厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中の成人版の推奨事項の後半を紹介します。

〔現状〕
国民健康・栄養調査では、歩数や運動習慣についての調査を長年にわたり実施しています。令和元年の調査結果において、２０歳以上の歩数の平均値±標準偏差は６２７８歩/日（男性：６７９３±４５６４歩/日、女性：５８３２±３８６３歩/日）でした。

歩数の経年変化をみると、男女ともに年々低下傾向にあることが示されています。

また、運動習慣については、１回３０分以上の運動を週２回以上実施し、１年以上継続している人の割合（２０歳以上）は２８.７％（男性：３３.４％、女性：２５.１％）でした。

座位行動は新しい概念であり、現時点では歩数や運動習慣のような経年的な調査はありませんが、平成２５年の国民健康・栄養調査によると、平日１日の総座位時間に関して８時間以上と回答した男性は３８％、女性は３３％もいることが明らかになりました。

世界２０％カ国における平日の総座位時間を調査した研究でも、日本人の総座位時間は世界的にみて、かなり長いことが報告されています。

〔取り組むべきことは何か〕
個人差を踏まえ、強度や量を調整し、可能なものからすべての人に対して、少しでも座位時間を減らし、現在取り組むことが重要です。

推奨事項である「３メッツ以上の身体活動を週２３メッツ・時以上」は、一般の方にとって理解しにくい可能性があるため、概ねこの推奨事項に相当する「１日６０分以上の身体活動」「１日８０００歩以上」を推奨しましょう。これにより、長時間の座位行動が健康に及ぼすリスクも併せて低下する可能性があります。

すべての人に対して、少しでも座位時間を減らし、現在の身体活動量を少しでも増やすことを推奨しましょう。運動だけでなく、家事や仕事などの生活場面でも、身体を動かすことを勧めましょう。

例えば、家事（買い物・洗濯・掃除）や、通勤（自転車・徒歩通勤）などで身体活動を増やすことができます。また、家事や仕事のすきま時間に体操などで身体を動かすことも効果的です。

〔よくある疑問と回答〕
Ｑ　１回の身体活動で「２０分以上継続しなければ効果がない」などの最短持続時間や「週３回以上実施しなければ効果がない」などの最低限実施しなければいけない頻度はありますか？

Ａ　ありません。短い時間の積み重ねでも健康増進効果は得られます。また、週に１回でも効果があることが報告されています。個人のライフスタイルに合わせて、身体活動に取り組むことが大切です。

Ｑ　健康のためには、成人であれば必ず推奨事項を満たす必要がありますか？

Ａ　ありません。健康増進のために望ましい身体活動量は人それぞれです。推奨事項はあくまで目安と考えてください。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中の成人版の推奨事項の「科学的根拠」を紹介します。

〔科学的根拠〕
推奨値については、成人を対象にしたコホート研究をレビューした結果、生活習慣病発症予防に効果のある身体活動量の下限値が週１９メッツ・時から週２６メッツ・時の間に分布しており、その平均値が週２３メッツ・時であること、及び日本人を対象とした研究に限ったメタ解析においても、週２２.５メッツ・時より多い人で効果が期待できると確認されたため、身体活動量の推奨値を週２３メッツ・時としています。

また、運動については、生活習慣病発症予防に効果のある運動量の下限値が週２メッツ・時から週１０メッツ・時の間に分布していたことから、その平均値である週４メッツ・時を運動量の推奨値としています。

本ガイド策定に向けて最新の研究をレビューしたところ、過去のレビュー結果と同様な傾向を確認したことから、推奨値の変更は必要ないと判断しました。

身体活動と生活習慣病発症や死亡リスクの間には、身体活動量が多いほど、疾患発症や死亡リスクが低いという関係がみられ、特に週２３メッツ・時程度まで大きなリスク低下が期待できます。

また、１日あたり１０分の身体活動を増やすことで、生活習慣病発症や死亡リスクが約３％低下すると推測されています。また、運動量と生活習慣病発症や死亡リスクとの間にも同様の関係がみられ、週４メッツ・時を満たす場合、生活習慣病発症や死亡のリスクが約１０％低いことが示されています。

