでほしいというメッセージを込めた記事内容でした。
このような記事を書こうと思ったのは、健康雑誌などの記事は、公平性のある内容というよりも、商品を摂っている人の体験談が中心で、実際のところが伝わっていない状況への挑戦の気持ちがありました。
体験談ばかりの状況は、サプリメントを規制する法律と、これに対応（対抗？）して販売する会社の“戦い”の歴史の行き着くところと言えます。サプリメントの規制が本格的に始まったのは１９８７年のことで、この年に「無承認無許可医薬品監視指導マニュアル」が登場しました。
これはサプリメントの内容を伝える広告宣伝、書籍、雑誌記事、放送、講習などの規制をするもので、医薬品を規制する法律に基づいて定められています。その法律は以前は薬事法でしたが、改正によって「医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」と変わったものの、「無承認無許可医薬品監視指導マニュアル」は変わることなく、改正が繰り返されていきました。
このマニュアルの「無承認無許可医薬品」という部分は、なかなか理解されにくいところですが、これは医薬品のような形状をしたサプリメントや健康食品を指しています。医薬品は承認と許可を受けて販売することができるわけですが、サプリメントや健康食品は医薬品としての承認も許可も受けていません。
それなのに医薬品と間違われるような効能効果を表示や口頭などで伝えることは、承認も許可も得ていない医薬品、つまり偽薬という位置づけで取り締まろうというのが、「無承認無許可医薬品監視指導マニュアル」の存在意義といえます。
この規制のおかげで、私はサプリメント業界の法律の講師として仕事をすることができました。その一部は、今でも続いています。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
蠕動運動は、腸管が収縮と拡張を繰り返して、腸内の内容物を先へと送っていくことで、うごめく（蠕く）ような動きとなることから名付けられました。食事をした後に腹部がグルグルと鳴ることがあるのは、腸が動いた腸蠕動運動の結果といえます。
腸蠕動運動は腸内にある輪状筋が収縮する運動のことで、胃に食べたものが到達すると胃・結腸反射が起こり、蠕動運動が始まります。
小腸では蠕動運動は個人によって大きな差はなくて、同じような時間で回腸から盲腸まで内容物が運ばれていきます。大腸に入ると蠕動運動には大きな差があり、蠕動運動が起こりにくい場合には便通が遅くなることになります。
腸の働きは自律神経が調整していて、蠕動運動を促進するのは副交感神経で、蠕動運動を抑制するのは交感神経となっています。自律神経の調整が乱れることによって大きな影響を受けるのは大腸で、特に交感神経の働きが盛んになっているときには便通に影響が出て、便秘になることもあります。
カルシウムは吸収率が平均して３０％ほどとなっていますが、吸収されなかったカルシウムは腸壁を先へと進みながら腸壁を収縮させ、蠕動運動を盛んにする働きをしています。
１日に必要とされるカルシウムは、吸収されて細胞内で使われるものが１８０mg、腸内で使われるものが４２０mgとされていることから、カルシウムの摂取量は１日に６００mg以上とされています。そのため、カルシウムが不足すると蠕動運動にも影響を与えることになります。
ミネラルのマグネシウムは、浸透圧の作用で大腸内の水分量を増やす働きがあります。そのため、マグネシウムを多く摂取すると便が軟らかくなります。また、マグネシウムには大腸壁を刺激して蠕動運動を盛んにして排便を促進することから便秘の治療薬の成分としても使われています。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
それぞれの専門性を持っている個人が自らの能力を活かしていくのが第１の居場所、その個人が同じ目的をもって一つの場所に集うことが第２の居場所となる、ということを前回（4thプレイス１１）紹介しました。
それを受けて今回は、その先にある第３の居場所、第４の居場所について書き進めていきます。
それぞれにとっての第２の居場所は別の組織であっても、共通する目的・目標をもって集うところが第３の居場所との考えです。これは異業種交流会、コンソーシアムと考えることもできます。コンソーシアムは共通の目的をもって協力し合う仲間、共通の目的のために組織が作る共同体を指しています。
