血液中の中性脂肪は、ブドウ糖と並ぶ重要なエネルギー源です。私たちの身体は、普段から、その二つのエネルギー源を使って活動のためのエネルギーを作り出しています。個人差はあるものの、平常時には 「ブドウ糖６０％：脂肪酸４０％」くらいの割合で使っています。

脂肪酸は中性脂肪の構成要素で、グリセリド１個に脂肪酸３個が結びついたのが中性脂肪です。

運動をしたときには、すぐに大量のエネルギーが必要になるので、代謝しやすいブドウ糖を多く使います。そのため、エネルギー配分は「ブドウ糖８０％：脂肪酸２０％」くらいに変わります。

しかし、ブドウ糖は１０～１５分間しか大きなエネルギーにはならないので、その時間を過ぎると脂肪酸へと主に使用するエネルギー源が切り換わります。エネルギー配分では「ブドウ糖３５％：脂肪酸６５％」くらいになります。

血液中の中性脂肪が多い場合には、１０～１５分を超える運動時間が必要で、できれば３０分以上のウォーキングをするようにしたいという根拠とされています。

有酸素運動は３０分間続けることで、１５～２０分間の脂肪燃焼ができるわけですが、３０分間のウォーキングの時間が取れないときには１０分間のウォーキングを１日に３回行うことでも同様の効果が期待できます。

１０分間のウォーキングでは脂肪の減少が少ないように思われるかもしれませんが、そのときにも脂肪酸が２０％ほどは使われています。それに加えて、運動を終えてからも筋肉の中にある脂肪分解酵素のリパーゼが働いている３０分間は脂肪酸が代謝し続けています。

１日に１回のウォーキングよりも、３回に分けて歩いたほうが運動後の脂肪減少の機会が３倍になっているので、中性脂肪の減少に、それほど大きな差は出てこないのです。

ウォーキングによって、内臓脂肪がエネルギーとして使われやすいのは全力で運動をしたときの５０～６０％の負荷がかかった状態です。歩くスピードとしては、スタスタという感じで、腕を前後に大きく振りながら、歩幅も広くする歩き方が、これに当たります。
〔健康ジャーナリスト／日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「ソフトクリームの日」１９５１年７月３日に東京・明治神宮外苑で米軍主催のカーニバルの模擬店で初めてコーンスタイルのソフトクリームが販売されたことにちなんで制定。

「塩と暮らしの日」塩事業センターが塩と暮らしを結ぶ運動のＰＲの一環として塩の原材料の海水の波（７３）の語呂合わせで制定。

「七味の日」向井珍味堂（大阪府大阪市）が七（７）味（３）の語呂合わせで制定。

「オロナミンＣの日」大塚製薬がオロナミンＣのナミ（７３）の語呂合わせで制定。

「涙の日」ドライアイ研究会が、な（７）み（３）だの語呂合わせで制定。

毎月３日：「くるみパンの日」（カリフォルニアくるみ協会）、「みたらしだんごの日」（山崎製パン）

発達障害は子どものときに診断され、その対応も子供に集中していることから、子どもの疾患であると認識されがちです。子ども（１８歳以下）に限ると、すべての子どものうち発達障害児は１０％ほどと推測されています。

発達障害は生涯にわたって特性が継続します。成長して社会への対応力がついてくると、特性は目立たなくなることがあるものの、特性がなくなるわけではありません。その特徴からすると成人も含めて、発達障害がある人は全国民の１０％に達していても当然のことです。

認知症患者は、２０２４年の段階で６７５万人と推測されており、２０５０年には１０００万人に達すると考えられています。これは国民の成人人口の１０％に当たります。
認知症は高齢化が進む中、さらに増えていくことが予測されますが、発達障害児も増え続ける一方です。

発達障害がある人に対しては、発達障害者支援法（２０１６年８月１日施行）によって、さまざまな支援が行われているものの、その規模と質は認知症への理解と支援に比べると大きく遅れていると言わざるをえません。

認知症対策としては、認知症基本法（共生社会の実現を推進するための認知症基本法）が２０２４年１月１日に施行して、これまで以上の支援が期待されています。

支援の基本となるのは、理解の浸透です。認知症については、厚生労働省によって２００５年に認知症サポーター制度が設けられました。正しい知識と理解を持って、地域で認知症やその家族に対して、“できる範囲”で手助けすることを目的としたもので、その数は１３００万人にも達しています。

