「フィットネスの日」日本フィットネス協会が、設立日にちなんで制定。
毎月22日:「カニカマの日」(スギヨ)、「禁煙の日」(禁煙推進学術ネットワーク)、「夫婦の日」(毎日新聞、味の素など)、「ラブラブサンドの日」(日糧製パン)
「フィットネスの日」日本フィットネス協会が、設立日にちなんで制定。
毎月22日:「カニカマの日」(スギヨ)、「禁煙の日」(禁煙推進学術ネットワーク)、「夫婦の日」(毎日新聞、味の素など)、「ラブラブサンドの日」(日糧製パン)
金言は正しい意味で伝わってこそ金言となるもので、意味が違っていたら、どんなに奥深い言葉であっても金(きん)をつけて呼ぶことができなくなってしまいます。
その代表とも言えるのが、「情けは人の為ならず」です。
本来は、「情けは他人のためだけではない、いずれ巡り巡って自分に恩恵が返ってくるのだから、誰にも親切にせよ」という意味であるのに、逆に伝わっていることが多くなっています。
どれくらい多いのかというと、文化庁の「国語に関する世論調査」では、正しい理解(人に情けをかけておくと、巡り巡って結局は自分のためになる)をしている人は47.2%で、誤用(人のために情けをかけて助けてやることは結局は、その人のためにならない)している人は48.2%と、わずかであっても誤用のほうが上回っています。
逆に伝わっているというのは、「人の為ならず」を人のためにならないと解釈をしていることを指しています。
「人の為(に)なる+ず(打ち消し)」と考えて、他人のためになることではないと誤って覚えてしまったということです。
「ならず」は「に非ず」の音便(言葉を発音しやすくするために、単語の中や語尾の音が変化する現象)で、中世から続く日本語の伝統的な使い方です。
本来の意味合いは、「人の為なり」という断定の言葉に打ち消しの「ず」が結びついたもので、「他人のためではない」ということから「自分のためになる」という意味になります。
人の為にならないということを表現するのであったら、「情けは人の為なるべからず」としなければいけないのです。
少なくとも、その人のためにならないのだから情けはかけてはいけない、放っときましょう、という意味で使うようなことだけは避けなければならないことです。
〔セカンドステージ連盟 小林正人〕
大学生時代から社団法人の事業活動に関わってきていたので、団体活動は50年間も続けてきたことになります。単に仕事をするだけでなく、法人の設立、事業立ち上げ、広報、お役所とのロビー活動まで、他では経験できないことをやらせてもらいました。
初めて付き合った社団法人は日本厨房機器工業会で、『月刊厨房』の編集を手伝い、翌年からは編集部員(業務委託)として仕事をさせてもらいました。同工業会は、現在は一般社団法人日本厨房工業会となっています。
その後、社団法人日本メディカル給食協会(現・公益社団法人)の設立と広報に加わり、社団法人(現・一般社団法人)日本健康倶楽部では月刊情報誌『健康日本』の編集委員を13年間務めました。
1998年には、阪神・淡路大震災をきっかけに特定非営利活動促進法が施行されました。この制度を活用して、特定非営利活動法人日本100キロカロリーダイエット協会(私が初代の代表理事)を設立しました。
2008年には特定非営利活動法人日本メディカルダイエット支援機構を設立して、設立当初から現在まで理事長を務めています。また、2008年には特定非営利活動法人医療機関支援機構が設立され、こちらでは特別顧問を務めました。
2008年には公益法人改革によって一般社団法人と一般財団法人が新たに認められ、法人設立のハードルが一気に低くなりました。これを活用して2009年には一般社団法人日本健康食品・サプリメント情報センターを設立しました。
さらに2008年の公益法人改革では公益社団法人と公益財団法人が認められるようになりましたが、こちらは条件が非常に厳しくて、それまでに付き合ってきた社団法人・財団法人の多くが公益法人になれず、一般社団法人・一般財団法人の道を選択するしかなくなりました。
2011年には公益財団法人日本健康スポーツ連盟の公益認定に、前身の財団法人時代の理事だったことから加わりました。
それ以降、特定非営利活動法人ジャパンハートクラブ(心臓リハビリテーション)の評議員、一般社団法人ウエルネスパートナーズ(日本ウオーキング協会の事業委託)の代表理事、一般社団法人未病息災推進協議会(地方創生)の専務理事、一般財団法人日本次世代育成推進協議会の事務局次長と一般社団法人日本肥満予防健康協会の顧問も務めました。
長らく臨床栄養の世界で付き合ってきた関係から、一般社団法人日本臨床栄養協会と一般社団法人日本未病学会の法人化も手伝いをしました。
こういった法人の定款作成、法人登記、運営、広報、講習などを担当してきましたが、岡山に移住してからは地元の活動の法人化への協力が主になりました。