“やりすぎ”の身体活動量はまだ明らかではありませんが、怪我や体調に注意して無理をしないことが大切です。

座位時間と死亡リスクの関係を検討した３４件のコホート研究のメタ解析では、座位時間の増加に伴い死亡リスクが増加することが方谷されています。

一方、１日６０分以上の中強度以上の身体活動によって、座位行動による死亡リスクの低下が期待できることや、長時間の座位行動をできる限り頻繁に（例えば、３０分ごとに）中断（ブレイク）することが、食後血糖値や中性脂肪、インスリン抵抗性などの心血管代謝疾患のリスク低下に重要であることも報告されています。

また、強度を問わず、少しでも身体を動かすことが健康によい影響を及ぼすことが報告されています。立位困難な人も、じっとしている時間が長くなりすぎないよう、少しでも身体を動かすことを推奨します。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「そうめんの日」「乾麺の日」全国乾麺協同組合が七夕の伝統食のそうめんにちなんで制定。

「ゆかたの日」日本ゆかた連合会が七夕の日を制定。

「笹かまの日」宮城県蒲鉾組合連合会と紀文食品が七夕が笹の節句と呼ばれることから制定。

「コンペイトウの日」入江製菓（福岡県八幡市）が金平糖（コンペイトウ）の天の川をイメージして七夕の日を制定。

「ポニーテールの日」日本ポニーテール協会がポニーテールの横顔が７７に見えることから制定。

「牡蠣の日」牡蠣文化推進事業実行委員会（福島県須賀川市）が牡蠣の神様とも呼ばれる円谷英二監督の誕生日の１９０１年７月７日にちなんで制定。

「赤しその日」三島食品（広島県広島市）が赤しそふりかけゆかりの赤しそ（紫蘇）は７月が収穫の最盛期で蘇が七夕の織姫と彦星の関係が１年に１回蘇ることにちなんで制定。

「カルピスの日」アサヒ飲料がカルピスが誕生した１９１９年７月７日にちなんで制定。

「高菜の日」全日本漬物協同組合連合会が菜（７）っ葉と高菜（７）から制定。

「冷やし中華の日」冷やし中華の愛好家と料理人が小暑となることが多く、暑さが始まり冷やし中華がおいしくなることから制定。

毎月７日：「生パスタの日」（全国製麺協同組合連合会）、「Doleバナ活動の日」（ドール）

地獄のような苦しみは自分で作り出しているのではないか、という考えから前回（健康思想３）、「“自業苦”の苦しみ」という話を書きました。

自分がやってきた結果である自業自得が“自業苦”（じごく）を作り出しているとしたら、地獄の対局にある極楽も自分が作り出すことができるのではないか、という考えから、“業苦楽”について考えていくこととします。

“業苦楽”は自業の業（ごう）によって生じた苦（く）が楽（らく）になるということを指していて、続けて「ごくらく」と読みます。これは洒落（しゃれ）や言葉遊びではなく、浄土真宗の開祖の親鸞聖人の残した言葉です。

“自業苦”は自業によって生じた地獄の苦しみであって、これに対して極楽の楽しみも自業によって生じるという単純なことではありません。自業が苦と楽に枝分かれするということではなくて、自業の後に苦があり、それを経て最上の楽があるという流れです（自業→苦→楽）。

これが“業苦楽”になるわけですが、浄土真宗は他の宗派と違って、死後の地獄は存在していません。死んだら誰もが極楽浄土に行くことができるという考えで、存在していない地獄を恐れることはないのです。

誰もが極楽に行けるので、地獄に堕ちないように善行を積むことが求められることはなく、地獄行きか極楽行きかの閻魔大王による裁判もありません。閻魔大王の裁判は死んでから４９日目に行われるというのが一般的な理解です。これは７日ごとに小さな裁判があり、これが７回行われるので、最終的な判決（地獄or極楽）が下されるのは「７×７＝４９」の四十九日です。

この日に親戚縁者が集って、極楽行きを願うのが四十九日の法要ですが、浄土真宗では個人を偲ぶ機会として行われます。他宗のような地獄に堕とされないように必死に願う場ではないのです。

地獄のような苦しみを経験してきた人は、小さな幸せと感じるようなことにも感謝の気持ちを抱くことができるということですが、その最たるものが健康です。

健康でいるときには、ありがたさを感じないことが、健康を害して、そのために望むことができないような状態になったときに、初めて健康に感謝して、健康を与えてくれた人や健康づくりの当たり前の生活にも気づくことができるはずです。