それに対して、発達障害の知識と理解を進める活動は、いまだに手付かずの状態です。認知症と発達障害の、どちらが重大な社会問題で、どちらを優先させるべきかという議論はひとまず置いておき、認知症サポーターとまではいかなくても、“できる範囲”で発達障害サポーターをスタートする必要を多くの方が感じているところです。

国や自治体による公助は先のこととして、まずは地域の有志からであっても共助として始めて、自助になりがちな発達障害の支援をスタートさせることが望まれます。

発達障害は、さまざまな要因があり、子どもの栄養状態、妊娠中の栄養状態、さらには母親の成長過程での栄養状態が関係することも指摘されています。栄養摂取が原因ではないとしても、栄養摂取によって状態を改善させることは可能です。

発達障害は生涯にわたって継続するものであり、成人以降でも栄養状態が発達障害の現れ方に影響をしていくことは明らかです。

発達障害児では、食に関わる困難さが指摘され、その改善の取り組みが保育・教育の現場などでも行われています。生涯にわたる特性ということを理解して、子どものときから成人、そして高齢者に至るまで、栄養摂取での対応をすべきであるとの考えをもって、発達栄養学を推進しているところです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

人間は民族差があっても、原人から変化したことには違いはありません。猿から猿人になり、そこから約１９０万年前に原人（ホモ・エレクトス）に進化しました。

かつては原人はピテカントロプス・エレクトスと呼ばれていましたが、これは二足猿人を意味にしていて、人間の祖先ということで今はホモ・エレクトスが一般に使われています。

猿人から原人に進化したときに、大きく変わったのは体内で合成される栄養素が極端に少なくなり、生命維持のためには数多くの食品を食べなければならなくなったことです。今でも人間と猿は体内でビタミンＣを合成することができないのですが、それ以外のビタミンは猿の場合には合成することができます。

人間がビタミンを合成できないのは、合成のために必要な酵素が欠けているからで、ほとんどの高等生物は酵素があることから、摂取しなければならない食品が限られています。
ビタミンを合成できない人間が“万物の霊長”となることができたのは、食物連鎖のトップに位置して、何でも食べることができるようになったからです。

何でも食べることができるといっても、それぞれの環境によって収穫できる食物には違いがあり、その食べ物から効率よく栄養摂取するために変化をしてきました。北方のヨーロッパ（イギリス、ドイツ、フランスなど）では、農産物が少ないことから獣肉をエネルギー源にする機会が多く、肉類を消化、吸収しやすい体質に変化してきました。

そして、獣肉に多く含まれる脂肪を効率よく取り入れ、これをエネルギー化させることができる身体へと進化していきました。

これに対して、日本は穀類も野菜類も魚類も多く収穫がされ、四季があることで豊富な食料が手に入る環境であることから、さまざまな食品を食べる文明が花開きました。日本人の身体的な特徴は自然環境が生み出したものであり、その自然環境によって育まれた食品の生命をいただくことで世界に誇る長寿国となることができたと言うことができます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

健康づくりは「点から線に、線から面に」ということは以前から言われてきました。
企業や団体で働く人たちの健康づくりは、一人ひとりに任せるという点の考えではなく、同じ環境で働く人（部署など）の健康づくりの結果をつないでいき、線にすることによって、それぞれの成果が活かせる、よりよい結果を生み出すきっかけになるという考え方がされています。

そして、部署などの線の健康づくりが重なっていくと面になって、こうなると企業や団体の健康づくりは同じ方向性をもって進めることができて、これを企業や団体の文化として継続させることができるようになり、次の世代にもつなげていけるようになります。

これはＴＨＰ運動などをはじめ、多くの職場で掲げられてきたことで、実際に面としての成果をあげられています。

働く人の健康づくりには職場に直接的に関わる人だけでなく、家族の協力も大切です。健康づくりのための行動変容には、職場以外での食事、運動、睡眠なども重要な事項であり、さらに家族が健康でなければ職場で働く人への影響も出てくることになります。

働く人の健康づくりを推進するには、家族を含めた健康づくりが必要となるわけですが、そこまで進んでいないのは健康づくりの範囲が企業・団体の中だけに限られて、働く人が住んでいる地域の健康まで意識が及んでいなかったところがあります。

家族の健康づくりまでを考えると、初めから地域の（面の）健康づくりも考えに入れた企業・団体の（面の）健康づくりを配慮することも必要であり、こうなると一つの企業・団体だけでできることではないということにもなります。

