世に陰謀説というのが数ある中で、日本の伝統的な漢字が戦後のＧＨＱの策謀で入れ替えられてしまったというのは、ある意味で有名な話です。その漢字は、いくつもあげられていて、その中でも比較的わかりやすいとされるのが「気」です。

「気」は新字体で、その旧字体は「氣」です。旧字体は画数が多くて難しいので、画数が少なくて簡単な新字体を使うように内閣が示したのは昭和２４年（１０４９年）のことですが、これによって印刷文字の字形と筆記文字の字形を一致させた略字化、俗字化が進みました。

日本人の精神性を奪い、弱体化させるためのＧＨＱ（General Head Quartres：連合国最高司令官総司令部）の策略であったというものですが、もっともだ、という反応がある反面で、都市伝説とする人もいるのは事実です。

言葉には言霊があり、それを的確に表すのが漢字であるのに、それは旧字体といって排斥するものとしたのは、誰かの考えがあってのことという主張に、正面を切って言いにくいところはあります。

策略だと主張するのは、「氣」に使われている「米」は日本人の主食の米を表すだけでなく、四方八方に向かう、光輝くという意味合いもあって、この氣の精神性が統治する側にとっては不都合ということで、動きを止める「〆」（シメ）を使った「気」に変えたという考え方がされています。

初期のワードプロセッサーは漢字変換をすると気しか表示されなかったのですが、今のパソコンの変換機能では氣も出てきます。先にパソコンを使った人が氣で変換していると、記憶機能によって氣が先に出てくるので、氣は変換ミスとされていまいます。

しかし、気よりも氣のほうがパワーがある感じがして、元氣、氣力といった前向きな言葉に使うと、しっくりとくる感覚もあります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

よく噛んで食べるように指導しても、噛むことなしに飲み込もうとする子どもがいます。その多くは感覚過敏によって噛むことによる触覚過敏が多いのですが、味覚過敏によって噛まずに飲む子どもも少なくありません。

触覚過敏の場合は、噛むことによる刺激が歯茎や口腔内を強く刺激するだけでなく、聴覚も強く刺激して不快な刺激音を避けるために噛まないということがあります。その場合には、同じ食材であっても軟らかく調理することによって、噛まずに食べられるようにすることで栄養摂取を確保することはできます。

ところが、味覚過敏の場合には、噛むことによって味覚の刺激が強まることから、これを軟らかくしても味覚の刺激が弱まるわけではありません。煮ることによって、食材の細胞が壊されて、中の味が引き出されて、味覚刺激を強くすることになります。

例として正しいかどうかはわからないのですが、激辛の料理を噛んで食べたら、食材の中に染み込んだ辛味成分が出てくるので、より辛味が増してしまいます。唐辛子も噛むことによって中の強い辛味成分が出てくるので、噛まずに飲み込むことで激辛料理も克服することもできるとされています。

辛い量だけでなく、酸味が強いものも味覚過敏がある子どもは苦手で、少し酸味があることでおいしく感じるものを、まるで皮を剥いたレモン１個を、そのまま口に突っ込まれたようにも感じることがあります。

そのような状態にあるのに、しっかりと噛んで食べるように、長く咀嚼してから飲み込むように言っても、それは酷なことです。咀嚼が苦しく感じる味覚障害の子どもには味の感じ方に合わせて、食べ方を指導する必要があるのです。

健康づくりを目指して運動をすることがすすめられると、まずは以前から馴染みのある運動、若いときに体験した運動を始めることが多いようです。

生活習慣病対策としての運動は、まずは有酸素運動がすすめられます。高血圧、糖尿病、脂質異常症は、有酸素運動によってブドウ糖、脂肪酸が消費されることによって予防・改善することができます。

過去に走っていた人は、有酸素運動というと走ることを選択しがちですが、生活習慣病のリスクが高い人は血管に負担がかかっていることが多く、急に血流が盛んになる運動は血管にダメージを与えることにもなります。

それでも負荷がかかる有酸素運動であるジョギングやランニングを選ぼうとする人が多いのは、ウォーキングだけではブドウ糖や脂肪酸の消費量が少なく、体脂肪の代謝効果が低いからです。

歩くだけでも、体脂肪を減らすメタボ対策、血糖値や中性脂肪値を低下させる効果があれば、安全な健康法として積極的に歩く人が増えるはずです。その方法としてすすめられる一つの方法が無酸素運動の筋肉運動をした後に歩くことです。

無酸素運動は短時間で酸素が筋肉に取り込まれることで、その後に有酸素運動をすると筋肉の中の酸素がブドウ糖や脂肪酸の代謝を進めてくれます。その結果として、短時間でも生活習慣病の改善効果が得られます。