今回のお題の「“業苦楽”の楽しみ」は、自分の望んでいることと現在の状況を並べてみて、その差が小さいほど幸せを感じるのか、苦しんだ分以上の幸せを求めることの是非を考えるための導入部分として書きました。

何のための導入部分なのか、というと、それは次回（健康思想５）のお題の「健康寿命」で明らかにしていきます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省から、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」が発表されました。
以下に、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」の高齢者版の「取り組むべきこと」の各項目を紹介します。

〔床上時間について〕
高齢世代では、長い床上時間が健康リスクとなるため、睡眠時間よりも床上時間を重視しましょう。

床上時間の目安は、１週間の平均睡眠時間（実際に眠っている時間）＋３０分程度です。床上時間が８時間以上にならないことを目安に、必要な睡眠時間を確保するようにしましょう。

なお、必要な睡眠時間には個人差があり、特に高齢世代でも日中に忙しく過ごしている人においては、成人と同等の睡眠時間が必要な場合もあります。個人差を考慮しつつ、６時間以上を目安として睡眠休養感が得られるよう、必要な睡眠時間を見つけましょう。

〔睡眠休養感の確保について〕
睡眠時間を十分に確保しているにもかかわらず、睡眠休養感が低い場合は、以下の対応が有効な場合があります、

◎床上時間
＊長根を習慣としているような場合、床上時間が８時間以上にならないように制限することが、睡眠の質を高めることに役立つ可能性があります。

＊まずは自身の睡眠状態を１週間記録してみましょう。ポイントは、床上時間（床に入っている時間）と睡眠時間（実際に眠っている時間）を区別することです。

＊自身で床上時間を短縮する際には、６時間を限度にすることをお勧めします。その際、寝床で考えごとをするのは避けましょう。なかなか眠れないときは、いったん寝床を離れ、寝床以外の静か暗めの安心感が得られる場所で、眠気が訪れるまで安静状態で過ごします。そして、しばらくして眠気が訪れてから寝床に戻りましょう。

また、眠気を妨げうる寝室環境（たとえばテレビやラジオをつけながら寝る、電気をつけたまま寝る）は、気づかないうちに良眠の妨げとなっている可能性があるため、改善するよう心がけましょう。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省から、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」が発表されました。
以下に、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」の高齢者版の「床上時間と健康との関係」を紹介します。

〔床上時間と健康との関係〕
定年退職などを迎え、自宅で過ごす時間が増えるとともに、育児などの家庭内での役割も徐々に減少するため、必要な睡眠時間に対して床上時間が相対的に過剰となる傾向がみられます。

６５歳以上の高齢世代では、睡眠時間と総死亡率の関連は明確にならず、床上時間が約８時間以上の場合に総死亡率が増加することが報告されています。さらに、活動量計を用いて床上時間を測定した別の調査研究でも、長い床上時間が総死亡率の増加と関連することが示されています。

これらは、高齢世代では睡眠時間の長短よりも、床上時間が長すぎると不良な健康状態をもたらしうることを示しています。

さまざまな健康上の問題（心血管疾患、呼吸器疾患、腰・膝などの関節疾患など）から、寝床で過ごす時間を減らすことが難しい人もいますが、前述の研究結果は、必要以上に活動を控え、寝床で過ごす時間を増やしすぎると、長期的な寿命短縮リスクは、むしろ増加する可能性を示しています。

〔睡眠休養感の欠如による健康へのリスク〕
アメリカの地域住民における調査では、６５歳以上の高齢世代では、床上時間が長く（８時間以上）、かつ睡眠休養感（睡眠で休養がとれている感覚）が欠如している場合に死亡リスクが増加することが示されています。

何らかの病因により２年以内の死期が迫り、やむなく床上時間が増加してしまった可能性がある人を除いてもなお、死亡リスクと床上時間、睡眠休養感の関係は同様な傾向が示されました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

岡山に移住して３年ほど経ったときに、目的とした仕事がなくなり、今さら東京に戻って仕事を再開させるわけにもいかなくなり、定年年齢とされる６５歳が近いことに直面したときに、年齢をレベルで示すことにしました。