企業城下町や大企業の周囲に関連会社、下請け会社が点在するような地域でなくても、複数の企業・団体を、それぞれ地域の健康づくりを意識していくことで、波紋が重なっていきます。

そういった考えから、企業・団体の健康づくりの活動は、地域貢献の始まりと位置づけることができるということです。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

「うどんの日」香川県製麺事業協同組合が農繁期が一段落する半夏生にうどんを食べて労をねぎらう習慣があったことから制定。

「北海道米ななつぼしの日」北海道米販売拡大委員会がブランド米ななつぼしの全国普及を目指して、なな（７）つ（２）ぼしの語呂合わせで制定。

「アマニの日」ニップンが１年のほぼ真ん中の半夏生の頃で夏の健康管理にふさわしい日として制定。

「全国なまずサミット・なまずの日」全国なまずサミットが、な（７）ま（０）ず（２）の語呂合わせで制定。

「夏の長野産レタスの日」ＪＡ全農長野が、な（７）つ（２）の語呂合わせで制定。

ミネラルは一定以上の摂取が必要で、不足すると代謝や免疫などに大きく影響することにもなります。ミネラルには過剰症もあって、サプリメントで多くを摂り過ぎることによって症状が起こるとされています。

しかし、腎機能が正常であれば、余分なミネラルは腎臓が濾過をして、必要な分だけを再吸収して、余分なものは排出されてバランスが取られるようになっています。

ところが腎機能が低下すると血液中に多く残ることになり、過剰症が起こるようになるのですが、その原因は腎臓病だけではありません。糖尿病の合併症による腎症は、糖尿病の増加につれて増えています。

マグネシウムは細胞を正常に機能させるための重要な補酵素であり、全身に３０００種類ほどあるとされる酵素のうち約３００種類の補酵素となっています。

マグネシウムが増えすぎて高マグネシウム血症になっても軽度では症状はみられないものの、血清マグネシウム値が５mg/dlを超えると嘔吐や筋脱力、傾眠、徐脈、低血圧などがみられ、１２mg/dl以上になると意識混濁、意識消失、呼吸筋麻痺が起こり、最悪は心臓が停止することもあります。

カリウムは、ナトリウムを排出して血圧を安定させることが知られています。
高カリウム血症になると、悪心や嘔吐などの胃腸症状、しびれ感、知覚過敏、脱力感などの筋肉・神経症状、不整脈などが起こるようになります。そして、血清カリウム値が７〜８mEq/lを超えると心臓の機能に異常が出ることにもなります。

このような危険性は医師や薬剤師は当たり前のように知っていることではあっても、腎機能の低下とサプリメントによる過剰摂取が重なったときのリスクについては知られていないこともあります。

健康食品のことは、その専門家であるアドバイザリースタッフに聞くことがあるかと思いますが、案外と気づいていないことがあるのが事実です。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生省と労働省が統合されて厚生労働省が発足したのは２００１年のことで、厚生労働省の英語表記は「Ministry of Health,Labour and Welfare」となりました。この名称には健康に（Health）、働き（Labour）、安心して生活を送る（Welfare）との厚生労働行政の考え方が示されています。

統合しての取り組みは厚生労働省となってから始まったわけではなくて、１９８８年に労働安全衛生法の改正に伴い、健康保持増進が事業者の努力義務となったことをきっかけにして始まったＴＨＰ運動でも厚生省と労働省の統合した活動の動きがありました。

ＴＨＰは 「Total Health Promotion Plan」の略称で、働く人の心身の健康づくりを目指して企業が取り組む計画のことで、「事業場における労働者の健康保持増進のための指針」が策定されました。

ＴＨＰ運動は、推進のために５つの職種の連携が進められました。そして、健康測定を担当する医師（産業医）の指導のもとに、運動指導のヘルスケア・トレーナー、栄養指導の産業栄養指導者、保健指導の産業保健指導者、メンタルヘルスケアの心理相談員が設けられました。

それぞれの専門家による団体（ヘルスケア・トレーナー会、産業栄養指導者会、産業保健指導者会、心理相談員会）は１９９２年に相次いで設立されましたが、私は産業栄養指導者会の設立に参加しました。設立を主導した国立病院出身の管理栄養士が代表であった病院栄養管理研究所で、私は当時は主任研究員を務めていました。

それぞれの専門家が専門性を活かして活動するためには、他の専門家の基礎的な知識が必要であるとの考えから、４つの資格者による心とからだの健康づくり指導者（ＴＨＰ指導者）が設けられて、合同の講習や各団体の交流学習が盛んに行われました。

