肉食民族は高齢になっても、歴史的に肉類を食べてきたことから、脂肪を分解する胆汁酸が多く分泌されます。胆汁酸は胆嚢から十二指腸に分泌されますが、その原料となっているのは肝臓に蓄えられているコレステロールです。

日本人はコレステロールが多く含まれる肉類を多く食べてこなかったために、肝臓のコレステロール蓄積量が少なくなっています。日本人は長生きした歴史がなかったことから、高齢になって脂肪を摂ることが少なく、分泌量を増やす必要がなく、それが分泌量を大きく低下させる結果となっています。

そのために、日本人は高齢になると多くの人は肉を多く食べられなくなっていくのに対して、中国や韓国、インドなどの人たちは年齢を重ねても胆汁酸が多く分泌されて、脂肪を分解することができます。そのために肉類を多くの量を食べることができる体質となっています。

世界の長寿地域の食事を見ると、主食は、ご飯、パン、いもなど、それぞれ主に食べるものに違いはあっても主菜の肉類は共通しています。欧米人の食生活を見ると、肉が主食と言ってもよいほどの量となっています。これまでの常識では、肉食が多いことは生活習慣病の大きな原因になるということで、日本では長寿食とされることは過去にはありませんでした。

しかし、長寿者の研究が進むにつれて、高齢者の身体機能を保持するためには動物性たんぱく質が必要で、実際に長寿者の食生活を調べた結果、元気で長生きの人は肉食が多いことが判明しました。そこで、　我が国でも「高齢者（６５歳以降）は肉を食べろ」と言われるようになりました。

肉類にはコレステロールが多く含まれ、動脈硬化の要因になるということで、過去には動物性たんぱく質は魚類で摂るのがよいとされてきましたが、コレステロールの摂取と動脈硬化のリスクは、中高年までは比例するデータも見られました。

しかし、高齢者の場合にはコレステロールを摂ったほうが健康度は高く、動脈硬化になりやすい人は６５歳になる前に病気になっています。つまり６５歳を超えた人はコレステロールのリスクに打ち克ってきた人であることから、肉食のメリットのほうを求めるようになったといえます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本人は欧米人とは異なる体質を持っているだけでなく、アジア各国の人たちと比べて見ても異なった体質となっています。日本に近い中国や韓国、モンゴルなどの東アジアの人たちは日本人と似た顔つきと体格をしていますが、身体の中は大きく異なっています。

最も大きな違いは伝統的な食生活によって培われた代謝の能力で、北方系の人々は肉を中心とした食生活のために動物性たんぱく質と脂肪を分解する能力が高く、アミノ酸を効率よく身体の中に取り入れて筋肉を増やし、臓器の状態を保つ能力に優れています。脂肪酸の代謝力は、欧米人と同様に高い能力を持っています。

多民族国家である中国の主流（９０％以上）を占める漢民族は北方系の出身で、肉食が多かったことから肉食に適した体質となっています。中国人は、比較的長身で、やせている印象が抱かれていましたが、今では経済発展によって食糧事情が変わり、２０年ほど前には１日の摂取エネルギー量は２０００kcalほどだったのが今では３１００kcalにも増えています。

これは都市部だけのことではなく、国民全体での統計で、いかに国民的に食べているかがわかります。肥満大国と呼ばれるアメリカでは３７００kcalにも達していますが、増加傾向が緩やかなアメリカ人に対して、中国人の摂取エネルギー量は今後も増え続けると予測されています。

平均して１日に２０００kcalほどしか食べていない日本人が、今後１０００kcalも多く摂ったとしたら健康被害が増えることは容易に想像がつきます。中国人は欧米人と同じ肉食民族であることから、それほど大きな健康被害は出ないと考えられています。

しかし、肥満による糖尿病や高血圧症、脂質異常症（高中性脂肪血症、高ＬＤＬコレステロール血症、低ＨＤＬコレステロール血症）など血管に大きな負担をかける疾患が今後、大きく増えていくことは当然、考えられます。

やはり経済成長が著しいインドは１日の摂取エネルギー量が１０００kcalほども増えました。１日の消費エネルギー量のうち約７０％は生命維持のために使われる基礎代謝で、そのうちの７０％ほどは体熱の産生のために使われています。

