定年退職年齢を６５歳にして、さらに７０歳まで希望をすれば働くことができる制度は、さまざまな社会情勢の変化だけでなく、高齢者の健康度の向上も影響を与えています。

２０１７年に日本老年学会と日本老年医学会が、これまでの前期高齢者（６５〜７４歳）、後期高齢者（７５歳以上）とされてきた高齢者の区分を、准高齢者（６５〜７４歳）、高齢者（７５〜８９歳）、超高齢者（９０歳以上）とすることを提言しました。

提言の根拠として、１０年前に比べて心身の状態が１０〜２０年も若返っているとの研究成果を掲げています。１０〜２０年も若返っているとすると、准高齢者は高齢者ではなく、５５〜６４歳に相当する体力と認知力であるとのことから、社会を支える側となることがわかります。

内閣府の調査では、自分が高齢者だと感じている人の割合（２０２１年）は、男性では６０〜６４歳が１９.１％、６５〜６９歳が３０.７％、女性では６０〜６４歳が１５.４％、６５〜６９歳が３４.３％となっています。

また、何歳くらいまで仕事をしたいかを聞いていますが、その割合（２０１９年）は、男女平均で６５歳くらいまでが２５.６％、７０歳くらいまでが２１.７％、７５歳くらいまでが１１.９％となっています。定年退職年齢が引き上げられると、この割合も大きく伸びることが推測されています。

両学会の提言によって准高齢者は高齢社会において支えられる側から支える側になることが示されました。高齢者の若返りの理由としては、身体的な状態だけでなく、社会参加による精神的な若さの保持も大きな要因としてあげられています。

６５歳までの就労、６５歳を超えての就労は、より若さを保つことにつながるだけに、今回の定年退職年齢の引き上げ、高齢になっても働ける環境は、日本人の健康に対する意識を高め、実際の結果につながる大転換の時期ということができます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

現在のベテラン世代は、６０歳定年を目指して働いてきました。今回の改正による６５歳定年への延長は、長距離走の目標として定めていたゴールが急に先に延ばされたように感じる人も多く、これに対してベテラン世代は、さまざまな反応があります。

「元気なうちは働きたい」という前向きな人がいる一方で、体力や気力の面で不安を感じている人も少なくありません。

６０歳のゴールを目標にして、体力や健康度などと仕事の負荷を勘案して、仕事の内容やペースを決めてきたところが、急に５年先まで続けなければならない状況に対して、「無理がきかない」「体力が続くかわからない」という不安が生じるのは当然のことです。

これまでの職場で、同じように勤めるのであれば大丈夫ということではあっても、移動や再任用、経験のない仕事をすることになると、これまでにやってきた経験と知識が活かせないのではないかという不安も生じます。

また、年齢的には６０歳を過ぎると家族（親などの）介護の問題も大きくなり、これまでのライフ・ワーク・バランス（仕事と生活の調和）のライフに占める介護の割合が大きな負担となることもあり、介護と仕事の両立ができるかわからないという不安も膨らんできます。

また、年金の問題も影響が大きく、現役世代でも実質賃金が生活費の上昇分を下回っていた期間が長らく続き、長生きすると老後資金が２０００万円に達すると言われる中、どこまで働き続けなければならないのかという不安があり、さらに追い討ちをかけるのが健康面での不安です。

日本人の生涯医療費は約２８００万円と膨大な額に達しており、その半分は７０歳以降に使われています。男性の平均寿命が８０歳とすると、わずか１０年の間に１４００万円が使われている計算になります。

このような状況も高齢者になってからの仕事の継続の不安を大きくさせる要因となっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本は世界一の長寿国（男性８１.４７歳、女性８７.５７歳）で、さらに平均寿命は延び続けています。２０４０年には男性が８３.２７歳、女性が８９.６３歳、２０６０年には男性が８４.１９歳、女性が９０.９３歳になると推測されています。