特定非営利活動法人Pro Bono Rehabilitation Services(監事)、一般社団法人なないろ(監事)、一般社団法人ねっこ(理事)、特定非営利活動法人ねっこ(監事)、一般社団法人全日本ミニマリスト協会(理事)、一般社団法人ブルービレッジ(監事)、一般社団法人GENKI人材教育研究所(理事)のほかに、設立支援をした一般社団法人コノヒトカンです。
そして、健康づくり活動に広く関係する複数の法人が得意分野を活かして活動する協働事業のために特定非営利活動法人セカンドステージ連盟(理事長)を設立して、連携事業を進めてきました。この先、どのような団体をマッチングさせて、どんな新たな活動を始めることができるのか、そして次世代に続く活動としていけるのか楽しみで仕方がありません。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕
応用行動分析の紹介に続いて、学習面での問題行動の改善法について紹介します。
通常の問題では理解しにくいときには、穴あき問題が使われます。穴あき問題は、重要なキーワード以外は示されていて、まさに穴の中に言葉を入れていくもので、そのヒントは示された問題文の中に隠されています。
席順などの順番で埋めるところを指していくと、学習障害がある子どもが苦手な問題を当てられることがあります。その問題を解答できなかったことが気にかかり、簡単な問題もでなかったことが失敗体験となり、学習意欲が大きく低下することになります。
そこで初めに最も簡単な穴あき問題を当てて、穴うめ解答をさせてあげます。この解答に対して、「他の子どもの解答のヒントになった」という言葉とともに感謝を伝えることによって、また解きたくなる、解くために頑張ってみるというモチベーションの向上につながります。
最も簡単な問題を解いたことに気づかない子どもは実は少なくて、そんな問題を当てられたことがモチベーションを下げることにもなります。そこで2〜3の穴あきがある問題を出して、その中から自分で回答するものを選んでもらいます。
そして、解答をしたら誉めることが大切ですが、難しい問題を入れるのではなく、学習に課題がある子どものための問題を作ります。
自分で選んだのだから責任をもって回答するということで、よい結果が出ると、もっと解答したい、そのために学びたいという意欲が高まるように誘導していきます。
このように小さな成功体験も、積み重ねていくことで周囲が望むように導いていくことができるようになるわけですが、これは教科の好き嫌い、教科書や問題集の好き嫌いの改善にも応用されます。
できないと思い込んでいたことが、できたときの喜びを味わうことでモチベーションが高まるだけに、教える側は教科書や問題集の特性を熟知して、子どものできる体験を導いていくために、徹底してできる問題をピックアップする工夫が必要になってきます。
〔セカンドステージ連盟 理事長:小林正人〕
デトックスは体内の毒素(有害ミネラル)を排出することで、そのために遠赤外線の効果を使って大量の汗をかくということが一般にはすすめられています。
そのことだけでデットクスは充分と思われがちですが、デトックスを広めた医師は腸内洗浄をすすめていました。毒素を最も多く排出しているのは大腸で、その多くは便に含まれているからです。
腸内洗浄はアメリカでは比較的広まっている方法で、その取材でアメリカを訪れたときに、多くの施設を訪問させてもらいました。
その多くの医師が口にしていたのは、「有害ミネラルの70%は便とともに排出されている」ということでした。尿からは20%以上(場合によっては25%)が排出されていて、汗からの排出は1〜2%でしかありません。
岩盤浴などに通って、汗をかいて排出しようにも、汗には多くは含まれていないので、イメージとは違った結果でしかないということです。
アメリカ人の便通は1週間に3〜4回で、2日ほどは便通がなくても当たり前という感覚です。そのために毒素もたまりやすくなるので、腸内洗浄のように強制的な排出への期待が高くなっています。
腸内洗浄は装置で直腸内に液体を送り込んで、それを引き戻すときに腸壁にたまった排泄物とともに有害ミネラルも排出しようとするものです。腸内洗浄では腸内細菌も多く排出されます。
善玉菌も悪玉菌も排出されて、その後に大きく増えるのは悪玉菌のほうです。そこでアメリカでは腸内洗浄の最後に善玉菌に当たる菌を注入していました。
それと同時に、腸内の温度を高めて善玉菌が増殖しやすいようにしています。その方法は機械的に腹部を温めるほかに、ウォーキングや入浴も指導されます。
多くの汗をかくということは、血流がよくなっているわけなので、間接的にデトックスを進める方法ということになります。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕
全身の血流を高めることは腸内環境を整えるためにも効果があります。血流を高めるためには運動するのがよいとされます。血流が高まると温かな血液が全身を巡り、これによって全身の臓器が温められることになります。