温かな国では体熱を多く作り出す必要がないことから、全体の摂取エネルギー量が少なくて済みます。インドは温かな国だけあって、以前は１５００kcalほどで済んでいました。ところが、著しい経済発展に伴って食事量が多くなり、今では２５００kcalにも達しています。

インドでは宗教上の問題で牛肉も豚肉も食べないと思われがちですが、牛肉を禁じている宗教と豚肉を禁じている宗教があり、どちらかを食べている上に鶏肉や他の肉類も食べています。以前は菜食主義者が４０％とも言われていましたが、今では肉食が急激に増えたことが１０００kcalの増加の要因となっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

コレステロールは血液中で増えたからといっても、これが直接的に動脈硬化につながるわけではありません。しかし、コレステロールを多く保持している悪玉コレステロールとも呼ばれるＬＤＬコレステロールが酸化すると動脈硬化のリスクが高まることが確認されています。

酸化したＬＤＬコレステロールを白血球のマクロファージが取り込んで処理した結果、血管が硬く、狭くなっていき、動脈硬化になりやすいことが知られています。

脂肪酸の種類の違いの例として、沖縄県の肉類の摂取の変化がよく例としてあげられます。沖縄県は昔から肉食が盛んで、沖縄県は長寿日本一を誇っていたことから、肉食こそが長寿の秘訣と言われてきました。

ところが、２０００年（平成１２年）に「２６ショック」と呼ばれる大きな変化が起こりました。これは長寿県として過去に第１位であった沖縄県の男性の平均寿命が第２６位と大きく下がり、そのギャップには沖縄県のみならず全国に衝撃を与えました。２０１３年（平成２５年）データでは男性は第４３位、女性は第３位となっていて、これは「３３０ショック」と呼ばれています。

最新のデータ（２０２２年）では男性は第３６位であるものの、女性は第１６位となっています。その原因としてあげられているのは、やはり肉食の増加です。

沖縄県は歴史的に肉食が多かったといっても豚肉が中心で、豚肉は動脈硬化のリスクを高める飽和脂肪酸が牛肉に比べて少なく、不飽和脂肪酸が多く含まれています。それに対して今、沖縄県で多く食べられているのは飽和脂肪酸が多く、不飽和脂肪酸のほうが少ない牛肉です。これは戦後にアメリカに統治された関係で牛肉が多く食べられ、今でも牛肉が安く流通されていることと関係しています。

肉類を多く食べていたから健康であったという考えは改めるべきであり、どんな種類の肉を食べていたかが重要となります。これから私たちは体質に合わせて、どんな肉を食べるべきかを考えなければならず、そのヒントが沖縄県の食事にあります。

沖縄県の食事については、肉食以外の食事の変化にも注目する必要があります。沖縄県は終戦後からアメリカ文化の影響を色濃く受けることとなり、ステーキやハンバーグ、サンドイッチ、アイスクリームといった食の欧米化が急速に進みました。いち早く欧米化したことが生活習慣病を増やし、沖縄県の男性も女性も２０～６４歳の死亡率ではワースト１位となっています。

欧米化した食事は肥満の原因になることは広く知られていますが、沖縄県の肥満者の割合は男性では約４割、女性３割が肥満となっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「悪玉コレステロール」という言葉が広まっていることもあって、コレステロールは健康によくないもの、と考えられることもあります。しかし、これは今では間違いであることも知られてきました。

厚生労働省による『日本人の食事摂取基準』には、三大栄養素とビタミン、ミネラルの他に、コレステロールの摂取目標量も示されています。以前の基準（２０１０年版）では１日に摂取する上限の目標量（男性７５０㎎未満、女性６００㎎未満）が定められていましたが、２０１５年版ではコレステロールの上限の目標量が撤廃されました。これはコレステロールによって健康被害が発生するという充分な科学的根拠が得られなかったためです。

『日本人の食事摂取基準』（２０２０年版）では、人によって摂ってよいコレステロールの量が変わりました。脂質異常症（高中性脂肪血症、高ＬＤＬコレステロール血症）の人は１日に２００mg未満にすることが示されました。これ以下に抑えることで脂質異常症の悪化による動脈硬化を予防することができる、というのが理由です。

血液検査を受けて指摘されなければコレステロールが多く含まれている食品（卵や肉など）は、どれだけでも食べてよいのかというと、「患者調査の概況」（２０１７年）によると日本人は男性が約６４万人、女性が１５６万人と合計で成人人口の５人に１人が脂質異常症となっています。そのため、日本人は摂りすぎを控える必要があることがわかります。