年齢にこだわらないことにして、３年間は自分の記憶から消して、今後は毎年レベルアップしていく仕事に励もうと考えたからです。

現在はレベル６９ですが、このレベル示すようになってから「レベル１００を目標とした６９ではないか」と思われることが多くなりました。

１００までとしても６９は、すでに全体の７割近くが過ぎていて、年齢を重ねるほど若いときよりも何事も時間がかかるようになるので、実質的に使える時間は短くなっていくという感覚が一般的なようです。

しかし、自分の考えを実現させるために使うことができる時間は、以前に比べると長くなっていると感じています。

人生を２０年ずつ区切って考えてみると、小学校に通い始める６歳から２５歳までは学ぶ期間であり、自分のことだけに当てることができる２０年間といえます。これに続く２６歳から６５歳までは個人によって違いはあるとしても、仕事をしていて、家族のためにも時間をかける４０年間とされます。そのため、自分のために使うことができるのは３分の１と考えることができます。

現役世代として働くのは以前は６０歳までとされてきましたが、定年年齢は徐々に引き上げられ、２０２５年４月からは６５歳までの雇用が義務づけられるので、６５歳としてみました。

私の暦年齢は６９歳ではあるものの、３年を差し引いて６６歳とすると、８５歳までは２０年あることになります。８５歳は、自分の勝手な計算から割り出した年齢です。

６６歳から８５歳までの２０年間は、稼ぐための仕事と家族に当てる時間は少なくてもよいので、ほとんどを自分のことだけに当てることができる時間と考えることができます。それまでの２０年間の３倍もの時間があります。

このようなことが考えられるようになったのは、日本人の平均寿命が大きく延びたからで、終戦後（１９４７年）に発表された平均寿命は５０歳でした。それが今では男性は８０歳を超えて、３０年も長生きになっています。

３０年といえば一世代分の長さです。この長くなった寿命を世の中の役に立つことに充ててほしいという思いから、多くの人が取り組むことができる健康づくりの場を構築する活動を始めています。

その活動は、地域の健康づくりを本気で進めるための「健康デザイン」です。自分の身体年齢を知り、現状に適した健康の維持・増進を図っていく方法を伝え、実践していく方と一緒に走り続ける伴走者の立場で支えていくことを誓って、１００日実践の締めくくりとしました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

私の思考の基礎は子どものときの経験が影響して作られましたが、現在まで続く思考を決定的にさせたのは５０年前に巡り合った在家信徒グループでした。在家は仏教では出家しないで、家庭で世俗の生活を営みながら仏道に帰依する人のことです。

１８歳のとき（１９７３年）に、東洋大学のインド哲学の教授と巡り合い、これを知ることができました。違う学部で学ぶ身でありながら学科の聴講もさせてもらい、在家信徒グループでも勉強の機会をもらいました。

現在の健康づくりに関わる仕事のきっかけは、大学３年生から始めたアルバイトである厨房機器の社団法人の機関誌の編集で、そこから病院の調理、病院の栄養管理、臨床栄養や健康に関わる団体、霞が関の行政機関の仕事、予防医学の研究機関へと移ってきました。きっかけから数えると、もうじき５０年になります。

日本メディカルダイエット支援機構が内閣府から特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）の認証を受けたのは２００８年のことで、１６年が過ぎました。ホームページの最新情報のコラム原稿は（６３００本）を超えました。

２０１０年４月から毎週１回発信している健康情報メールは７３９号になりました。平日は１日も休まずに検索を続けています。これらは目標を定めることなく、行くところまで行こうとの考えで、時間さえあれば書き続けています。

倫理指導を受けさせてもらったときには、１００日実践が済んだら「あと５０か月」という短い期間を、いかに有効に活用するかという考えがありました。自分の年齢からいくと、日本人の男性の健康寿命の平均は７２歳で、７２歳の最後までの期間は２月からは５０か月でした。

これは自分が岡山でやってきたことの延長でしか生きられないのではないかとの考えがあってのことで、１００日実践で考え続けて、自分の価値が見出せたときに新たな期間を計算しようと考えてきました。

男性の平均寿命は８１歳ほどで、健康寿命との差は９年ほどなので７２歳という単純計算をしていました。平均寿命は、正式には“平均余命”といって、それぞれの年代が何歳まで生きられるのかという推定値です。０歳の子どもの平均余命が平均寿命となります。