手足が冷える人は血液温度が低いようにも思われることもあるのですが、血液温度は人によって大きな違いはありません。日本人は血液温度が低めで、欧米人に比べると1℃ほども低くなっています。
わずか1℃の違いと感じられるものの、日本人なら長袖の上に、もう1枚を羽織りたくなるような気温でも欧米人は半袖でも平気ということは、来日している欧米人の服装を見るだけでもわかります。
皮膚の温度が高めだと、腸の温度も高くなります。腸は身体の内側にあっても、口から肛門までを一つの筒(管)と考えると、身体の中ではなくて、外側であると認識されています。
皮膚も腸壁も血管の端にあるので、同じような温度となっているのです。
腸の中には腸内細菌が棲息しています。腸内細菌のうちの善玉菌が多くなり、活発に働くと腸内環境がよくなり、便通もよくなって健康面でも向上していきます。
これとは逆に、悪玉菌が多くなると便通が悪くなり、悪玉菌によって発生した有害物質によって健康面では低下していくようになります。
善玉菌、悪玉菌という区別についてですが、菌の中の生化学反応によって健康のために有益な代謝物が作られるものが善玉菌、健康のために有害な代謝物が作られるものが悪玉菌と呼ばれています。代謝物という言葉が使われていますが、全身の細胞の中で行われているエネルギー代謝とは違っています。
腸内細菌の活動には温度が重要で、善玉菌は腸内が温まることで増殖して、活動も活発になっていきます。
欧米人と日本人の血液の温度の違いを生じさせているのは、体内で発生するエネルギー量の差で、その多くは細胞のミトコンドリアにおける脂肪代謝の違いが関係しています。
脂肪酸をミトコンドリアの中に取り込むにはL‐カルニチンが必要で、欧米人は年齢を重ねてもL‐カルニチンが大きくは減りにくいのに対して、日本人は20歳代前半をピークに年齢を重ねるにつれて体内の蓄積量が減っていきます。
脂肪代謝によって全身のエネルギー代謝が盛んになることで血液温度が高まっていくので、L‐カルニチンは腸内環境を整えるために重要な役割をしているのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕
太る原因は食事によるブドウ糖か脂肪酸の摂りすぎが第一の原因です。ブドウ糖が血液中に多くなると、肝臓で脂肪酸に合成されます。脂肪酸を減らすには、エネルギー代謝によって効率よく使うことは必要で、そのためには身体を動かすことが重要となります。
食事で摂る脂肪を減らして、脂肪酸を少なくすることを考えるのではなくて、脂肪酸をエネルギー化することが重視されています。
身体を運動などで動かせば、効率よく脂肪酸がエネルギー化するのかというと、それは若い世代のことであって、中高年になると代謝が低下してきます。その一番の原因が、細胞の中でエネルギー産生を行うミトコンドリアに、脂肪酸が取り込まれにくくなることです。
脂肪酸がミトコンドリアの膜を通過して、中に入るときには、脂肪酸はL‐カルニチンと結合する必要があります。そのため、L‐カルニチンは体内で合成されているのですが、合成のピークは20歳代前半で、それを過ぎると合成量が減り、体内の蓄積量も減って、血液中の脂肪酸をミトコンドリアに取り込む能力も低下します。
その結果として、脂肪酸が血液中に残りやすくなり、脂肪酸が中性脂肪(脂肪酸が3つ結合した構造)になって脂肪細胞に蓄積されるようになります。これが年齢が進んで、代謝が低下して太っていく仕組みです。
L‐カルニチンは以前は医薬品の成分でしたが、今では食品の成分としてサプリメント・健康食品として摂ることができます。
L‐カルニチンを摂取して、ミトコンドリアに多くの脂肪酸が取り込まれても運動をしなければ効果がないようにも思われがちですが、摂取するだけでもエネルギー代謝が高まることは科学的な実験で確認されています。
日常的な活動だけでも、L‐カルニチンを摂取するだけで代謝が高まるというと、なんだか怠け者のサプリメントではないかと考える人もいるようです。しかし、運動をすれば、より代謝能力が高まるということで、努力をした人には好結果が与えられるのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕
サプリメントや健康食品は、ただ摂取すればよいというわけではなくて、その種類に合わせた行動を起こすことが求められます。
ダイエットのために糖質や脂質の吸収を阻害する成分が含まれる健康食品を摂れば、食事として食べた糖質や脂質の吸収量が減るので、特に苦労することはないと思われがちですが、健康食品に含まれるくらいの成分量で、食事で摂ったことを帳消しにしてくれるほどの効果はありません。
例えば、ブドウ糖の吸収を阻害するギムネマ・シルベスタは、ブドウ糖を吸収するときに作用する酵素の働きを抑える効果があるので、ブドウ糖が一気に吸収されるのを抑えることはできます。
ブドウ糖の吸収が早いと血糖値が急上昇して、それに対応して膵臓からインスリンが分泌されます。このインスリンによって、ブドウ糖は細胞の中に取り込まれて、血糖値が下がっていきます。