現在の国民の平均年齢は４９.１歳と、これも世界一の水準にあります。日本の女性は半分が５０歳以上という状況です。

超高齢社会（高齢化率２１％以上）になった２００７年から１７年が経ち、高齢化率は２０２４年には３０.０％、２０４０年には３６.３％にも達すると予測されています。

超高齢社会は、現役世代（１５〜６４歳）が大きく減る時代でもあり、中でも働き盛りと呼ばれる壮年期の４０歳以降の人口が不足していく現状があります。さらに労働人口の減少が予測される中で、高齢者の就業機会の確保や働く場の整備が進められています。

これを受ける形で、高年齢者雇用安定法の一部が２０２１年４月に改正されました。高齢者の就労は、これまで個人の問題とされてきたところがありましたが、今や国や企業・団体が見直しを迫られる時代となってきているのです。

高年齢者雇用安定法の一部改正から４年を経て、企業・団体で働く人の定年退職年齢は２０２５年４月から６５歳までとなり、それまでの継続雇用が義務化されます。また、定年を超えても働きたいと希望する従業員全員を７０歳まで雇用する必要が生じます。

これは高年齢者雇用安定法に基づく高齢者就業確保措置で、６５歳まで雇用確保（義務）に加えて、６５歳から７０歳までの就業機会を確保するため、以下のいずれかの措置を講じる努力義務が新たに設けられています。

　①７０歳までの定年引き上げ
　②定年制の廃止
　③７０歳までの継続雇用制度の導入
　④７０歳まで継続的に業務委託契約を締結する制度の導入
　⑤７０歳まで継続的に以下の事業に従事できる制度の導入
　　・事業主が自ら実施する社会貢献事業
　　・事業主が委託、出資（資金提供）等する団体が行う社会貢献事業

④と⑤は、創業支援等措置（雇用によらない措置）で、従来までの職員ではなく業務委託契約（フリーランス）として働く形態と、社会貢献事業での活動となります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

歯の形と本数から栄養バランスを考えることについては前回（健康思想９）紹介しました。それを受けて、何を、どれくらい食べるのがよいかということを考察していきます。

歯の種類と数から考えると、肉食が増えてきたことから現状の食事では犬歯が上下に４本ずつあってもよいような状況になっています。また、あまり噛まずに済む食生活では臼歯の本数が少なくてもよいような状況ともなっています。

しかし、歯の形と本数から考えると、食べすぎの肉を減らし、野菜や穀類、豆類を増やすべきで、これによって血管に負担をかける脂肪を減らし、血圧や中性脂肪値などを安定させるために役立つ食物繊維、ビタミン、ミネラルを多く摂ることができます。

将来的に生活習慣病を予防するための食生活を身につけるためにも、歯のバランスに合った食事内容を考えるようにしたいものです。

野菜の摂取量を日本とアメリカで比較すると、日本人のほうが多く食べているような印象があります。昭和５０年代までは日本人は野菜に多く含まれる食物繊維の摂取量が多いために大腸がんは少ないものの胃粘膜を傷つけやすいために胃がんが多くなっていました。アメリカでは逆に胃がんが少なく、大腸がんが多くなっていました。

しかし、日本人では野菜の摂取量が年々減少傾向にあることに対して、アメリカ人では健康志向の高まりから増加傾向になりました。アメリカ人でも今では野菜の摂取量は減少傾向にありますが、それでも日本人よりも多いのが現状です。

人間の歯のバランスに合った食事が最もよい栄養バランスということになりますが、これに合致しているのは昭和３０年から４０年前半の日本人の食事だったといいます。平均寿命が大きく延び、生活習慣病が少ない理想的な状態だったわけです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「育休を考える日」積水ハウスが育児休業を促進するために育児（１９）と休（９）の語呂合わせで制定。