５歳ごとの統計数字の発表ですが、自分の場合は１年ちょっとで７０歳ということから、その歳での平均余命を見ると１５.９６年で、合わせると８５.９６歳となります。ここから健康寿命との差の９年を引くと７７歳になります。

７７歳の最後の月までの期間は、ちょうど１００か月になります。そこまでは医療や介護に頼りきりにならずに自由に過ごせるとすると、初めに考えた５０か月の２倍の期間があることになります。

年々、気力も体力も低下していく中で、継続させるために何をすべきなのかを常に考えることも才能ではないか、との考えを貫いて、「継続は才能なり」と自信を持って言えるときがくるまで、歩み続けることに決めました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

新型コロナウイルス感染症が蔓延していた３年間はマスクをしなければ他人と接触できないことから不自由を強いられましたが、この期間は偽らないで済む期間と感じることもありました。

閃輝暗点と視聴不一致から目の前にいる人の顔を見るのが辛いこともある自分にとっては、相手の口元を見ないで済むことも、相手から表情を読み取られないで済むことも、精神的には非常に楽な状態でした。

表情を見抜かれないで済む一方で、表情を見抜くことができないことは対人関係では辛い時期でもありました。それは見抜かれることの何倍も、見抜くことに力を注いできたことがあり、それがマスクによって妨げられることで、表情から考えていることが見抜けないことで失敗することが続きました。

そのようなことで相手の本心が見抜けなくなるようでは観察眼が足りないと言われることもあるのですが、脳科学を学び始めたときから、ずっと微表情（微細な表情の変化）によって本心を見抜くことを心がけ、それによって人間関係を作り上げてきたことから、それに頼りすぎていたところがありました。

微表情は、感情が顔に一瞬のうちに表れて消える表情のことを指していて、０.２秒以内の出来事です。その微表情は９０％以上が見逃されているとされます。

どのような表情なのかというと、幸福（ほころぶ口元）、軽蔑（非対称な口元）、嫌悪（鼻の周りのしわ）、怒り（力んだ唇）、悲しみ（あごのしわ）、恐怖（下まぶたの緊張）、驚き（あんぐり顔）で、これらの万国共通で表されているのは７つのサインと呼ばれています。

この微表情のおかげで、腹の底が見えにくい政治家、役人、団体役員などとも、なんとか付き合ってくることができました。

微表情は隠そうとしている真実の感情が表れて、短時間で無意識に生じる表情であり、本人には露出しているかがわからないことから、相手の隠している感情を知る手がかりとして効果的です。

ところが、微表情によって嘘を見抜くことはできても、本人に嘘をついている意識がない、自分としては悪いことをしているつもりがないという人は微表情が表れにくいことがあります。また、まとまりのない思考や行動をしていても、本人としては特に変えていないつもりでいる場合にも表れにくく、見抜きにくくなっています。

微表情を見ることができることを知られると、心の底を見抜かれるようで付き合いにくい、できれば付き合いたくないという感情があるのは承知しています。微表情について口にしないほうが付き合いやすいことをわかっていながらも、あえて書き記したのは、そのことを隠して、偽って過ごす脳力が自分には備わっていないと考えているからです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

私がやってきたことは、初めての方には経歴を渡していますが、そこに書かれていることが事実であることがわかったときに、多くは３つの反応をします。それは一緒に活動しようとする人、人脈やコンテンツなどを利用しようとする人、そして離れていく人です。

話を盛っている人についても「偽る脳力」の中で書いてきましたが、私が書いていることが盛っていないことがわかり、その裏付けとエビデンスがわかった瞬間に離れていく人が目立っています。

その人については、共通の知人から“底が見えてしまうから”、“自分と比べられるのが嫌だから”というようなことを言っていましたが、それは仕方がないことで、どこの世界でもあることです。

どこの世界にも、というのは、私のような移住者に限らず、同じ地域での移動や転職などであっても言えることで、自分の防御範囲に踏み込んでくる（かもしれない）人に対しては拒否反応が示されます。

それは自分の仕事や活動を犯されることへの不安感や不信感もあって、こちらは仕事や立場を奪おうとしているわけでもなく、むしろ協力して高めてほしいと考えていても、拒否反応で済まずに拒絶反応を示されることも、これまで何度となく経験してきました。

