歯は、歴史的に食べてきたものに相応しい形状と本数になっています。

人間の歯（永久歯）は上下ともに前歯（門歯）が４本、犬歯が２本、臼歯が８本で、上下合わせて３２本となっています。前歯は野菜や果物を切る歯であるのと同時に、穀類や豆類などを粗く噛んで細かくする役割をしています。犬歯は肉や魚を切り裂く役割があり、臼歯は粗く噛んだものをすり潰す役割があります。

これに対して、犬の歯は４２本もあり、切歯１２本、犬歯４本、前臼は１６本、後臼歯１０本で構成されています。上下の歯の位置がずれていることから臼歯も刃物で切るように働き、肉類を食い千切り、噛み砕くのに適した形状となっています。

草食動物の牛は上側の切歯と犬歯がなくて、上側に１２本、下側に２０本ある歯は穀類や野菜を食べるのに適した形状になっています。
人間の場合には雑食であることから、草食動物と肉食動物の両方の特徴がある形状となっていて、すべての食品を食べてきたことで現在の形と本数になっているわけです。

これはジャワ原人（ホモ・エレクトゥス）から進化したときに雑食になったからだとされています。

猿の歯は人間と同じく前歯、犬歯、臼歯の組み合わせで合計３２本となっています。ただし、歯の形は犬歯が大きいなど人間とは少し変わっていて、これは、すべての食品を食べることができる生物の頂点に立った結果で、雑食に相応しい形に変化してきた結果です。

歴史的に食べてきたものと同じ食生活をするのが健康の維持の基本となりますが、何を、どれくらい食べるかについて歯の種類と数から考えると現状の食事では犬歯が上下に４本ずつあってもよいような状況になっています。また、あまり噛まずに済む食生活では臼歯の本数が少なくてもよいような状況です。

しかし、歯の形状と本数から考えると、食べすぎの肉を減らし、野菜や穀類、豆類を増やすべきで、これによって血管に負担をかける脂肪の摂取を減らし、血圧や中性脂肪値などを安定させるために役立つに食物繊維、ビタミン、ミネラルを多く摂ることができます。

将来的に生活習慣病を予防するための食生活を身につけるためにも、歯のバランスに合った食事内容を考えるようにしたいものです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「おいもほりの日」東洋アルミエコープロダクツ（大阪府大阪市）が二十四節気の霜降の頃の１０月２３日がサツマイモの収穫時期であることから制定。

「家族写真の日」日本おひるねアート協会が撮（１０）ろうファミリー（２３）の語呂合わせで制定。

「じゃがりこの日」カルビーが、じゃがりこが発売された１９９５年１０月２３日にちなんで制定。

「オーツミルクの日」ＨＡＲＵＮＡ（東京都中央区）がオー（０）ツ（２）ミ（３）ルクの語呂合わせで制定。

毎月２３日：「乳酸菌の日」（カゴメ）、「不眠の日」（エスエス製薬）、「国産小ねぎ消費拡大の日」（小ねぎ生産県協議会）

臨床栄養の師匠の山本辰芳先生から学ばせてもらった「文化性のない食事はエサである」というフレーズの意味合いの前半は前回（日々修行５３）書きましたが、その続き（後半）を書いていきます。

山本先生が国立病院医療センター（後の国立国際医療研究センター）の栄養管理室長から転身して、病院栄養管理のＨＤＳ研究所を設立されたときに、私は主任研究員として加わり、本人からだけでなく、研究所を訪れる多くの方からも「文化性のない食事はエサ」について伺うことが増えていきました。

付き合いが長くなり、考えていることがわかってくるうちに、食文化とは距離がある（距離が遠い、無縁という感覚も）病院給食では、“文化性”というキーワードを心の内に持って取り組まないと、患者の心理面にダメージを与えるような食事にもなりかねないということが理解できるようになりました。

具体的なことは、これから徐々に出していきたいと思いますが、入院患者が治療として食べる食事は、心身ともに好結果に導いていくために提供されているもので、肉体によい食事であっても、それが精神的に負担をかける食事であるということではいけないはずです。

むしろ食事をすることで肉体面でも精神面でも、よい結果となるものであることが理想であり、その理想に近づくために食事内容だけでなく、食べる環境などにも気を配ることは当然のことです。

食事の時間になったら、ほぼ一斉に目の前に出されて、同じように食べて、同じように片付けられるという状態は、「まるで学校給食のようだ」と表現されることもあります。それは、まだ程度がよい表現で、「食べているのは自分と同じ人間だということを忘れているのではないか」と言われることもあります。