血糖値が上昇するのはよいことであっても、急上昇することで高濃度のブドウ糖が血管にダメージを与えます。それが高血糖状態の問題です。ブドウ糖は生命維持のための重要なエネルギー源であるので、不足するようなことがあってはいけません。
吸収されるブドウ糖の量は同じであっても、急激に吸収されて血糖値が急上昇するのがよくないわけです。そこで、血糖値の吸収をゆるやかにすることを目的とした健康食品の成分のギムネマ・シルベスタが使われているのです。
これは脂質についても同じことがいえます。脂質の基本形は中性脂肪で、脂肪酸3つが結びついた構造をしています。中性脂肪のままでは吸収されないので、分解を阻害して脂肪酸になることを遅らせるようにします。
中には脂肪酸を吸着して吸収されないようにする難消化性デキストリンのようなものもありますが、これも食事で摂った脂肪酸の量に比べたら少しでしかありません。
ブドウ糖も脂肪酸も吸収を阻害するのではなくて、しっかりと吸収して、これをエネルギー化して血液中から減らすことが大切だということです。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕
生活習慣病の改善には、エネルギーコントロールとエネルギー代謝が必要です。エネルギーコントロールは食事の摂りすぎ、偏りがある場合には、これを調整することを指しています。
エネルギー代謝は、食事で摂ったエネルギー源(糖質、脂質、たんぱく質)を効率よくエネルギー化して、そのエネルギーを使って健康を維持することを指しています。
糖尿病を例にすると、いきなり医薬品(血糖降下剤)を使うようなことはありません(してはいけません、と言ったほうがよいのか)。
糖尿病は、食事療法と運動療法で改善するのが前提で、その効果が表れにくい場合に、初めて医薬品を使うこととなっています。血糖値が糖尿病と判断されるレベルまで高まった場合には、まずは食事と運動での改善が指導されます。
ところが、それをしないまま医薬品を使う医師が少なくないのが実態です。
というのは、医師は治療法の指示をすることはあっても、実際の食事療法と運動療法の指導をするわけではないからです。
医師の中には食事療法の栄養指導をする方がいないわけではないものの、積極的にやっている方はいません。“いません”と断定した言い方をしているのは、期待しても実現が難しい制度上の問題があるからです。
栄養指導は医療機関の管理栄養士の仕事で、それ以外の人(医師も)が栄養指導をしても保険点数がつかないので、稼ぐことができません。
運動指導は理学療法士や健康運動指導士の仕事です。保険を使わない自費で実施することはあっても、高い金額がかかるのに、わざわざ医療機関で指導を受けようとは思わない人が多いのです。
医師が診断をして、処方を示して、そのあとに栄養指導、運動指導に回してくれればよいのですが、医薬品で治そうということが多いのは事実です。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕
ダイエットは食事療法、運動療法を意味すると前回紹介しましたが、ダイエットが“やせる”という意味だというイメージしている人には“療法”という言葉は抵抗があります。
病気の予防・改善の有無ではなくて、余計な体脂肪が減ってスリムになればよいと考える人に、私たちが研究してきた生活習慣病対策としてのダイエットの話をしても、なかなか通じないということがありました。
そこで私たちは、一般にイメージされるダイエットと生活習慣病対策のダイエットを区別するために、“メディカルダイエット”と名乗ることにしました。
療法は英語では正式には「therapy」です。セラピーというと療法、治療という意味ですが、日本では投薬を行わない自然療法、心理療法がイメージされて、“癒し”という意味で使っている人もいます。
メディカル(medical)は通常は「医学」と訳されます。
医学的なダイエットというと、医療機関では脂肪を溶解する医薬品を使っているところもあり、医学そのものでのダイエット対策で、食事療法も運動療法も必要がない医療行為を指しているところがあります。
それもあって、ダイエットセラピーという言葉を使ったらよいのではないかというアドバイスを受けたこともあるのですが、私が仕事をしていた日本臨床栄養協会の機関誌が「New Diet Therapy」だったので、食事療法だけと思われてもいけないという思いもあって、ダイエットセラピーではなくて、メディカルダイエットを選択したという経緯があります。
日本メディカルダイエット支援機構の生活習慣病対策は、食事で必要な栄養素を摂取して、運動によって効率よくエネルギー化して、この作り出されたエネルギーを使って、健康を維持するという考え方をしています。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