日本健康スポーツ連盟で理事を務めていたときのこと、広報活動の一環で健康スポーツとは何かと意味合いを考えて英語表記を見ていたら「Health＆Sports」と書かれていました。HealthとSportsの間に＆が入っていて、健康とスポーツの団体であることに初めて気づきました。

スポーツは運動競技の総称であって、スポーツをやっていると言われたら、何をしているのか聞かないといけないことになります。少なくとも「スポーツを売ってください」とスポーツショップに行っても、売ってくれるのはスポーツではなくて、スポーツに使う用具です。

この伝でいうとスポーツショップというのは正確ではなくて、スポーツ用品ショップということになります。

スポーツ基本法では、スポーツが定義されています。それを見ると、「心身の健全な発達、健康および体力の保持増進、精神的な充足感の獲得、自律心その他の精神の涵養等のために個人または集団で行われる運動競技その他の身体活動」とあって、読むほど意味がわからなくなってしまいます。

運動競技だけでなくて、その他の身体活動ということになると、歩くこともｅスポーツも、そしてスポーツを応援することもスポーツということになります。こうなるとスポーツを買うのは難しいことになるのですが、もう一つの健康も売っていません。

「健康はお金で買えない」という言葉がありますが、自分で何かを実践しないと健康にはなれないということです。健康のために何を選択するとよいのかは、スポーツの選択と同じで、健康づくりに何を目指しているのか、どうなりたいのかによって推薦されることが違ってくるのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

有益な情報を伝えるときに、口にしてはいけないこととして言われ続けてきたことがあります。それは「私が証拠」という言葉で、この他にも「私を見習えばよい」「私が言う通りにすればよい」というのも同様に扱われています。

中でも健康づくりの情報を伝えるときには、“絶対に”と前に別の言葉がつけられるほど、「私が証拠」と言うことは禁じられるのですが、なぜか健康に関わることに限って、「自分の言う通りにすればよい」「私がいい証拠」と平気で口にする人が目立っています。

エビデンス（科学的根拠）は研究の世界では最重要テーマであって、エビデンスのないこと、エビデンスと呼べるほどの成果が得られていないことは、証拠の一つとして表に出すものではないと言われ続けてきました。

身体のことは、見た目は一緒であっても個人差が大きくて、エビデンスが得られた内容であっても継続されなかったら、意味をなさないことは当たり前にあることです。“三者三様”でも“十人十色”でもなく、“百人百様”でもなくて、“千差万別”の違いがあることです。

それなのに、たった一つのモノサシに当てはめて答えを出そうとしても無理があり、答えが出されたとしても、それが正しいと判断できるのか、誰が判断するのかということが指摘されます。

このような指摘をすると「私がモノサシ」「私が判断する」と言い出す人もいるのですが、それぞれの違いがある人に、一人だけのモノサシを当てて、これに合っていれば正しい、合っていなければ間違いと言うのは、それこそ間違いであると考えています。

それぞれの千差万別の人が、自分にとってよいと思えること、これをベースにして考えていけばよい、行動していけばよいと感じられることを示すべきであって、自分とは違うから不正解というようなことは、それぞれの人の一生の幸・不幸にも関わる健康については、主張すべきことではないという考えを基本としています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

マルチメディアと呼ばれる商品形態があります。マルチメディアは、マルチ（複合的）なメディアということで、複数の種類のコンテンツや情報を一つにまとめて取り扱うことを指しています。

さまざまな形態がある中で、出版の世界では書籍とＣＤ、ＤＶＤなどを組み合わせて、文字と音楽や映像を楽しめるものとして進んできました。書籍では伝えきれないことにプラスされるということで今でも発行は続いています。

ここで取り上げるマルチメディアは書籍と商品を組み合わせたもので、映像で見るだけでなく、実際の商品がついていて、書かれていることを実施することができるものです。

書店やコンビニなどには商品のボックスが並んでいますが、販売されているのは書籍のコーナーで、書籍の一つの種類という扱いになっています。商品には取扱説明書がついていますが、これとは違って、あくまで書籍のおまけの形です。