また、『日本人の食事摂取基準』（２０２０年版）では、エネルギー源の適正な配分は、糖質が５０～６０％、たんぱく質が１５～２０％、脂質が２０～３０％とされています。

平均的な日本人の食事は、昭和３０年代後半は炭水化物が７５％以上で、たんぱく質は１２％ほど、脂質は１１％ほどでした。そして、栄養のバランスがよかった昭和５０年代後半には、さまざまな食品を食べることによって炭水化物は６０％ほど、たんぱく質が１３％、脂質が２５％ほどと、ほぼ理想に近い形となりました。

それが２００５年（平成１７年）の統計では炭水化物が５８％、たんぱく質が１３％、脂質が２９％となっています。

脂質の割合は２０１０年版までの基準では２０～２５％とされていました。上限が３０％に引き上げられたのは、脂質を種類に関係なく３０％まで摂ってよくなったということではありません。肉類の動物性脂肪に多く含まれる飽和脂肪酸の摂取量を少なくして、魚類や植物油に多く含まれる不飽和脂肪酸を多く摂るようことを掲げて、飽和脂肪酸を７％以下に抑えることが示されています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

脳血管疾患による死亡数は１９８０年（昭和５５年）までは第１位を占めていましたが、１９８１年（昭和５６年）から１９８４年（昭和５９年）までは第２位に、１９８５年（昭和６０年）から１９９４年（平成６年）までは第３位と下がりました。

１９９５年（平成７年）、１９９６年（平成８年）には脳血管疾患は第２位となり、１９９７年（平成９年）以降は第３位、２０１１年（平成２３年）からは肺炎に抜かれて第４位となりました。そして、現在では死因の順位は変わりましたが、脳血管疾患は第４位のままとなっています。

病名の総称としては同じ脳血管疾患であっても、その種類と原因は第二次世界大戦の直後と現在では大きく異なっています。終戦直後は魚食と野菜、穀類などの伝統的な食生活に肉食が少し加わった程度であったことから、コレステロールの摂取量が大きく不足していました。そのため、血管壁の材料でもある血液中のコレステロールが足りないことから、血管が弱く、血管が切れて出血する脳出血が多くを占めていました。

それに対して現在は、コレステロールの摂取量が格段に多くなり、また脂肪や糖質の摂りすぎから肝臓で合成されるコレステロール量も多くなっています。コレステロールは全身の細胞膜の材料であり、ホルモンの原料、脂肪を分解する胆汁酸の原料ともなっています。

生命維持、健康維持に欠かせない成分であることから糖質、脂質、たんぱく質を材料にして肝臓で多くが合成されています。栄養が充分に摂れるようになると、コレステロールも体内で多く作られるようになり、これが健康増進につながる結果となりました。

不足しているコレステロールが補われているときには健康面でプラスの結果となっていましたが、過剰になりすぎたことで、今度は動脈硬化を引き起こし、血管が詰まって亡くなる人を圧倒的に増やす結果となりました。

死因の統計上では同じ脳血管疾患であっても、以前はコレステロール不足から脳血管が弱くて切れたことが原因であり、今ではコレステロールの摂りすぎによって脳血管が詰まることが原因となっています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本人の健康度が高まり、平均寿命が世界のトップにまでなったのは食事の変化が大きな要因としてあげられています。

今から８０年前の終戦後から大きく変わったのは食事だけでなく、生活環境や衛生環境、医薬品やワクチンの開発などの医療技術も大きく変化しました。しかし、これは先進国に共通することであり、戦後の日本において特徴的に変わったのは食事の内容です。

戦前の日本人は伝統的な食生活を守ってきました。ご飯を中心とした食事であったことから炭水化物（糖質）の摂取量が多く、肉食が不足していたことからたんぱく質と脂質が少ない食生活でした。

日本人の食事というと、肉ではなく魚を多く食べていたというイメージがありますが、魚を多く食べられるようになったのは戦後に食品の流通網が発展した昭和３０年代からです。

それまでは海岸や川の近くに消費地が集中していましたが、戦後には流通網が発展して、全国各地に魚介類が届けられるようになりました。

現在のような冷蔵技術、冷凍技術がない時代は、氷で冷やして流通させるしかなく、氷を使うにしても発泡スチロールも使われていなかった時代には、生魚を店頭に並べるのも大変なことでした。

