「嫌煙運動の日」嫌煙権確立をめざす人々の会が、１９７８年２月１８日に嫌煙運動を始めたことから制定。

毎月１８日：「防犯の日」（セコム）、「おにぎりの日」（中能登町）、「頭髪の日」（全国理容生活衛生同業組合連合会）

私が代表を務める「特定非営利活動法人日本メディカルダイエット支援機構」の名称を見た人から「長い！」と評されるのは、いつものことですが、印鑑（法人代表印）の心配をされることもあります。

特定非営利活動法人はＮＰＯ法人と略称で呼ばれることがあって、名刺などにもＮＰＯ法人を使っている法人もあります。しかし、代表印は正式名称でなければいけないので、法人の種類の特定非営利活動法人だけで９文字も必要になります。

印鑑に刻まれる文字は多くなるほど難しくなり、場合によっては金額（作業料）が高くなっていくことから、固有名詞を短くするところもあります。

「法人名は記号でしかない」との考えもある中で、私たちは法人名が活動を表すのが相応しいという考え方をしています。

特定非営利活動法人に続く「日本メディカルダイエット支援機構」は１６文字なので、合計で２５文字となります。

私が関わる団体名の長さを見て、私が名付けたのかと聞かれることがあります。そう言われたのは「一般社団法人日本健康食品・サプリメント情報センター」で、２５文字なので同じ長さです。

私が理事を務めていた法人では、「公益財団法人日本健康スポーツ連盟」は１６文字ですが、その事業として「日本メディカルフィットネス研究会」（１６文字）があって、合計すると３２文字にもなります。

文字数を気にしないで印鑑を作ることができるのは、カタカナが多いからで、印鑑ではカタカナは間隔を詰めて刻むことができるので、活動内容を伝えるには「カタカナを使う手がある」とネーミングの話をするときのネタの一つとしています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

お題の「社名の後付け由来」の前に、これなら納得できるし、今後も由来として続くであろうということから書いていきます。

「江崎グリコ」は、創業者（江崎利一）の名字と牡蠣（かき）の煮汁から抽出したグリコーゲンから名付けたというのはネット検索で簡単にわかることです。一時期はクイズ番組のネタでしたが、今では当たり前すぎて企画にも出されなくなっています。

グリコーゲンは肝臓や筋肉に蓄えられているエネルギー源で、簡単にいうとブドウ糖が数多く結合した多糖類です。

牡蠣といえば今ではタウリンが有名で、お酒を飲む人が肝臓の保護のために「飲む前に飲む」ドリンクの主要成分です。

大正時代のこと、佐賀で薬種業を営んでいた江崎利一は、漁師が牡蠣の煮汁を捨てていたのを目にして、栄養豊富な煮汁を捨てるなんて“もったいない”と薬の材料にすることを考えました。

しかし、国民の健康増進のために子どもが喜んで食べてくれるものにしたいとの発想から誕生したのが、栄養菓子「グリコ」でした。

当時のキャッチフレーズの「１粒３００メートル」は、グリコ（キャラメル）１粒のエネルギー量が１６.５kcalで、１粒３００メートルを走るのに必要なエネルギーが摂れるということを示していました。

「カルビー」は、社名の由来が検索される会社ランキングで２位となっていますが、カルシウムのカルとビタミンＢ₁のビーを組み合わせた造語です。

前身の松尾糧食工業から１９５５年に社名をカルビー製菓に変更したときから使い続けています（１９７３年にカルビーに社名変更）。

どの商品に、どれくらいのカルシウムとビタミンＢ₁が含まれていたかということを知りたくなる人もいて、そのような質問が寄せられています（私も取材時に質問をした一人）。

しかし、健康に役立つ食品を作るという企業の姿勢を示した言葉ということで、当時の代表的な栄養素のカルシウムとビタミンＢ₁に着目したとのことです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

岡山市の表町商店街で「ＯＭＯＴＥＣＨＯ」の表示を目にしているうちに、「ＯＭＯ techo」と一部が小文字に見えてくるようになりました。

それは目の錯覚ということではなくて、「ＯＭＯＴＥＣＨＯ」の意味を広報活動の一環として考えている中で、「ＯＭＯ」の意味と可能性がわかり、「ＯＭＯ」と「ＴＥＣＨＯ」と分けてみるようになったからです。