これが協会や組合であった場合には、必要とするときには一緒に行動して、それ以外はバラバラに活動するということになります。それぞれの活動は違っていても、同じ方向を見ているメンバーによって、それぞれの特徴を活かして新たなステージを作り出していくところまで進むと、これは第４の居場所の範疇となります。
それぞれの専門性が、例えば環境、教育、防災であったとすると、なかなか合致した活動をしにくいようにも思われます。しかし、その目的が子どもの健全な発育、それによる地域の活性化、住みやすい社会の創造ということで、これによって参加メンバーが、それぞれの特性を活かして、プラスの結果を求める活動となります。
専門性は異なっていても、関係しあっているものを同時に考えること、協力できるところは専門とは違っても力を出し合っていくことによって、新たな自分たちが作る第４の居場所とすることができます。
それはサービスを提供する側の第４の居場所だけでなく、サービスを受ける側の方々にとっても第４の居場所となっていく活動となります。
〔セカンドステージ連盟 小林正人〕
「みかんの日」全国果実生産出荷安定協議会と農林水産省が、昔は蜜柑（みっかん）と呼ばれていたことから、いい（１１）みっかん（３日）んの語呂合わせで制定。
「いいお産の日」日本助産学会、日本助産師会、日本看護協会、全国助産師教育協議会が、いい（１１）お産（３）の語呂合わせで制定。
「ほるもんの日」日本内分泌学会がアドレナリンを発見した高峰譲吉博士の誕生日（嘉永７年１１月３日）にちなんで制定。
「高野豆腐の日」全国凍豆腐工業協同組合連合会が高野豆腐を食べて新年を迎えてほしいとのことから高野（５８）の語呂合わせで新年まで５８日である１１月３日を制定。
「アロマの日」日本アロマ環境協会が文化の日を制定。
「オゾンの日」日本オゾン協会と日本医療・環境オゾン学会がオゾンの化学式がＯ３で、いい（１１）オゾン（０３）の語呂合わせで制定。
「調味料の日」日本野菜ソムリエ協会が、いい（１１）味（３）の語呂合わせで制定。
「難聴ケアの日」岡野電気（埼玉県さいたま市）が、いい（１１）耳（３）の語呂合わせと、難聴ケアを文化にしたいという思いも込めて文化の日を制定。
「国際健康カラオケデー」日本音楽健康協会が健康カラオケを国際的な文化としてもらいたいとの思いから文化の日を記念日として制定。
毎月３日：「くるみパンの日」（カリフォルニアくるみ協会）、「みたらしだんごの日」（山崎製パン）
食事提供と栄養学のマッチングは病院給食から始まりましたが、私が所属していた民間の病院栄養管理研究所には、新規の案件として福祉給食のコンサルタントの依頼が舞い込むようになっていました。
一つの理由は、研究所の事務長（元職は日本栄養士会の事務局長）は東京都世田谷区の住人で、奥さんが区役所の近くで居酒屋を経営していて、その客の中に高齢者福祉としての配食（家庭への弁当配布）の担当者がいたことでした。
もう一つは、世田谷区の配食の検討会のトップとして招聘されたのが私の叔父の社会福祉学者で、当時は日本社会事業大学の学長を務めていました。大学は当時は原宿にあり、叔父も私も原宿の住人で頻繁に会っていたので、検討会の委員として参加することになりました。
叔父のおかげで、他の２つの区が同じような配食事業を始めるときにも委員として参加して、臨床栄養の関係者に献立作成、衛生管理などの仕事を依頼することができました。
今でこそ高齢者の食事は施設内であっても配食であっても身体の状態に合わせた治療食のような内容になっていますが、そのきっかけとなった活動に名を残すことができました。
このあと、高齢者施設の中でも有料老人ホームの栄養摂取とおいしさの両方が求められる食事のコンサルタントを務めるようになり、３施設の改善も手掛けることができました。その延長で、大手外食（居酒屋）チェーンが新たに始めた有料老人ホームのコンサルタントとともに、食事提供にも関わりました。
これは私が付き合ってきたＩＴ関係の代表者が、外食チェーンのグループのホームページの管理を行っていたことからの紹介でした。
その活動をしているときに宅食の発案があり、私は調理から配食までのシステムづくりの企画提案をしました。そのときには、外食チェーンと有料老人ホームの事業を結びつけただけの提案と酷評を受けることになりました。
ところが、景気低迷とコロナ禍を経験して、外食チェーンが低迷になってきて、画期的な事業として始まったのが宅食で、その内容は私が提案した内容とほぼ同じで、臨床栄養の内容であることも同じでした。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