これこそがエサを与えられている状態で、食事の内容や体調などによって充分に食べられないことがあったときに、「ちゃんと食べないと治りませんよ」というような声がかけられるようでは、せっかくの食事がエサに感じられるようなことも起こりえます。

病院給食の内容を、いくら料理屋に近づけても、単一メニューではなく選択できるようにしても、サービス係（とは病院給食を患者のところに運ぶ人は思っていないことも多いようですが）の態度によって食事の味わいや満足度、また消化や吸収にも影響があることを訴えるために、「文化性のない食事はエサである」という標語を、あえて掲げているということです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

政治の世界では、国の諮問機関、政府の諮問機関などの諮問機関がありますが、総理大臣の“私的諮問機関”という珍しい存在として設置されたのが「一億総活躍国民会議」でした。

その私的諮問機関は、第３次安倍内閣第１次改造内閣（２０１５年）から設置されたもので、これを担当するために内閣府に新設されたのが一億総活躍担当大臣で、初代は加藤勝信衆議院議員です。（加藤議員は厚生労働大臣、官房長官、財務大臣を歴任）

一億総活躍担当大臣は通称で、正式には「国務大臣（誰もが活躍できる「一億総活躍」の社会を創り上げるための施策を総合的に推進するための企画立案及び行政各部の所管する事務の調整担当）」です。

この会議の結果を受けて、２０１６年には「ニッポン一億総活躍プラン」が閣議決定されました。閣議決定では、一億総活躍社会は「女性も男性も、お年寄りも若者も、一度失敗を経験した方も、障害や難病のある方も、家庭で、職場で、地域で、あらゆる場で、誰もが活躍できる、いわば全員参加型の社会」であるとしています。

閣議決定の内容は、次のとおりです。

１）成長と分配の好循環メカニズムの提示

２）一億総活躍社会の実現に向けた横断的課題である働き方改革の方向
　・同一労働同一賃金の実現など非正規雇用の待遇改善
　・長時間労働の是正
　・高齢者の就労促進

３）「希望出生率１.８」に向けた取組の方向
　・ひとり親家庭や多子世帯等への支援
　・課題を抱えた子供たちへの学びの機会の提供（不登校へのフリースクール提供）
　・奨学金制度の拡充
　・女性活躍（退職した女性への復職支援）

４）「介護離職ゼロ」に向けた取組の方向

５）「戦後最大の名目ＧＤＰ６００兆円」に向けた取組の方向

６）１０年先の未来を見据えたロードマップ
　・希望出生率１.８の実現
　・介護離職ゼロの実現
　・名目ＧＤＰ６００兆円の実現

一億総活躍は、まだ道半ばであり、どこまで進んだのかを判断するのは、もう少し先のことになりそうです。しかし、このようなプランを掲げたことだけは忘れるわけにはいきません。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本人の平均寿命が男女ともに５０歳を超えたのは１９４７年（昭和２２年）のことで、当時の先進国の中では短命なほうでした。これは戦争のせいということではなくて、戦前も日本人の平均寿命は４０代でした。

そこから一気に平均寿命は延びて、現在では男女平均で世界一になりました（女性は１位、男性は３位）。平均寿命の延びは３０年にもなっています。この延びた３０年間を社会のために役立ててもらえないか、全部ではなくて一部でもよいので、というのが私たちが望んでいることです。

もちろんの子どものため、孫のために使うこともよいことではあるのですが、地域の人のために、それもできることから経験と知識を活かして社会に役立ててほしいと考えています。さらに言うと、その社会貢献を、ただ参加するという立場ではなくて、むしろ中心になって活動してもらいたいという希望を抱いています。

これが家庭と職場の間の個人的な第３の居場所の上に設けてほしい第４の居場所という考え方をしています。

そういう願いを伝えても、年齢を重ねるにつれて病院に行く時間が増えるからと言って断られることが多くなっています。厚生労働省の生涯医療費のデータを見ると、７０歳までと、７０歳を超えてからの医療費は、ほぼ同じになっています。男性の平均寿命からすると８０年ほどで、女性は１７年ほどの間に一生涯の半分の医療費を使っていることになります。

法律改正によって７０歳まで希望すると働くことができる時代となり、企業ではなくて団体であれば７０歳を過ぎても働くことができる時代であるのに、家庭と職場以外の第３の居場所が病院ということでは寂し過ぎます。

同じ境遇の人が集まって語り合うことができる第３の居場所の会話のテーマが病気であることも、また寂しい思いがあります。

病気になってから病気のことを知って、対応を語り合うのではなく、病気になる前に、できることから医療費のピーク（７０歳）に達する前に病気や健康維持のことを知って、活動してほしいのです。