睡眠に関する書籍に睡眠に関わる商品、ダイエットに関わる書籍にはダイエットに関わる商品といった感じで、開封したらすぐに実施することができます。

小さなサイズで、ページ数も少なくても、これは書籍であって、どんなに大きな商品がついていても、これは商品見本といったようになっています。

書籍にＤＶＤがついているのは完全な書籍であって、販売されているのも、それぞれの書籍の専門コーナーです。それに対して主流になっているマルチメディアは、書籍売り場でも雑誌売り場でも特設コーナーでも販売されます。

それも平積み（立てるのではなくて平らに重ねる展示法）で、Ａ４サイズが通常であるので、１面を使ってアピールすることができます。中身の商品が見えるように窓（透明な部分）を作って、販売することが可能です。

しかも書籍の扱いであるので、通常の商品の価格に比べたら安く販売されています。これが可能なのは、中身の商品が見本のような形で、これで商品の良さを知ってもらって、これから販売する本商品（機能が優れた上位商品など）を購入するきっかけにしてもらおうという考えがあるからです。

だから、商品の販売会社は低価格で提供するのが通常のことで、全国の書店やコンビニを使った宣伝という位置づけがあるからです。今では、多くの出版社が手がけるようになりましたが、これをマルチメディアとして始めた出版社は、女性誌に付録としてブランド商品をつけたことで有名になった会社で、マルチメディアの担当が友人であることから情報交換を続けています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

長時間のメディア利用について、富山大学学術研究部医学系健康政策学講座の研究グループは、富山県内の小学生を対象とした研究から長時間（平日に３時間以上）の利用の分析を行い、個人だけでなく地域（学校区）との関係に関する新たな知見を得て、発表しました。

これは２０１８年の４〜６年生の小学生１万３４１３名を対象にメディアの利用時間と生活習慣、健康、家庭環境などのデータについて調査したものです。富山県内の全小学校１８５校のうち１１０校（５９.５％）が参加しました。その結果、平日のメディア利用（勉強以外）が３時間を超える児童（長時間利用者）は約３割でした。

平日２時間以上のメディア利用の児童は５４.２％（男子５９.４％、女子４８.８％）、平日３時間以上の利用は２８.８％（男子３４.９％、女子２４.８％）でした。

長時間利用者の割合を見ると、就寝時間が遅い（１０時以降３９.２％、１１時以降６０.７％）、運動しない（４５.３％）などの不健康な生活習慣の児童に多いことがわかります。また、イライラが多い（４４.２％）、登校拒否感情が頻回（４６.８％）といったメンタルヘルスの不良、授業の理解度が低い（４５.７％）、親子で会話がない（４８.７％）、家庭でのルールがない（４５.２％）ことも長時間利用者が多い結果でした。

学校区においてルールのない家庭の割合を見たところ、ルールのない家庭が多い学校区の児童（３７.２％）は、少ない校区に比べて長時間利用の割合（１９.８％）が２倍でした。これは個人の変数を考慮したマルチレベル分析においても有意に高い結果でした。
この結果から、学校区でルールのない家庭が多いことは児童が長時間利用となるリスクであることを示しています。

長時間のメディア利用の対策には、子どもが規則正しい生活習慣を持つことを基本として、親子の会話を増やす、家庭でルールをつくることに加えて、学校区で協力してルールを持つ家庭を増やすことが重要であり、子どもは地域で育てるという意識が重要となることを示しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「さくらの日」日本さくらの会が、さ（３）く（９）の語呂合わせと３×９＝２７から制定。

毎月２７日：「ツナの日」

血管と血圧は、水道ホースと手の握り具合にたとえられます。軽く握っているときには適度な水流が保たれていても、強く握り締めると勢いよく流れるようになります。軽く握った状態が拡張期血圧、強く握った状態が収縮期血圧に相当します。

血圧が高い状態は、より強くホースを握った状態と同じで、高血圧の人は血管に強い圧力がかかっています。血圧の測定は今ではデジタル式が一般的で、数字で表されることから血管にかかる圧力は想像しにくいところがあります。