「愛知のいちじくの日」ＪＡあいち経済連が、いちじくの出回り時期（７〜１０月）で、いち（１）じく（９）の語呂合わせで制定。

毎月１９日：「いいきゅうりの日」（いいきゅうりの日プロジェクト）、「松阪牛の日」（やまとダイニング）、「熟カレーの日」（江崎グリコ）、「シュークリームの日」（モンテール）、「クレープの日」（モンテール）、「食育の日」（食育推進会議）、「イクラの日」（カッパ・クリエイト）

大学を卒業してから５０年近くを経た今も、就職をしたことがありません。そのため、給料もボーナスももらったことがなくて、周囲から物知りと言われることがあっても、会社組織や給与支払いのことはイマイチ把握ができていないことがあります。

卒業時には就職難の時期で、就職浪人が普通にあって、大学受験で浪人をして就職時に浪人をして、年齢の問題で就職できずに自分で稼ぐしかないという同級生、同窓生が何人かいました。

今回のお題の「組織に属さない５０年間」は大学卒業後からのカウントではなくて、大学生のときに仕事をして分も含めています。その仕事はアルバイトではなく、今の時代のような起業でもなくて、仕事として学業と両立させていました。

といっても“二足の草鞋”ということではなくて、大学で学んでいたことと仕事に通じるところがあって、まさに両立させているという感覚で働いていました。

詳しくは別の機会に書いていきますが、大学１年生のときには政治家の私邸で錦鯉の世話をしていて、年を経るごとに回数こそ減ったものの３年生まで続きました。２年生のときにはクラシック音楽専門誌の編集と原稿書きをして、これは３年生まで続きました。

３年生のときには知人の親戚の割烹で調理補助を始めて、これは４年生まで続けました。４年生のときには、クラシック音楽専門誌の編集長のお父様を通じて知り合った出版社の社長の関係で厨房機器の業界団体の月刊機関誌の取材・執筆・編集が始まりました。

この仕事は１年限りの約束だったのですが、就職先を紹介してくれるという親戚が持ち込んできた話が反故にされて、卒業後も機関誌の仕事を継続することになりました。

親戚の人は業界紙の編集部にいて、そこに就職できるので他の会社への就職活動はしないように、と言われていました。社長にも挨拶をして、機関誌の編集の仕事の実績を見てもらい、気に入ってもらっていました。

そろそろ卒業の時期ということで、その社長に連絡をしたところ、驚きの出来事を知りました。親戚の人は、すでに退職をしていて、私の就職先は親戚の人が責任を持って探すから、と聞かされていたとのことでした。

何があったのかと親戚の人に連絡をしたら、謝りや説明をする前に、私がやってきた機関誌の編集を自分にもやらせてもらえないかと言われましたが、さすがに断りました。

業界団体に行って、仕事がなくなったことを伝えました。

そのときに専務理事から、機関誌の編集を続けてほしいとの話がありました。しかも間接的なアルバイトではなく、私が直接受けて手がけるということでした。その理由として聞かされたのは、受けていた出版社はオーナーに隠れての秘密のアルバイトで、それがバレてしまって手を引かざるを得なくなったとのことでした。

なんだか、他人の思惑に振り交わされた感じでしたが、そのときの編集経験が、その後の病院調理師団体の機関誌、臨床栄養の機関誌、病院給食業界の機関誌、巡回健診団体の機関誌、サプリメント講習の講師、運動関連団体の理事としての活動へとつながるスタート地点となりました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

７つの表情分析のうち、前回の３つ（喜び、悲しみ、怒り）に続いて、４つの表情分析を紹介します。

◎嫌悪（Disqust）
嫌悪の表情には２つの異なったパターンが見られます。単純な表情では上唇が上がっているだけですが、もう一つの表情は鼻にシワが強く寄るために眉は引き下げられ、目は細くなります。