これが健康づくりを組み合わせて実施する活動の始まりであり、行動変容を促す活動の基本となっています。

どのプログラムに取り組むか（指示されるか）は医師の診断によって定められますが、それは大規模な医療機関の総合診療科と似たようなところがあります。初めに全体的な判断をして、それから専門診療科に引き継がれます。

これと同じことを予防を目的とした健康づくりで行おうとするときにもＴＨＰの発想をしています。この場合のＴＨＰのＰはプロモーションではなく、プログラム（Program）としています。これについては次回以降に触れていくこととします。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中の成人版の推奨事項の「推奨事項と具体例の説明」を紹介します。

〔推奨事項と具体例の説明〕
身体活動とは、安静にしている状態よりも多くのエネルギーを消費する、骨格筋の収縮を伴う全ての活動のことです。身体活動は、日常生活における家事・労働・通勤・通学などに伴う「生活活動」と、健康・体力の維持・増進を目的として、計画的・定期的に実施される「運動」の２種類に分類されます。

メッツとは、身体活動の強度を表し、安静座位時を１メッツとし、その何倍のエネルギーを消化するかという指標です。歩行の強度は、３メッツに相当します。メッツ・時とは、メッツに身体活動時間を乗じた活動量の単位です。

３メッツ以上の身体活動・運動として、例えば毎日６０分歩けば、ほぼ週２３メッツ・時に相当します。６０分の歩行は約６０００歩に相当します。また、３メッツ未満の生活活動（家事など）は１日２０００歩に相当します。このため、１日の合計は約８０００歩となります。

筋力トレーニングについての詳細は、「筋力トレーニングについて」を参照してください。

座位行動とは、座位や臥位の状態で行われるエネルギー消費が１.５メッツ以下の全ての覚醒中の行動で、例えばデスクワークをすることや、座ったり寝ころんだ状態でテレビやスマートフォンを見ることなどがあります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

厚生労働省は「健康づくりのための身体活動・運動ガイド２０２３」を公表しました。その中から前文の「推奨事項の概要」を紹介します。

〔推奨事項の概要〕
「健康日本１（第三次）」においては、ライフステージ（乳幼児期、青壮年期、高齢期等の人の生涯における各段階をいう）やライフコースアプローチ（胎児期から高齢期に至るまでの人の生涯を経時的に捉えた健康づくりをいう）を踏まえた健康づくりに重点が置かれている。

これも踏まえ、本ガイドでは、ライフステージごと（成人、こども、高齢者）に身体活動・運動に関する推奨事項をまとめるとともに、身体活動・運動を取り組むにあたっての参考情報をテーマごとにまとめている。

また、身体活動・運動に関する取組を進める上では、座りすぎを避け、今よりも少しでも多く身体を動かすことが基本である。

本ガイドでは、新たに座位行動という概念が取り入れられているが、立位困難な者においても、じっとしている時間が長くなりすぎないように少しでも身体を動かすことを推奨する。

本ガイドで示している推奨事項は、科学的根拠となる多くの学術論文や日本人の現状値等を考慮して設定したものであるが、実際に取り組むに当たっては、個人差（健康状態、体力レベルや身体機能等）を踏まえ、強度や量を調整し、可能なものから取り組むことが必要である。

〔推奨事項一覧〕
◎身体活動（＝生活活動＋運動）
◉高齢者
歩行又はそれと同等以上の（３メッツ以上の強度の）身体活動を１日４０分以上
（１日約６０００歩以上）（＝週１５メッツ・時以上）
運動：有酸素運動・筋力トレーニング・バランス運動・柔軟運動など多要素な運動を週３日以上（筋力トレーニングを週２〜３日）

◉成人
歩行又はそれと同等以上の（３メッツ以上の強度の）身体活動を１日６０分以上
（１日約８０００歩以上）（＝週２３メッツ・時以上）
運動：有酸素運動・筋力トレーニング・バランス運動・柔軟運動など多要素な運動を週３日以上（筋力トレーニングを週２〜３日）
運動：息が弾み汗をかく程度以上の（３メッツ以上の強度の）運動を週６０分以上（＝週４メッツ・時以上）（筋力トレーニングを週２〜３日）

◎座位行動（高齢者・成人とも）
座りっぱなしの時間が長くなりすぎないように注意する
（立位困難な人も、じっとしている時間が長くなりすぎないように少しでも身体を動かす）
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