アメリカに出向いて訪問販売業界（direct selling）の講師を務めたのは１９９９年から２００１年のミレニアム（千年期）を跨いだ３年間で、これまで習慣的に続けられてきたことの変革が求められる時期でした。

当時のアメリカの業界団体の理事会社の社長が日本人で、仕事先の出版社の社長が大学同期だったとのことで紹介されました。

当時の私は病院栄養管理の研究所で、日本人の体質、サプリメント科学の研究をしていて、健康食品を規制する法律にも詳しかったことから、日本に進出している会社の講習に講師として呼ばれました。

２００１年に厚生省と労働省が統合されて厚生労働省になり、健康食品に関する規制が変更される中で、２００２年には健康食品に関わる専門家育成の通知が出されることがわかっていたので、そのときからは利益相反になることから３年限定の講習でした。

２０００年には日本に進出している訪問販売業界の複数の国内の会社（自分の記憶では６社）の法律講師を務めました。対象は運営者側でしたが、１社だけ訪問販売を実際に手掛けるメンバーに直接講習をする機会がありました。

その後にも求められればアドバイスをすることはあったものの、２０１５年から消費者庁によって機能性表示食品制度が始まり、岡山に移住する前の２０１７年３月まで委員を務めていたので、利益相反の関係から健康食品業界との交流は途絶えていました。

多くの集まりを通じて知り合った方々の中には、私の栄養や運動、サプリメント研究の経歴を知って接触してくる方が複数いました。法律を遵守した活動をするなら応援をしようという気持ちもあり、求められれば話をさせてもらいました。

アメリカで訪問販売業界の講師を務めているときに、複数の大学を紹介してもらい、訪問販売を経済学として学ぶ機会を与えられました。

アメリカでは訪問販売は経済学の研究のテーマですが、これは訪問販売業界が財団法人を設立して、経済学部で寄付講習を行っていました。その財団法人による講習の講師は、私をアメリカに呼んだ会社の副社長であったことから、私も学ぶことができました。

法律を遵守した活動は大前提で、岡山でも正攻法での活動であれば応援する気持ちに変わりはなかったのですが、私がやってきたことを知ると離れていったり、遠ざけるようなことが目立つようになりました。

会の集まりの後に聞いてみたところ、私から叱られると思って離れていったという人もいて、私が退会したことを聞いて、ホッとしたという話をしていたということを、別の会員（入会以前から知っていた人）から聞きました。

これも私がやってきたことの結果で、仕方がないのかとも思うところですが、東京にいたときにも、そのようなことがなかったわけではありません。

健康食品の販売会社の法律コンサルタントをしていたときに、法律を遵守した活動をしているときには相談にくるのですが、法律を破るようなことをしているときに限って相談してこないということは、よくありました。

これも私に叱られることを心配してということでしたが、私に叱られることなどは、規制官庁（消費者庁、都道府県の薬務部署、警察など）に叱られることになり、仕事が続けられなくなることに比べたら大したことではありません。

取り返しがつかない状態になってから相談にこられるのは困ってしまうのですが、それでも知り合って指導したからには、少しでも被害を小さくするための対応をしてきました。

私が指導をした会社が連続して取り締まりにかかることがあり、中には６か月の措置命令を受けたところ、社長が逮捕されたところもありました。一時期、「小林に相談すると逮捕される」という噂が出たこともありましたが、抜け穴を教えるようなことをしていたわけではありません。

相談にくる会社の多くが、規制ギリギリのことをしていたり、時には踏み外していたところがあり、それくらい販売と規制の間で苦労をしている会社が多いことも知っています。

健康食品の販売を規制する法律としては、医薬品医療機器法（医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律）、景品表示法（不当景品類及び不当表示防止法）、健康増進法、特定商取引法（特定商取引に関する法律）、食品表示法、食品衛生法などがあり、複数の法律を組み合わせて対応しなければならないことがあり、さらに法律や通知・通達が“お役所文書”であることからわかりにくいこともあります。

間違いやすいことなので専門家だから付き合うということがあっても、専門家だから付き合わないというのはあってはならないことと言いながらも、違った意味での“偽る脳力”を発揮する人が実際には多いことを強く感じているところです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