歩くだけでは通常では筋肉が強化されにくいのですが、速歩をすると筋肉に送られる酸素が増えるだけでなく、筋肉を強く刺激して、筋肉を増やす効果もあります。そのための速度は時速７km以上のスタスタ歩きです。

速歩は長くは続かないので、速歩の後には普通歩行（時速４〜５km）を行います。この速歩と普通歩行を繰り返すことで、より筋肉を強化して、ブドウ糖と脂肪酸の消費も進められます。この歩き方はインターバルウォーキングと呼ばれます。
〔健康ジャーナリスト／日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

スポーツチャンバラは、子どもの頃のチャンバラごっこをスポーツの域まで高めたもので、１９７３年に創設され、公益社団法人日本スポーツチャンバラ協会によって、指導、段位認定、大会運営が行われています。

用具（得物）は柔らかな素材のエアーソフト剣（小太刀、長剣、槍、棒など）が使われ、基本的には剣道などと同様の使い方をされます。また、スポチャン面と籠手（甲手）で顔面と手を保護して参加するので、安心感もあります。

護身術の一つとして始まりましたが、性別や年齢、体格、体力、障害の有無などに関係なく楽しみながら技術を高めることが目指されていて、ハンデがつけやすく、生涯にわたって楽しめる健康スポーツとなっています。練習や試合も、同じ得物だけではなく、ハンデに合わせて小太刀と長剣、槍などでの対戦も認められています。

先に始めた人が必ずしも優位となるわけではなく、誰もが平等に戦えるところも多くの愛好者がいる要因となっています。

日本で発祥したものですが、今では世界大会が開催されるほど世界に普及されています。競技大会では剣道場ほどの広さ（７ｍ×７ｍ）が必要ですが、狭い室内でも練習をすることができることから、全国各地に道場が開かれています。

剣道では防具をつけた部分だけが有効打となるのに対して、スポーツチャンバラでは面から足までの全身が有効打突とされています。剣道よりも打ち合いの楽しみを重視していて、ストレス解消の運動としても注目されています。

独自の活動の他に、日本レクリエーション協会との連携での普及活動も実施しています。都道府県にレクリエーション協会があるので、問い合わせれば体験・指導を受けることはできます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

運動をしてから食事を食べると、体脂肪の蓄積が抑えやすくなります。その仕組みを簡単に説明すると、空腹時の運動では血液中のブドウ糖が不足しているために筋肉の中に蓄積されているグリコーゲンが分解されてブドウ糖として放出されます。

この後に食事をすると肝臓で合成されるグリコーゲンが増えるために血液中のブドウ糖が減ります。そのために膵臓から分泌されるインスリンの量が減ります。インスリンにはブドウ糖の細胞への取り込みを進めるとともに、肝臓で脂肪が合成されるのを促進する働きがあるので、脂肪の合成が抑えられるようになるからです。

次に入浴と食事の関係ですが、入浴温度によって自律神経の交感神経と副交感神経の切り替えが起こります。高めの温度では交感神経の働きが高まり、胃液とインスリンの分泌が抑えられるので脂肪合成が抑えられます。逆に、低めの温度では副交感神経の働きが高まり、胃液とインスリンの分泌が亢進するので脂肪合成が進んでいきます。

運動の後の入浴は、筋肉の温度を余計に高めることから脂肪分解酵素のリパーゼの働きが抑えられます。リパーゼは活性化しやすい温度帯があり、運動をして少し体温が上昇したときには筋肉の細胞で多くの脂肪（中性脂肪）を分解して、その分だけ脂肪の代謝が進んでいきます。

運動後に入浴をすると筋肉が温まりすぎて、リパーゼの働きが低下します。リパーゼは運動後に体温が高まっている３０分ほどは活性化して脂肪分解が盛んになっています。この時間に入浴をすると分解も代謝も低下することになります。そのため運動を終えて３０分をすぎてから入浴することがすすめられます。

このメディカルダイエットのメカニズムに合わせた効果的なサプリメントの摂取については次回から３回にわたって説明していきます。

健康づくりに関わるイベントは、スポーツの日（２０２０年に体育の日から変更）、世界禁煙デー、歯と口の健康習慣、女性の健康週間、健康推進普及月間など数多くあります。健康づくりという観点を食品まで広めると、いくつあるのかわからないくらいに多いことから、“健康に関わる記念日”をテーマにして、日本メディカルダイエット支援機構のホームページに月３回（末尾に１のつく日の前日）、掲載しています。

