ＢＭＩ（Body Mass Index）は体格指数と訳されていて、肥満度を表す国際的な指標です。

「体重（kg）÷身長（cm）÷身長（cm）」で計算されます。

計算法は世界共通ですが、判定基準は国によって異なり、多くの国はＷＨＯ（世界保健機関）が示す３０以上を肥満とする判定を採用しています。

日本肥満学会の基準では、１８.５未満が低体重（やせ）、１８.５以上２５未満が普通体重、２５以上が肥満となっています。日本では、最も病気になりにくい標準はＢＭＩを２２としています。

これは男女の平均的な数値で、多くの若い女性が目指す美容体重ではＢＭＩが１９とされています。身長が１６０cmなら４８.６４kg、１５０cmなら４２.７５kgとなります。

「１.６cm×１.６cm×１９＝４８.６４kg」

１８.５未満は低体重と判定されるので、これが健康を保つための限界と考えられています。

ところが、もっとスリムになりたいと願う女性が求めるシンデレラ体重のＢＭＩは１８で、モデル体重のＢＭＩとなると１６〜１８にもなります。

ＢＭＩが１６〜１８というと女性アスリート（新体操、マラソンなど）になります。さらにスーパーモデル体重の場合のＢＭＩは１５〜１６は男性アスリート（プロボクサーなど）並みであるので、これは特殊な人だけが目指すことが許される厳しすぎる体格ということになります。

近年では、やせすぎへの警鐘を鳴らすことから、ミスコンテストでも体脂肪とＢＭＩが重視されていて、ＢＭＩが１８未満では出場できないコンテストも増えてきています。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

COVID-19パンデミックをきっかけに、プライマリ・ケア（身近でなんでも相談できる総合的な医療）を担う「かかりつけ医」の役割に大きな注目が集まっており、医療制度議論においても、かかりつけ医機能の強化が重要な論点になっています。

しかし、かかりつけ医の有無等が経時的にどのように変化するか、住民を追跡した縦断研究は、これまで国内で実施しておらず、またかかりつけ医が提供する機能が、その変化にどのような影響を及ぼすかは国際的にも明らかになっていませんでした。

東京慈恵会医科大学総合医科学研究センター臨床疫学研究部の研究グループは、全国的な縦断研究を実施して、調査委開始時点でかかりつけ医を持つ住民をコロナ禍の１年間（１２か月）追跡しました。

その結果、１２.８％でかかりつけ医として相談できる医師がいなくなり、６.３％でかかりつけ医の自発的な変更があったことが明らかになりました。また、かかりつけ医の喪失や変更は、高いプライマリ・ケア機能を発揮する医師を持つほど少ないことも明らかになりました。

この研究はプライマリ・ケアに関する代表性の高い日本人一般住民を対象とした全国前向きコホート研究のデータを用いて実施されました。民間調査会社が保有する約７万人の一般住民集団パネルから、年齢、性別、居住地域による層化無作為抽出法を用いて、４０〜７５歳の住民が選定されました。

調査開始時点でかかりつけ医を持ち、追跡調査を完了した７２５人を解析対象として、追跡期間中の９３人がかかりつけ医として相談できる医師がいなくなり、４６人が自発的なかかりつけ医の変更が発生しました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「サンドイッチデー」１が３で挟まれていることからサンド（３）イチ（１）の語呂合わせで制定。

「ペヤングソースやきそばの日」まるか食品がペヤングソースやきそばが１９７５年３月１３日に発売されたことから制定。

毎月１３日：「一汁一菜の日」（一汁一菜ぷらす・みらいご飯）、「お父さんの日」（ヤクルト本社）、「登山の日」（ＩＣＩ石井スポーツ）

医師から生活習慣病の治療のために食事の改善、運動の実施などをすすめられても、なかなか実践できないということがあります。これまでの生活を変えるのは行動変容と表現されています。

生活習慣病は、自分自身の生活の結果が招いた結果で、「自業自得」と言われることがあり、自分で頑張るしかないと言われるものの、本人だけの責任と撥ねつけられることでもないはずです。

というのは、なぜ生活習慣病が危険で、行動変容が重要であるのかを説明されても、効果がある方法、自分に合った方法でなければ、取り組もうとするモチベーションも高まらず、取り組んだとしても長続きしなくなるからです。

では、どのようにすればよいのかを考えるヒントとしているのは健康食品の選択の手順です。健康食品は何を選べばよいのかがわかりにくいのですが、それは食事療法で示される献立も同じことです。献立の通りに食材を並べて、料理をすれば、それで改善ができると言われても、それでよいのかの保証がないと実施しにくいことにもなります。

内容的に正しいとしても、それが一般的なものであると個人に適したものなのかという疑問も抱かれます。健康食品も素材が優れたもので、その組み合わせも正しくても、それが自分の状態に合っていなければ優れたものだということにはなりません。

生活習慣病は、そもそも初期段階では自覚症状がないのが特徴的なところで、それだけに改善が進んでいても実感ができないので、この方法でよいのかという疑問も生じやすくなっています。