「ＯＭＯ」は、マーケティング戦略の世界では以前から使われてきました。これは「Online Merges with Offline」を略したもので、「オンラインとオフラインの融合」と説明されています。

「オンラインとオフラインの融合」と聞くと、オンライン（ネット情報）とオフライン（紙媒体）を組み合わせたものという解釈をされることがあります。また、ニューメディア（Ｗebメディア：インターネット、ＳＮＳ、YouTubeなど）とオールドメディア（伝統的マスメディア：新聞、雑誌、ラジオ、テレビ）の組み合わせと認識されることもあります。

ところが、マーケティング戦略では、発信する側の思惑や都合ではなくて、顧客がオンライン（ＥＣサイト、アプリ）とオフライン（実店舗）の境界を意識することなく、シームレスに一貫した体験ができるようにする手法を指しています。

そこまで一気に進めるのは、伝統的な商店街では困難さが生じることが想定されることもあって、まずはオンラインとオフラインを結びつける、これまでに使ってこなかったメディアを活用することを考えています。

それはオンラインに誘導するオフラインという形で、「今さら？」と言われかねない新聞や手帳の活用です。

「ＯＭＯ techo」のアイデアについては、次回に続きます。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

時間銀行の発想は、元々は自分が提供した時間を、必要になったときには同じだけ使うことができるという銀行の仕組みと同様の考えから始まりました。

銀行と違っているのは利息がつかないことで、１００時間の提供をしたら、同じ１００時間分を提供してもらうという仕組みです。

また、利息がつかない銀行（時間銀行）では、お金（money）を預けたら、同じ金額のお金が返ってくるということで、金（GOLD）や宝石（jewelry）のような価値が変動するもので返ってくるわけではありません。

さらに銀行の預金（ゆうちょ銀行は貯金）と違っているのは、時間銀行では他の人に渡されることがないということで、相続もなければ差し押さえもありません。

預金は、長らく放置していると権利がなくなるということもあります。以前は、１０年間放置された休眠口座のお金は金融機関のものとなっていましたが、現在は国庫に入る仕組みとなっています。
（休眠預金は没収されるわけではないので、手続きで取り戻すことができる、と国は説明してはいるのですが）

時間銀行は、これまで蓄積してきた時間を自分だけなく、家族が使うこともできれば、親戚縁者、知人にも渡すことができます。どのような使い方、渡し方ができるのかは運営者が決められることで、時間銀行に預ける人が納得できれば、法律的に問題さえなければ自由にして構わないという汎用性があります。

いわばギフトのような形になるわけですが、これについては次回（時間塾５２）に続きます。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、生活習慣病とエネルギー・栄養素との関連について説明しています。その中の高血圧と特に関連の深いエネルギーの「エネルギー」の続きを紹介します。

〔エネルギー〕
高齢高血圧患者を対象としたTONE研究では、肥満者は４.７kgの減量によって、降圧薬を中止後の心血管合併症発症、血圧再上昇、降圧薬再開の複合エンドポイントが約３０％改善しました。

なお、この研究のサブ解析では、３.６kgを超える減量を達成できれば有意な血圧低下効果が期待できるとしました。

このほか、介入試験のメタ・アナリシスでは、約４kgの減量によって、収縮期で−４.５mmHg、拡張期で−３.２mmHgの血圧降下があると報告されています。

「高血圧治療ガイドライン２０１９」では、肥満者はBMIで２５kg/㎡未満を目指して減量して、非肥満者は、このBMIのレベルを維持すべきとしています。

また、急激な減量は有害事象を来す可能性があり、４kg程度の減量でも降圧効果があることから、長期計画のもとに無理のない減量を行うべきとしています。

さらに、皮下脂肪および内臓脂肪の増加は血圧や代謝リスクに関連しますが、内臓脂肪でより高くなっています。よって、ウエスト周囲長（男性８５cm未満、女性９０cm未満）も考慮して減量を行うべきであるとしています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、生活習慣病とエネルギー・栄養素との関連について説明しています。その中の高血圧と特に関連の深いエネルギーの「エネルギー」を紹介します。