以前に使われていた水銀柱血圧計は、血圧が高くなるほど水銀が押し上げられることから、その差から圧力を推測することができました。しかし、これは血圧を的確に示すものではありません。

水銀の比重は１３.６で、水の１３.６倍の重さがあります。血液の比重は男性が１.０５２〜１.０６０、女性が１.０４９〜１.０５６であるので、ほぼ水と同じ比重だと考えることができます。

「mmHg」は水銀（Hg）の高さを示しています。収縮期血圧が１３０mmHg未満の正常血圧であっても、「１３０mm×１３.６＝１７６８mm」となり、身長を超えるような高さまで噴き上げる圧力が血管壁にかかっています。

これが１４０mmHg以上の高血圧となると、血管にかかる圧力は１９０cmを超える高さまで噴き上げる圧力となります。

心臓の拍動回数は１分間に７０回ほどなので、１日では約１０万回の拍動があります。高血圧では１秒弱の間に、身長を大きく超える圧力が血管壁にかかり続けていることになるので、高血圧は血管を傷める原因になっているのです。
〔サプリメントデザイン推進機構　小林正人〕

魚には、エイコサペンタエン酸（EPA）やドコサヘキサエン酸（DHA）として知られるn-３系多価不飽和脂肪酸が多く含まれています。n-３系多価不飽和脂肪酸は、脳や神経を形成するための必須の栄養素であり、胎児・幼児期から老年期まで脳機能の維持に重要です。そのメカニズムについても動物実験により明らかになりつつあります。

これまで、妊娠中に魚を摂取すると、生まれてきた子どもの神経発達に対して好影響があることが、いくつかの研究から報告されてきました。しかし、一方で妊娠中のお母さんの魚の摂取と子どもの神経発達には関連がないとする研究結果もあり、一致した見解が得られていないのが現状です。

富山大学医学薬学教育学部のグループは、妊娠中に魚を摂取したお母さんから生まれてきた子どもは、生後６か月時点と１歳時点において、指先で物をつかむなどの「微細運動」領域と、手順を考えて行動するなどの「問題解決」領域において、発達の遅れが少なくなることを報告しています。しかし、１歳以降の関連については明らかにされていませんでした。

子どもの発達の遅れは、３歳頃で顕著になると言われています。この年齢から、幼稚園などにおける社会生活も増えるため、日本では３歳児健診で発達の遅れに関するスクリーニング検査が行われます。

研究グループは、「子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）」のデータ（約１０万人のうち有効なデータが得られた約９万人）を用いて、妊娠期のお母さんの魚の摂取量と、生まれた子どもの３歳時点における発達の遅れとの関連を調べました。

妊娠中のお母さんの魚の摂取量が最も少ない群を基準にして、魚の摂取量と子どもの神経発達が遅めの発生率を比較した結果、妊娠中の魚の摂取量が多い群では、特に「微細運動」「問題解決」「個人・社会」の３つの領域において、神経発達が遅めになる子どもの割合が少なくなるという関連が見られました。

一方、「粗大運動」の領域では、お母さんの魚の摂取量と子どもの神経発達の遅れとの関連は、見られませんでした。

これは生後６か月・１歳時点のデータを用いて行われた過去の調査結果と一致する結果であり、妊娠期の魚摂取の重要性が明らかにされました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「サク山チョコ次郎の日」正栄デリシィ（茨城県筑西市）がチョコビスケットのサ（３）ク山チョコ次郎（２６）の語呂合わせで制定。

毎月２６日：「風呂の日」（東京ガス）、「プルーンの日」（サンスウィート・インターナショナル日本支社）

「幼児期の健やかな発育のための栄養・食生活支援ガイド」の中から、むし歯の有無別の間食の与え方について紹介します。これは平成２７年度乳幼児栄養調査結果に基づいて発表されたものです。