このようなことを始めたきっかけは、２００２年に納豆の日のイベントを全国納豆協同組合連合会の依頼で手がけたことでした。納豆の日は７月１０日で、これは語呂合わせ（なっ＝７、とう＝１０）です。

納豆の日のイベントだけでなく、全国納豆協同組合連合会の中に納豆ＰＲセンターを設けて、メディアと流通各社に納豆の健康効果に関するリリースを毎月発信しました。毎月、どんな内容のリリースが発行されるかの概要を示した冊子も先に出して、新聞や雑誌の記事、テレビ番組などのネタにしてもらうという戦略でした。

ＰＲが当たったという以上に、納豆の売り上げが前年まで右肩下がりだったのを、逆に右肩上がりにさせる要因となりました。この戦略が食品業界に注目されて、翌年には日本豆腐協会から、その翌年には日本豆乳協会から同じ手法のＰＲの依頼がありました。豆腐の日は１０月２日、豆乳の日は１０月１２日で、これも語呂合わせです。

３つが重なっていた時期があって、リリースの発行をきっかけにしたＰＲは、それなりに忙しかったのですが、どの製品も原材料は大豆だったので内容的には苦労はしないで済みました。

その当時は記念日も少なくて、語呂合わせでも他の記念日とバッティングすることはなかったのですが、今では多くなりすぎて目立たせるためには、本当の記念すべき日を“記念日”にしないと注目されなくなっています。

健康に関わる記念日を地域で創り出す、集中的に取り組むことで盛り上げていく、その記念日にイベントを行って健康意識を高めるということを考えて、日本メディカルダイエット支援機構のホームページで紹介し続けています。

岡山県に相応しい記念日、岡山市などに相応しい記念日を創り、広めていく活動から始めたいので、一緒に取り組もうという方々の声を求めています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

文部科学省は２０２２年に「通常の学級に在籍する特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査」を実施して、その結果を発表しました。この調査によると、通常教育を受けている子どものうち発達障害の可能性がある小中学生は８.８％と発表されています。

これは知的発達に遅れはないものの学習面や行動面に著しい困難を示すと担任が回答した児童で、担任の主観に基づく調査結果です。実際は、もっと多いと推定されていて、調査のたびに発達障害児の数は増えています。少なくとも１０％は超えているというのが大方の見方です。

発達障害児の支援については、児童福祉法に基づく障害児通所支援事業所（児童発達支援事業、放課後等デイサービス、保育所等訪問支援事業）の支援活動とともに、発達障害による学習への困難さがみられる子どもの支援が実施されています。全国では、児童発達支援事業１０,１８３件、放課後等デイサービス１７,３７２件、保育所等訪問支援事業１,９３０件が活動しています（「令和３年厚生労働省社会福祉施設等調査の概況」厚生労働省）。

発達障害児の支援事情は地域によって大きく異なります。岡山県を例に見てみると、医療・福祉・教育が充実している関係もあって県内には発達障害児支援施設が３２０事業所あります（令和５年４月現在）。

１日の利用定員数は１０人の事業所が多く、週に１回の利用とした場合の定員は５０人となります。稼働率が１００％であった場合には約１万６０００人の受け入れが可能となっています。岡山県内の児童数は約２４万人であり、発達障害児の割合が１０％とすると約２万４０００人と推定されます。

この計算からすると、発達障害児支援施設を利用できるのは６５％ほどで、残りの３５％は通所しての発達支援が受けられない状況にあります。あくまで１００％稼働率で計算した場合のことです。

岡山市の発達障害児支援施設は２３０事業所です。岡山市の人口は岡山県の人口の約３８％となっていることから、岡山市内の児童数は約９万人いて、そのうちの１０％が発達障害児とすると９０００人が対象者となる計算となります。

１事業所の受け入れ人数が５０人とすると定員は１万１５００人となり、稼働率が１００％であれば足りていることになります。しかし、定員に達しない事業所も多く、利用を希望されても、実施している内容から受け入れができないことがあり、人件費や費用の高騰などもあって、活動を縮小している事業所があるのが実態です。

そのことから単純計算で充足率を考えるわけにはいかないということです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本メディカルダイエット支援機構は、メディカルダイエットと冠した資格認定ができるＮＰＯ法人として「メディカルダイエットアドバイザー」の資格認定講習を実施しています。

ＮＰＯはNon Profit Organizationの略で、意味としては利益をあげない団体を指しています。日本語では特定非営利活動法人となっています。何が“特定”なのかということですが、私たちの法人の場合は教育と情報発信を指していて、これによって収益を得ることが内閣府から認められました。