そのための情報提供、講習の場の提供もセカンドステージ活動が進めていることです。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

「ドリップコーヒーの日」ブルックスがドリップコーヒーの普及を目的として、ドリップコーヒーがおいしく感じる１０月と、ド（１０）リップコーヒーをフーフー（２２）の語呂合わせで制定。

「あんこうの日」魚の宿まるみつ（茨城県北茨城市）が、あんこう研究所の開業日にちなんで制定。

毎月２２日：「カニカマの日」（スギヨ）、「禁煙の日」（禁煙推進学術ネットワーク）、「夫婦の日」（毎日新聞、味の素など）、「ラブラブサンドの日」（日糧製パン）

私の臨床栄養の師匠は、山本辰芳先生です。その経歴は前回（日々修行５２）紹介しました（ほんの簡単にですが）。臨床栄養の技術的な部分は、多くの方々にも学ばせてもらいました。それは食事の質と量に関することが多く、さまざまな栄養理論を学び、発育との関係、病気との関係、運動との関係などは、複数の専門家で表現こそ違っていても、重なるところは多々ありました。

しかし、山本先生のモットーというかスローガンとして掲げていた「文化性のない食事はエサである」という言葉と、その意味合いについては、他の方々から学ぶことはありませんでした。

山本先生は国立病院で、ずっと働き、臨床栄養の現場で発展と変化とともに歩んできました。私が初めて取材をさせてもらったのは国立病院医療センター（後の国立国際医療研究センター）の栄養管理室長を務めているときで、栄養管理室には掲げられていた標語の一つが「文化性のない食事はエサである」という他では目にしたことがない強烈な言葉でした。

給食は、同じメニューのものを同じように作るのが基本であって、業界の人間がよく口にする「個別対応」の実現は、なかなか難しいことでした。病院給食の現場も同じようなところがあり、疾病の改善のために必要な栄養が摂取できればよいという考えがありました。

臨床栄養としての病院給食の基本は、それぞれの人に必要な栄養素が与えられることで、提供される食事は、それが満たされていることは絶対条件です。充分な栄養摂取は提供されたものを全部食べることが前提とされているので、残されるようでは目的を達成することができません。

残さずに食べてもらえるように、食材の質や旬、調理法、味、彩り、温度、盛り付け、食器などの工夫が必要となります。少なくとも「おいしくないから食べたくても食べられない」という声が出るようではいけないということです。

そのような声が食べている人から出るような食事は、食事と言っていいのか、という問題提起をしたのが「文化性のない食事はエサである」というフレーズだと、初めは感じていました。

それだけではないということに気づいたのは、付き合いが長くなってからのことですが、そのことについては次回（日々修行５４）に書いていきます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

発達障害者に対する責務は、自治体だけでなく、国民一人ひとりにも定められています。

発達障害者支援法の第４条には「国民の責務」として、「国民は、個々の発達障害の特性その他発達障害に関する理解を深めるとともに、基本理念にのっとり、発達障害者の自立及び社会参加に協力するように努めなければならない」と書かれています。

理解をするための勉強の機会を得ることを個々に求めても国民的な理解を進めることはできないことから、やはり自治体や関連団体が着手するべきこと、自治体だけで不可能であれば民間との協働で実施することが求められています。

発達障害者支援法の第２条の２の「基本理念」には、国や地方公共団体（自治体）が発達障害者を支援する団体との連携を進めることが示されています。連携を進めるということは、発達障害者の支援を自治体に期待するだけでなく、民間の団体にも期待されているということで、自治体の協力を得ながら、市民活動として取り組むべきである、ということが示されています。

そのような取り組みをしようと考え、国や自治体にアプローチしても、なかなか応えてくれないと感じている人も少なくないはずです。自治体の理解が得られたとしても、関係する機関が期待どおりに動いてくれないために、歩みが鈍いと感じさせられることもあります。

この点について、発達障害者支援法の第２条の２では続けて、以下のように示されています。

「国及び地方公共団体は、発達障害者及びその家族その他の関係者からの各種の相談に対し、個々の発達障害者の特性に配慮しつつ総合的に応ずることができるようにするため、医療、保健、福祉、教育、労働等に関する業務を行う関係機関及び民間団体相互の有機的連携の下に必要な相談体制の整備を行うものとする。」

自治体は家族からの相談に乗ることも、支援を実施しようとする団体などからの相談に乗ることも積極的に進めなければならないということであり、発達障害という特性から医療、保健、福祉、教育、労働などの幅広い業務に関わる機関とも民間団体とも連携することが求められています。