回答者は２〜６歳児の保護者です。

２）子どもの食事・間食・飲料について
(2)子どもの主要食物の摂取頻度
魚、卵、大豆製品は大切なたんぱく源であるのに、摂取頻度は他の食品群に比べて少なくなっています。１３種類の食物（穀類、魚、肉、卵、大豆・大豆製品、野菜、果物、牛乳・乳製品、お茶など甘くない飲料、果汁など甘味飲料、菓子・菓子パン、インスタントラーメンやカップ麺、ファストフード）の摂取頻度について、「毎日２回以上」と回答した者の割合が最も高かったのは穀類（９７.０％）で、お茶など甘くない飲料（８４.４％）、野菜（５２.０％）、牛乳・乳製品（３５.８％）の順でした。

「毎日１回」と回答した者の割合が最も高まったのは、菓子・菓子パン（４７.０％）、果物（２７.３％）でした。

「週に４〜６日」と回答した者の割合が最も高いのは、肉類（４３.８％）、卵（３３.７％）でした。

「週に１〜３日」と回答した者の割合が高いのは、魚（５２.５％）、大豆・大豆製品（３４.１％）でした。

そして、「週に１回未満」と回答した者の割合が最も高いのは、ファストフード（８１.０％）、インスタントラーメンやカップ麺（７０.３％）でした。

食品群別の１日１回以上摂取する者の割合は、穀類（９８.８％）、野菜（７７.０％）、牛乳・乳製品（７１.４％）の摂取は多いものの、その他の食品の摂取は２〜３割にとどまっています。特に、魚(１７.５％)、卵（２６.８％）、大豆・大豆製品（２８.２％）の摂取は他の食品に比べて少なくなっていました。

養育者が朝食を重視していないと子どもが感じた場合には、子どもが朝食を抜く傾向があることが、これまでの研究からわかっていました。また、子どもの食習慣は幼少期に形成されるため、養育者の健康な食に関するリテラシー（知識や能力）は、子どもの栄養摂取に関して重要な要素と言えます。

平常時には、子どもたちは学校給食基準規則に基づき、１日に必要なエネルギーや栄養所要量の３分の１以上を満たす給食を摂っていますが、多くの教育施設が休校となったコロナ禍の緊急事態宣言時においては、家庭での昼食に代わっており、その食事の質は、それぞれ養育者の食のリテラシーに依存することになりました。

そのため、養育者の健康な食に関するリテラシーが子どもの食の質にどのような影響を与えるのかを明らかにするため、国立成育医療研究センター研究所社会医学研究部、新潟県立大学人間生活学部健康栄養学科の研究チームは、小学校５年生と中学校２年生の子どものいる家庭３０００世帯を対象として、養育者の健康的な食に関するリテラシーが子どもの食にどのような影響を与えるのかを研究しました。

研究では、養育者の健康的な食に関する「知識」、栄養価の高い食事を提供する「態度」、食事を準備する「スキル」の３つをリテラシーとして評価し、子どもの朝食を抜く割合や、バランスの取れた食事ができているかといった食事の質について調べられました。

この研究は、養育者の食に関するリテラシーと子どもの食についての関係を報告した初めての研究で、１３％（１９８世帯）の子どもが朝食を週１回以上抜いており、こうした子どもの朝食の摂取頻度には、健康な食に関する養育者のリテラシーのうち、知識や態度が影響していました。

養育者の食に関するリテラシーのうち知識や態度の得点が高い家庭の子どもは朝食を抜く割合が低くなっていました。また、養育者の態度に関わるスコアが低い家庭では「朝食が十分な取れないこと」が、子どもが朝食を抜くことに影響していました。

また、養育者の食に関するリテラシーが低い家庭ほど、コロナ禍になってから食事の準備に充てられる時間が減った、食事の準備をする心の余裕がなくなった、食品や食事を選択する経済的余裕が低下した、と回答する割合が多く、食事の準備に対する負担感が高い傾向にありました。

コロナ禍の緊急事態宣言に伴う休校では給食が提供されなかったため、養育者の食に関するリテラシーの低い家庭ほどバランスの取れた食事が摂れた子どもの割合が大幅に低下しました。

これは養育者の食のリテラシーが低い家庭ほど、その傾向は顕著にみられました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