下唇は押し上げられ、口は閉じられるのですが、鼻にシワが寄る嫌悪の表情では唇が開く場合もあります。どちらの表情もＵ字形のシワが鼻孔から唇にかけて見られます。

嫌悪の表情は、前回紹介した怒りの表情と混同されることがあります。どちらの表情も唇は閉じられていますが、怒りの表情のほうが強く閉じられています。

視線は怒りのほうが嫌悪よりも強く凝視している感じになります。眉はともに引き下げられますが、怒りの表情では眉はしかめっ面のように眉が寄ります。

嫌悪の表情の変化は、全て顔の中央線で起こるという特徴があります。

◎軽蔑(Contempt)
軽蔑の表情は、顔面の片側だけの動きが見られます。唇の端が吊り上がり、わずかな微笑みを伴う場合と、伴わない場合があります。

◎恐れ（Fear）
恐れの表情は、眉は吊り上がりますが、同時に緊張して、額に対して水平に、波状の形状となります。上まぶたは強く引き上がり、下まぶたは緊張しています。そして、唇は水平方向に引き伸ばされます。

◎驚き（Surprise）
驚きの表情では、眉は上がり、アーチを描くように丸い形になります。上まぶたも上がり、時として眼の虹彩より上までになります。そのために白目の部分が見えます。驚きの表情では、すべて口が丸く開きます。

恐れの表情と驚きの表情は、よく混同されます。眉はともに吊り上がりますが、恐れの表情では眉はまっすぐ吊り上がっています。驚きの表情では眉の形がカーブします。

上瞼は、ともに持ち上がりますが。恐れの表情のほうが強く持ち上がります。唇は両方の表情ともに開きますが、驚きの表情では唇はリラックスしているのに対して、恐れの表情では唇は水平方向に引き伸ばされます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

よいことは、いつまでも続くと思いがちであり、そう願うのは当たり前の感覚です。ところが、そうはいかないのが世の中で、変化が急速に進んでいる時代には「常に足場が失われる変化を考えて備えておく」という心構えが必要になります。

レコードからＣＤ（コンパクトディスク）に時代が移ったときに、レコードに関連する業界では「レコード針の教訓」が話題にのぼりました。ＣＤは今ではコンピュータ用の“記憶媒体”（ＣＤ−ＲＯＭ）として認識する人が多くなりましたが、初登場（１９８２年）のときはレコード代わりの“記録媒体”でした。

ＣＤのテスト版がドイツで製造されてから、わずか１年のことであったので、まだ一般販売は先のことと思って、レコードの音質を高めることに注力している人も少なくない状況でした。

レコードで最も音質に差が出るのはレコード針で、使い始めた当日から摩耗が始まり、音質は低下する一方でした。だから、摩耗を減らすことに一生を捧げた研究者もいて、最高品質のレコード針が開発できたときには、１９８２年１０月１日のＣＤの日本の発売日を過ぎていたという話です。

そのような人生を賭けて取り組んできたことの需要がなくなる、まるで足場が消えた（足元が失われた）ようなことにならないように、いかに情報収集が重要かということを伝えるときの逸話として使われています。

クラシック音楽の世界に仕事の一環として（趣味ではなくて）大学生の時から関わってきましたが、その時から７年後の大転換でした。レコード会社を回ってＬＰ盤を集めてきて、これを聴いて評論の下原稿を書くというゴーストライターのような仕事でしたが、持って帰るのがコンパクトなＣＤになって随分と軽く、楽になりました。

ＣＤの記録時間は７４分４２秒が当時は限界とされていて、これは世界的な指揮者のヘルベルト・フォン・カラヤンがベートーヴェンの「交響曲第九番」が収まるようにと希望したことから決まったとされています。

同じ曲であっても指揮者、レコード会社（ＣＤ会社ではなく今でもレコード会社と呼ぶ）でも違っていて、この話は伝聞ではなく、カラヤンから直接言われたソニーの担当者から聞いたことです。
（このことはソニーの社史にも書かれています）
〔小林正人〕