健康食品の継続は、ただ摂取するだけでよいのに対して、食事療法は飽きずに続けるには工夫が必要です。そこが一番の違いですが、正しいものを選ぶ、自分に合ったものを選ぶ、継続できるものを選ぶ、という流れで行動変容の内容を選択することが重要になると伝えるようにしています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

国立がん研究センターのがん対策研究所・予防関連プロジェクトは、生活習慣病と、がん・脳卒中・心筋梗塞などの病気との関係を明らかにして、日本人の生活習慣病予防に役立てるための研究を行っています。

平成２年（１９９０年）と平成５年（１９９３年）に１０保健所（岩手県二戸、秋田県横手、長野県佐久、茨城県水戸、新潟県長岡、大阪府吹田、高知県中央東、長崎県上五島、沖縄県中部、沖縄県宮古）管内に在住の４０〜６９歳の男女約７万６０００人を平成２５年（２０１３年）まで追跡した調査結果に基づいて、抗コレステロール薬の長期服用とがん罹患リスクとの関連を調べた結果を発表しました。

さまざまな薬剤において、期待される効果とは別に、がんの発生を予防あるいは促進する可能性が示唆されており、抗コレステロール薬についても、がんとの関連が議論されています。

抗コレステロール薬として最も一般的に使われているスタチンは、腫瘍の増殖阻害や特定のがん細胞におけるアポトーシスの誘導の効果があるという報告がありますが、これまでに得られている研究結果では関連性が一致していませんでした。

調査開始時、５年後調査、１０年後調査におけるアンケートの回答から抗コレステロール薬の服用状況をもとに、がん既往歴のない人を、内服なし、５年未満服用、５年以上服用の３グループに分け、２０１３年末までに追跡調査を行いました。

そして、服用なしと比べた他のグループにおける、その後のがん罹患との関連を、全部位、食道、胃、大腸、肝臓、胆道、脾臓、肺、乳腺、子宮、前立腺、腎臓のそれぞれのがんについて調べました。

解析では、年齢、性別、地域、喫煙状況、飲酒状況、体格（BMI）コーヒー摂取、身体活動、職業、がん家族歴・糖尿病・高血圧の既往の有無など、がんと関連する要因を統計学的に調整し、これらの影響はできるだけ取り除かれました。

なお、肝がんについての解析では慢性肝炎または肝硬変の既往を、乳がんと子宮がんの解析では閉経状況、ホルモン剤の使用の有無についても統計学的に調整されました。

平均１３.１年間の追跡期間中に、８７７５人（男性５３８７人、女性３３８８人）が、何らかのがんと診断されました。全がんとその他の部位のがんについては、がん罹患のリスクと抗コレステロール薬の長期使用との間に統計学的有意に関連は観察されませんでした。

がん部位別の解析の結果、抗コレステロール薬を５年以上服用したグループで、肝がんの罹患リスクが統計学的有意に低下しており、また膵がんの罹患リスクが統計学的有意に上昇していました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「だがしの日」ＤＡＧＡＳＨＩで世界を笑顔にする会（岡山県瀬戸内市）がお菓子の神様・菓祖として知られる田道間守公の命日を制定。

「サイズの日」ワコールが自分の体型にフィットする下着を選んでもらうことを目的にサ（３）イズ（１２）の語呂合わせで制定。

「マルサン豆乳の日」マルサンアイが０３（マルサン）１２（トウニュウ）の語呂合わせで制定。

毎月１２日：「パンの日」（パン食普及協議会）、「育児の日」（神戸新聞社）

毎日、計測する習慣が体重計から体脂肪計に進化して、さらに体組成計が登場したときには、より健康になるためのツールが家庭に入ってきたと喜びの声もあったのですが、その喜びを実感するためには、それなりの行動が必要になります。

体脂肪計はメタボ健診とも呼ばれる特定健診・特定保健指導が始まった２００８年から家庭でも多く使われるようになりました。内臓脂肪が多いために生じる生活習慣病を予防する目的で体脂肪計は使われましたが、その時期によく言われたのが「乗るだけでは、やせない」ということでした。

体脂肪計は体脂肪率を知って、自分のリスクを確認するものであって、それだけでは体脂肪が減るわけでも、やせるわけでもないのは当然のことです。体脂肪率を知って、体脂肪を適切な状態に保つことを実践しなければ、何もよい結果は起こりません。

体脂肪計は気づき、きっかけのツールであって、その後にするべきことは決まっています。体脂肪計で測定した体脂肪率が高い状態なら体脂肪（内臓脂肪）を減らす有酸素運動がすすめられることになります。

それに対して、筋肉を増やすことによって代謝を高めることによって体脂肪を減らすことがすすめられる場合もあります。それは筋肉量と全身に占める筋肉の割合が少ない人の場合で、これを確認することができるのも体組成計の利点です。