〔エネルギー〕
エネルギーの過剰摂取は、肥満を生じさせます。

例えば、北海道における１０年間の縦断研究では、肥満者は非肥満者に比べて高血圧に進展するリスクが約２倍でした。

コホート研究のメタ・アナリシスでは、BMI、ウエスト周囲長などの肥満指標が増加すると、高血圧の発症リスクが増加すると報告されました。

エネルギー制限によって減量すれば血圧が低下しますが、エネルギー制限をしても体重が減らなければ血圧は低下しません。

また、我が国の中高年の過体重の女性高血圧患者を対象にして１５００〜２０００kcal/日から４５０kcal/日に摂取エネルギーを減らして２週間経過を見た介入試験では、必ずしも全ての対象者で降圧を認めず、血圧低下の程度と関連したのは体重減少の程度でした。

また近年、高度肥満に対して実施される肥満外来手術（胃バイパス手術等）による体重減少でも、血圧の低下や脳心血管病リスクの低下が確認されています。

以上のように、肥満自体が高血圧の重要な発症要因と考えられており、その多くは高血圧の発症予防、改善、重症化予防において重要となります。

また、体重減量が高血圧を改善することについては、介入試験による報告も多くなっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、生活習慣病とエネルギー・栄養素との関連について説明しています。その中の高血圧と特に関連の深い栄養素の「ナトリウム（食塩）」の続きを紹介します。

〔ナトリウム（食塩）〕
１８〜４８か月間の減塩指導群と対照群を１０〜１５年追跡したTOHP研究では、２５〜３０％の減塩によって長期の循環器疾患リスクが３０％低下したことが報告されています。

また、TOHPを含む４つの減塩介入試験のメタ・アナリシスでは、減塩が循環器疾患リスクを抑制することが示されています。

また、小児期からの健康的な食生活の確立も重要です。小児・青年期を対象とした介入試験、観察研究のメタ・アナリシスでは、ナトリウム摂取量と血圧との正の関連が報告されています。

また、介入試験のメタ・アナリシスでは、減塩は小児の血圧を低下させることが示されています。

日本では伝統的に食塩摂取量が多く、日本人の３歳児、４〜５歳児、学童期における食塩摂取量の多さも報告されています。

以上の点から、小児の減塩教育は、将来の高血圧や循環器疾患を予防するために重要です。

ナトリウム摂取量の多い集団では加齢に伴う血圧上昇の程度が大きくなっています。

コホート研究のメタ・アナリシスのサブ解析では、６５歳以上の高齢者においても尿中ナトリウム排泄量の増加は循環器疾患リスクを増加させることが示されました。

高齢者は一般に食塩感受性が高く、減塩は有効です。

しかし、高齢者において過度の減塩や極端な味付けの変化は食事摂取量の低下から低栄養をおこす場合があるため、減塩指導の際には全身状態の管理に注意します。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

保護者に対する発達のための栄養の支援は、実際に料理をするための技術や注意点は必要ではあるものの、それと並んで、心身の発達と栄養の関係を正確に伝えることが第一義となります。

これは総論のようなもので、千差万別とされる発達障害の特性に合わせて、細かなアレンジができるような情報と、これでも通じないことを想定して、個別に相談をして対処する情報支援も重要になります。

保護者に伝える人とは発達支援の専門家のことですが、発達障害の特性と栄養について詳しい方は少数でしかないというのが現状です。

その専門家に発達栄養を伝える専門家が必要ですが、これはもっと少なく、ほぼ存在しない地域もあります。

となると、発達栄養の専門家を地域で養成するか、発達障害支援の専門家や栄養支援の専門家に伝える活動が必要になります。

発達障害も栄養も完全に解明されているわけではなくて、医学や健康に関わることは変化が激しく、常に情報更新をしていく必要があります。

こういった支援する人を支援する活動の連続に対しては、最も上流にいる方に発達栄養の最新情報を伝えるために、また別の支援する人が必要になります。

それを、どこまで私たちが担うことができるのか、そこは走りながら考え続け、実践し続けていくしかありません。
〔発達の伴歩：小林正人〕

「千切り大根の日」こだま食品（広島県福山市）が、千切り大根の生産が２月に最盛期で、千の字が二と１、切りを七に見立てて制定。

毎月１７日：「減塩の日」（日本高血圧学会）、「いなりの日」（みすずコーポレーション）、「国産なす消費拡大の日」（冬春なす主産県協議会）、「森のたまごの日」（イセ食品）