それ以外の活動、例えば販売は“メディカルダイエット”の名称で行うと、効能効果を示すことにもなるということで、教育と情報発信に限られてしまいました。

その代わりに許されたのがメディカルダイエットを冠した資格認定でした。

メディカルダイエットアドバイザーは東京では３００人以上を認定してきました。岡山では３段階制度に変えたことも関係して、初級１１名、中級８名、上級３名という段階です。

メディカルダイエットを冠した認定は、あくまで個人の資質に対して認定ですが、その認定者がいて、メディカルダイエットに基づいた指導を実施している施設（フィットネスクラブやエステなど）の認定を求められることがあります。

施設認定は絶対にやらないということではないのですが、メディカルダイエットに基づいたサービスが提供できる施設内容で、それをメディカルダイエットアドバイザーが実施するということなら検討も可能です。

しかし、その場合には、いつ施設に行ってもメディカルダイエットアドバイザーがいることを条件にするということを話すと、要望が取り下げられることがあります。管理者が資格認定者であることでは、実際のサービスには結びつかないと考えているからです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

口がつく漢字と歯がつく漢字は、食べることに関わるだけでなく、生きていくためにも重要な意味合いがあります。

口と歯の組み合わせは「噛」となり、これは噛むことを表します。歯が健康な状態にあると、口が関わる健康的な生活を過ごしやすくなるということで、呼、吸、喰、喫、嗅、咽、喉、鳴、唄、咥、吐、咳は、歯と口腔の健康状態が影響してくることです。

「かむ」は一般には噛むと表示されて、かみ砕いて咀嚼（そしゃく）することを意味しています。すべての歯を使って、飲み込みやすく、消化しやすい状態にすることを指しています。

これに対して咬むという表記もあります。これはかみつくことで、牙を使って食いちぎることを指しています。咬んでから口に入れて、口の中で噛むという流れで、咀嚼は完成するわけです。

咀嚼の咀は噛む、味わうという意味があり、嚼は噛む、噛み砕くという意味があります。これを合わせた咀嚼は、噛んで飲み込むというだけでなく、食べ物を味わうためにも大切なことであるということを示しています。

こういった口に関わる漢字が意味することが充分に行われていれば、健康づくりが「叶う」ことにもなります。

次は歯がつく漢字ですが、これは口がつく漢字に比べると数が少なく、齲、齧、齬、齶、齦などがあげられます。もう一つ重要な漢字があって、それは「齢」です。年齢の齢で、「よわい」と読みます。

命の長さを表す漢字でもあって、しっかりと噛んで食べることは年齢を重ねていくには重要なことで、ちゃんと食事から栄養を摂ることが健康で過ごすためには欠かせないということを示した大切な漢字だと言うことができます。
〔健康ジャーナリスト／日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

健康食品は、医薬品のような飲み合わせは起こらないというのが以前の常識でした。それは、健康食品は素材の成分を濃縮、凝縮されたといっても、医薬品と比べると有効性が確認されている成分の量が少なかったからです。

ところが、有効性が高められるようになって、素材の種類、産地、栽培時期、収穫時期、抽出法、分解性が進み、素材の組み合わせによる有効性も確認されるようになって、徐々に医薬品に近づいてきました。

そして、特定保健用食品、機能性表示食品が許可され、健康食品の機能性を表示して販売できるようになってからは、医薬品と一緒に使うことによって、医薬品の副作用と同じようなことが起こるものが出てきました。

この研究は以前からアメリカでは確認され、健康食品と医薬品を安全に、そして有効に使用するための情報源として使われてきました。それは「Natural Medicine Database」といって、行政でも医療機関でも保険会社でも当たり前のように使われています。

日本対応版もあるのですが、それを見ると健康食品の素材と医薬品が一緒に使われることによって起こる相互作用が数多く載っています。１０００種類以上の健康食品の素材のうち、４分の１ほどには相互作用があることが示されています。

相互作用というのは安全性ということでは副作用と同じ感覚で捉えてよいのですが、組み合わせて使う有効性ということから、あえて相互作用という言葉が使われています。それは、アメリカでは医薬品と同じ作用がある健康食品がある場合には、それを使うことによって医薬品の量を減らすことができるという考え方をしているからです。

アメリカでは医薬品は価格が高く、医療費は定額制が原則であるので、医薬品を多く使うほど医療機関の収益が減る制度となっているからです。もちろん、組み合わせによる危険を防ぐということが優先されるのですが、すでに使用している健康食品は自分の意思で使い続けてもらって、医薬品を減らすことも考えられているのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