測定するだけでは健康になることができないというのは、健康デザイン活動で採用している身体年齢測定でも同じことです。身体年齢を測定して実年齢との差がわかり、実年齢よりも身体年齢が高いことがわかったときには、その状態を改善する（若返る）ための運動やトレーニング法を紹介しています。

その改善法を実践して、どれくらい改善されたのかを確認することで、モチベーションが高まり、さらに改善を進めていくことができます。これが測定することの大きなメリットとなります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

国立がん研究センターのがん対策研究所・予防関連プロジェクトは、生活習慣病と、がん・脳卒中・心筋梗塞などの病気との関係を明らかにして、日本人の生活習慣病予防に役立てるための研究を行っています。

平成２年（１９９０年）と平成５年（１９９５年）に９保健所（岩手県二戸、秋田県横手、長野県佐久、茨城県水戸、新潟県長岡、高知県中央東、長崎県上五島、沖縄県中部、沖縄県宮古）管内に在住の４０〜６９歳の男女約９万人を平成２３年（２０１１年）まで追跡した調査結果に基づいて、肥満度と脳卒中の発症リスク、その病型の脳梗塞、脳内出血の発症リスクとの関連を検討して発表しました。

脳卒中は脳梗塞、脳内出血、くも膜下出血の３つの病型に分けられますが、脳梗塞と脳内出血が脳卒中発症数の大部分を占めています。肥満度が高いほど脳梗塞の発症リスクが高くなる関連は多くの研究で認められていますが、肥満度と脳内出血発症との関連性は研究間でも必ずしも一致していません。

その可能性として、研究対象者の年齢や追跡期間中の体重（BMI）の変化が結果に影響する可能性が想定されました。そこで、肥満度が測定された年齢を４０〜５９歳、６０歳以上に分け、さらに調査開始時、５年後、１０年後の情報を用いてBMIと脳内出血、さらに脳梗塞、脳卒中全体との関連が調べられました。

約１９年の追跡期間中、８万８７５４人の対象者から４６９０人の脳卒中発症（脳梗塞２７８１人、脳内出血１３５８人）が確認されました。６０歳以上の集団の脳梗塞の発症率はBMIが３０以上のグループで最も高く（４.３７）、BMIが１８.５未満のグループで最も低かった（２.４２）ものの、その値は４０〜５９歳の集団で脳梗塞の発症率が最も高かったBMIが３０以上のグループ（１.７３）より高率でした。

同様に、脳内出血においても、BMIのグループによらず、年齢層が６０歳以上の集団の発症率が４０〜５９歳の集団の発症率より高い傾向が認められました。

脳梗塞発症リスクについては、４０〜５９歳の集団と６０歳以上の集団の、いずれにおいてもBMIが高いグループほど脳梗塞発症リスクが高いという正の直線的な関連が認められました。

一方、脳内出血の発症リスクについては脳梗塞とはやや異なり、４０〜５９歳の集団と６０歳以上の集団の、いずれにおいても肥満度の高い集団だけでなく、やせ（BMIが１８.５未満）においてもリスクの上昇傾向を認め、BMIと発症リスクの関連がＵ字型の傾向を示すことが観察されました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

鶴の恩返しのように身を削ってでも受けた恩を返すまでのことはしないとしても、恩は返すべきものという認識があります。恩を返す相手は、恩を受けた人になるわけですが、恩を受けた人に対してではなくて、別の人に恩を渡していくという選択があります。

それは「恩送り」で、いわば“恩のバトンタッチ”です。恩の価値は、これくらいのことをしたと思っている送った側と、受けたほうでは感覚が違っていることが多くて、受けた側が大したことがないことであると感じていたら、そもそも恩だとは思っていないこともあります。

そんな状態では、恩を返すことも、恩を送ることもできなくなります。同じモノサシで測れるものであれば、例として示すことは簡単かもしれません。そんなわかりやすい例としてあげられるのは“無料券のバトンタッチ”です。

空腹なのに食べるための手持ちがないときに、食堂の壁に無料券が貼ってあって、それを目にして食堂に入れば、１食を食べることができます。このことに感謝をして、お礼を言って店を出るだけでは恩は受けっぱなしで、これはＯＮではなくてＯＦＦの状態です。

その食堂の前を次に通りかかったときには、以前に食べたものよりも高いものが食べられる懐具合であったときに、他の店に入るのではなくて、その食堂に入って自分の分を注文して、会計のときに前に食べたものの料金も支払います。

これが恩送りで、これによってＯＮをＯＮで返すことができるので、“ＯＮを送る”ことになります。

これは食堂や食べ物、受けた恩と同じ恩を返すというだけでなく、他のところでも他のことでもできることです。この恩を恩で返す、ＯＮをＯＮで返すということは相手がいればこそで、相手がいないことには成り立ちません。

「ＯＮをＯＮで返す」ためには、返せる相手がいる世界で過ごすことが必要で、それなしには「ＯＮをＯＦＦで返す」ようなことになりかねないのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