すぐに関係機関や関連する民間団体と一緒に行動することは難しいことであるとしても、少なくとも相談に乗り、活動の応援をしてもらえるのは期待してよいということです。

さらに続けて、「国及び地方公共団体は、発達障害者の支援等の施策を講じるに当たっては、医療、保健、福祉、教育、労働等に関する業務を担当する部局の相互の緊密な連携を確保するとともに、発達障害者が被害を受けること等を防止するため、これらの部局と消費生活、警察等に関する業務を担当する部局その他の関係機関との必要な協力体制の整備を行うものとする」とあり、協力体制も整備することが求められています。

発達障害者支援法によって定められている主旨に基づいて、それぞれの人が、それぞれの立場で行動を起こすことが期待されているわけですが、私たちは発達障害の実態をまずは知ってもらうことの行動として発達障害サポーターの養成を進めています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

高齢者の現状と仕事の状態についての統計調査は総務省が行っています。２０２４年９月１５日に最新の調査結果が発表されましたが、日本の総人口（約１億２３７６万人）は前年より約５９万人減少した一方で、６５歳以上の高齢者は２万人増えて、過去最多の約３６２５万人（男性は約１５７２万人、女性は約２０５３万人）となりました。

６５歳以上が総人口に占める割合は前年に比べて０.２ポイント増えて、２９.３％と過去最高となりました。もちろん、世界と比較しても最も高い割合です。

２０２３年の時点で仕事に就いていた高齢者は約９１４万人で、２５.２％になっています。また、全就業者の割合でも１３.５％を占めていて、７人に１人が高齢者となっていました。高齢者の就業者数は２０年連続で増加しています。

このような現状を反映して、７０歳以上でも働くことができる制度を設けている企業も増えています。全国平均では４１.６％となっています。中国地方５県では４６.４％を占めていて、半数近くが希望者の雇用継続や定年制の廃止などに取り組んでいることがわかります。

これは中国地方５県の労働局が従業員２１人以上の計１万３９８７社を調べた結果で、県別では広島県が４２.２％、岡山県が４５.３％、島根県が５５.３％、鳥取県が４２.６％、山口県が４６.８％と、いずれも全国平均の４１.６％を上回っています。ちなみに島根県は全国トップとなっていました。

７０歳まで働ける制度があるとした広島県の２３２２社に具体的な制度を質問したところ、「希望者全員を継続雇用」が２５.５％、「基準該当者を継続雇用」が２１.２％、「定年制の廃止」が９.２％、「その他の制度」が３６.６％となっていました。

２０２１年４月に高年齢者雇用安定法が改正され、６５歳までの定年退職年齢の延長、７０歳までの雇用の努力義務化が定められました。猶予期間は２０２５年３月末までで、４月１日からは６５歳の定年が義務化されることから、企業や団体の高齢化に合わせた対応が強く求められる時代の始まりが、目の前まで近づいています。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

自分の立ち位置や現在のポジションがわからないと、どれくらい自由に動けているのか、逆に制限をされているのかわからないということになります。健康の話をしているときに、「どうしたら健康になれますか」という質問には、技術的なことを含めて、いろいろとアドバイスできるのですが、健康であれば幸せとは限りません。

「どうしたら幸せになれますか」と聞かれると返答に困ってしまうこともあります。

幸せは、それぞれの人で受け止め方が違っています。お金や地位だけでなく、健康についても幸せ感は違っています。

こんな話を書くのは、“健幸”という言葉を使って話をしたときに、健康であっても、ぎりぎりの生活をしているのでは幸せと言えない、という反応が会場からあって、一瞬であっても立ち往生してしまった講師がいたからです。

立ち往生という用語は、道路が渋滞して動くに動けなくなった状態を示すためにニュースなどで使われていますが、そもそも立ち往生というのは立ったままで死ぬことで、語源は「弁慶の立ち往生」です。

受講者によっては弁慶の説明、義経の説明から始めなければならないことがあるので、できるだけ講習では使わないようにはしています。

先の質問に対して、私たちは「幸せはなるものではなくて感じるもの」という答えを用意しています。単に言葉の綾や雰囲気で言っているのではなくて、自分の置かれた立場や動ける範囲などを知り、幸せと感じることに自由に挑戦できるという条件があってのことで、それを示すためにも「位置を聞いて自由を知る」を使うことがあります。

自分の位置を知ることが「一を聞いて」で、自由に動けることが「十を知る」に当たるのではないかという考えをもって講習に臨むようにしています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