小さなネットワーク（パーソナルネット）をつないで大きなネットワーク（インターネット）としていくことを「インターパーソナルネット」と表現して、さまざまなビジネス展開が行われています。

その一つとして取り上げるのは、私が関わってきた記念日ビジネスです。記念日は、今でこそ３６５日（閏年の場合は３６６日）で記念日のない日はなく、１日に１０以上の記念日が存在している日も珍しくありません。

記念日は終戦直後からあったと伝えられる中、記念日が国民的に意識されるようになったのは１９８７年のことです。歌人の俵万智の第一歌集『サラダ記念日』が発売され、その中の「『この味がいいね』と君が言ったから七月六日はサラダ記念日」にちなんで、７月６日がサラダ記念日と制定されて、さまざまな関連イベントが開かれました。

当時は農林水産省が農産物の販売促進に記念日を使い始めていて、食品業界（製造、流通、販売）も記念日を設けるようになっていました。初めの頃は食品に関わりのある日が採用されることが多かったのですが、だんだんと語呂合わせが増えてきました。

語呂合わせのほうが印象に残りやすいということもあり、例えば納豆の日（７月１０日）、豆腐の日（１０月２日）が注目されました。

記念日を用いた販売促進キャンペーンはメディア活用が大切で、健康をテーマにしたテレビ番組が１９８７年に始まると、その中で「今日は何の日」が人気コーナーとなり、健康に関わる記念日、食品に関わる記念日が次々に登場しました。

広告代理店を通じで、この記念日の情報を提供していたこともあって、２００２年に納豆の日キャンペーン、２００３年に豆腐の日キャンペーンが始まったときには、さまざまな形で関わり、各局のテレビ番組をはじめとしたメディア対応をさせてもらいました。

記念日は、業界や地域の小さなネットワークから始まったものも、メディア対応を重ねていくことで大きなネットワークにしていくことができる面白いビジネスツールとなっています。
〔小林正人〕

前回のinpane６は、家元制度が独自のネットワークをビジネス化するモデルとなるということを書いて、その内容は別の機会に伝えるということで終わりました。

家元制度は、技能文化の一流一派の主催者である家元が、免許状の発行権を独占して、文化社会を構成するものを指しています。家元から技能に応じて段階的に高度化する免許が弟子に与えられて、弟子は免許によって弟子をとって教える権限が分与されます。

ビラミッド組織と指摘されることを嫌う家元（宗家）もいるものの、いかに高弟であっても、免許状は家元以外からは発行されない仕組みです。

家元よりも優れた技能があったとしても、家元に変わることができない、ピラミッドのトップには成り代わることができないのは、ピラミッド組織そのものです。これが受け入れないという高弟がいたら、独立して家元制度を新たに作り上げるほかないということです。

家元制度というと茶道、華道などが有名ですが、家元という言葉が初めて登場したのは正徳３年（１７１３年）のことで、法隆寺、東大寺、薬師寺などへ成人後僧となる少年を入寺させる権利を所持する家を指していました。

今の時代は技能の上下だけでなく、新たな情報、新たな発想でも優位に立つことができるようになり、他にはないこと、他では学ぶことができないことを身につけることができるようになっています。

既存の家元制度（ピラミッド組織）に参加することよりも、自らが主体となって“シン・家元制度”を創出することができるようになっています。家元制度に参加しなければ、高弟であっても弟子を集められなかった時代から、今は一転して情報発信を自由にできるようになり、これを活用することで独立も難しくなくなりました。

他人を稼がせるのではなく、自分が稼ぐようになるという発想ができやすくなりましたが、これは家元制度だけでなく、アメリカのＤＳＡ（Direct Selling Association：訪問販売協会）の仕組みからも学んできました。これを伝えるチャンスが訪れています。

アメリカの制度であって、納得がいかないまま続けている人も多いのが事実ですが、日本特有の家元制度と組み合わせた仕組みを自分で構築していこうという人も増えてきています。
〔小林正人〕