海が近い地域や流通の基地である都市部から離れた地方では、生魚が高級品扱いされることが多く、本来なら低価格の青背魚が傷みやすいことから高価格になっていて、それも日常的に食べられないことにつながっていました。

終戦から５年後の少し肉食が増えてきた１９５０年（昭和２５年）に比べて、現在の肉類の摂取量は６倍以上にもなっています。このように、肉食の増加によるたんぱく質の摂取量が増えるにつれて血管が丈夫になり、脳血管疾患による死亡者は減っていきました。

その反面、増えてきたことがあり、それについては次回に紹介します。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本人の死因の調査結果を見ると、２０２３年（令和５年）の日本人の死亡原因はがん、心疾患（心臓病）、老衰、脳血管疾患、肺炎の順となっています。

以前は、がん、心疾患、脳血管疾患が多くを占めていて、高齢化が進むほど死亡原因として肺炎が徐々に増えていくのに、老衰が少ないのは、病気で亡くなる人が多いからだと言われていました。

２０００年ころまでは老衰は７位でしたが、一気に増えてきました。その大きな要因は確かに超高齢社会にあるものの、トップ３に入るようになったのは死因の的確化、見直しが行われるようになったからです。

老衰は、高齢者で他に記載すべき死亡原因がないことを指していて、自然死の場合に使われる用語です。これを厚生労働省も定義として用いていて、医師向けの「死亡診断書記入マニュアル」にも明記しています。

老衰は全体的には増えているものの、大学病院や総合病院では、それほど増えてはいません。その理由として、これらの医療機関は重度の患者が多く、がん、心疾患、脳血管疾患で亡くなる人が多いからだと説明されてきたところがあります。

死亡診断書には病名を書くのが当たり前のことで、老衰は病名ではないので書くべきではないという考えが医師にはあります。また、病名を突き止めて、その治療に果敢に挑戦するのが医師の役割という考えも強くあります。

老衰と記入するのは医師としての敗北と考える人もいて、老衰だとわかっていても心不全と書く医師も少なくありません。確かに、最後は心臓が止まって亡くなるので、心不全と言えなくもないのですが、高齢者の場合には高血圧や糖尿病の基礎疾患がある人が多く、血管の老化から心疾患、脳血管疾患で亡くなる人も多くなっています。

どれが原因なのか死因を特定するのが難しい場合が増えてきたことから、老衰が増えてきていることは事実です。私も家族が亡くなったときに、医師から「多くの疾患があって、どれを死因としてよいかわからない」「心不全と老衰のどちらがよいか」と聞かれて、返答に迷った経験があります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本人の死亡原因は、１９４７年（昭和２２年）には第１位は結核で、第２位は肺炎・気管支炎でした。その当時も、また第二次世界大戦前も日本人の食生活では肉食が不足していたため、動物性たんぱく質と脂肪の摂取量が足りないこともあり、感染や疾患に対する抵抗力が欧米各国に比べて低くなっていました。

終戦後数年たつと食糧事情の好転によって国民の栄養状態が急速に改善されていき、不足していた栄養成分が補われたことから平均寿命が大きく延びることとなりました。昭和３０年代後半には平均寿命が延び続ける中にあって、成人病（現在の生活習慣病）は比較的少なく、健康的に平均寿命を延ばすことができていました。

しかし、昭和４０年代以降は食生活の洋風化がさらに進み、その影響から生活習慣病が増え続け、がん（統計では悪性新生物）、心疾患（心臓病）、脳血管疾患による死亡数が増え続けていきました。

死亡原因の第１位は、１９５０年（昭和２５年）までは結核でしたが、１９５１年（昭和２６年）には脳血管疾患が第１位となり、１９８１年（昭和５６年）にはがんが逆転して、それ以降は現在まで第１位となっています。

１９９８年（平成１０年）までは、死亡原因の第２位の脳血管疾患と第３位の心疾患を合わせた死亡数は、第１位のがんを超えていました。脳血管疾患（脳梗塞、脳出血など）、心疾患（心筋梗塞、心不全など）ともに動脈硬化が要因であり、脳血管と心臓のどちらが先に影響が出たかの違いであることから、動脈硬化こそが死亡原因の第１位であるとも言われました。

それ以降は、急速な高齢化の影響もあって、がんの死亡者数が脳血管疾患、心疾患の合計数を上回り、現在まで、その状態が継続されています。２０２３年（令和５年）の日本人の死亡原因はがん、心疾患、老衰、脳血管疾患、肺炎の順となっています。

これは日本の高齢化率の高さと関係があり、老衰と肺炎が入っているのは高齢化によって亡くなる人が増えた影響です。最終的な死因は老衰や肺炎であっても、実際に治療を受けていたのはがん、心疾患、脳血管であった人も含まれていることから、血管の影響が大きいことがわかります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本人は今でこそ世界トップクラスの長寿を誇っていますが、かつては長生きしたことがない短命な国民でした。日本の平均寿命が男女ともに５０歳を超えたのは第二次世界大戦の終戦から２年後の１９４７年（昭和２２年）のことです。それまでは平均寿命は４０歳代であったわけです。

その当時、アメリカの平均寿命は６０歳、北欧では７０歳に達していました。現在でいう先進国の中では日本人の平均寿命は最下位に位置しており、当時の長寿国とは２０年もの開きがありました。

１９５０年（昭和２５年）には、女性の平均寿命は６０歳を超え、１９５５年（昭和３０年）には男性も６０歳を超え、それ以降は急速に平均寿命が延びることとなりました。

１９７７年（昭和５２年）には男性の平均寿命が７７.６９歳と世界第１位となり、続いて１９８４年（昭和５９年）には女性の平均寿命が８０.１８歳と世界第１位となりました。２０１５年（平成２７年）の平均寿命は男性が８０.７９歳、女性が８７.０５歳と過去最高となりました。前年の平均寿命は男性が８０.５０歳、女性が８６.８３歳で、女性は第１位、男性は第３位となったものの男女を合わせると第１位でした。

ところが、２０２１年（令和３年）では、男性は８１.４７歳、女性は８７.５７歳で、女性は第１位、男性は第３位（前年は第２位）となり、男女合わせて第１位となっています。

これほど短期間のうちに平均寿命が急速に延びた国は他になく、終戦直後と比較すると３０年以上も延び、一世代分も長生きできるようになりました。これまでの平均寿命の延びは体内の大きな変化が関係していることが指摘されています。

ちなみに、平均寿命は今年誕生した人（０歳児）が現在の社会環境（経済、衛生、医療など）が継続した場合に何歳まで生きられるかを予測したものです。平均寿命が８０歳だとすると５０歳の人が、あと３０年間生きられるということではありません。日本人の平均寿命が１９４７年から３年後に１０年延びたのは、終戦後に社会環境が大きく好転したからです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

健康食品は食品の範疇に入るので、一般の加工食品と同様に製品に含まれている成分が表示されます。その成分を確認して、何が使われているのか、どのような効果が期待できるのかを知ることができるわけです。

表示されている成分が、ちゃんと入っていること、表示されているだけの分量が使われていることは健康食品に求められる基本中の基本で、その信用があるから購入されるわけです。機能性表示食品は消費者庁に届出をすることで、その表示が許可されているので、一般の健康食品よりも一般の信用度は高くなっています。

機能性表示食品を含めた健康食品の安全性ということでは、表示されている成分が入っていないのは、まだよいほうです。入っていないこと、入っている量が少ないことで健康被害は起こらないと考えられるからです。

ところが、表示されていない成分が入っていると何が起こるかわからないという不安があります。健康食品は食品だから健康被害が起こらないという認識がされることもあるのですが、健康食品は素材が凝縮、濃縮されていて、多くの量を摂ることもできることから、もしも危険性がある成分が表示されないまま使われていると、どんな相互反応が起こるかわからないという不安が生じます。

相互作用は一つの成分では起こらないはずの身体的な反応が、複数の成分を使用することによって強く起こることを指しています。一般の健康食品であれば、そのことを考慮して成分の組み合わせが考えられています。

ところが、素材の段階で想定しているものとは違ったものが含まれていると、相互作用が起こりやすくなり、どんな素材が含まれているのかがわからないと、本当に何が起こるかわからないことになります。

だからこそ、健康食品を製造・販売する会社は、使われる素材の内容を確認して、常に変化がないのか確認しておかないといけないのに、それを怠ったと考えられることが大手の製薬会社が販売する機能性表示食品で起こってしまいました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