代謝のためにも健康維持にも必要な微量ミネラルは、体内に少ない量しか存在していないだけに、不足すると大きな影響が出ることになります。普段は必要性について語られることが少ないミネラルですが、不足しないように、多く含まれる食品を知っておきたいものです。微量ミネラルは鉄、亜鉛、銅、ヨウ素、セレン、マンガン、モリブデン、クロム、コバルトの９種類です。

鉄は、エネルギー代謝の酵素の構成成分となるミネラルで、赤血球の色素成分であるヘモグロビンの成分として酸素の運搬、細胞への酸素の取り込み、老廃物の炭酸ガスとの取り替えの機能があります。また、赤血球の生成とともに鉄欠乏性貧血の予防、免疫細胞の成長などの作用があります。

体内では鉄は４～５ｇが含まれ、６０％以上がヘモグロビンの中に存在して赤血球の酸素搬送に関わっています。残りは肝臓、骨髄、脾臓などに蓄えられています。
肉類に多く含まれるヘム鉄は、野菜などに含まれる非ヘム鉄に比べると体内への吸収率は３倍以上となっています。ビタミンＣによって鉄の吸収が高められます。食品では、肉類、レバー、貝類、カボチャ種子などに多く含まれます。

亜鉛は栄養素の代謝や生命活動などに関わる化学反応に携わるミネラルです。２００種類以上の酵素の構成成分であり、体内では皮膚、毛髪、肝臓、腎臓、睾丸、舌の味蕾などの新陳代謝が盛んな細胞に多く含まれます。不足すると新陳代謝の低下から皮膚炎、脱毛、爪の異常、味覚異常などが現れやすくなります。

女性の場合には胎児の成長不良が起こりやすくなります。

また、亜鉛は膵臓から分泌されるインスリンの構成成分で、インスリンの分泌量を調整して血糖値を下げる働きがあります。筋肉細胞がインスリンと反応してブドウ糖の取り込みを行う際に必要となります。

食品では、カキ、牛肉、豚肉、鶏肉、鶏卵（特に卵黄）、ナッツ類に多く含まれます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

深呼吸は心身ともに健全であるためには重要なことです。新鮮な酸素を体内に取り込んで、酸素を全身の細胞に行き届かせ、細胞から排出された二酸化炭素を外に吐き出すということだけに、生きていくための基本中の基本となります。

興奮状態になっているときには、自律神経の交感神経の働きを抑え、副交感神経の働きを高めるために深呼吸がすすめられます。多くの酸素を取り入れることで、全身の臓器や器官の働きが抑えられている証拠となって、そのために交感神経の働きが自動的に抑えられるようになります。

呼吸をするというと、ラジオ体操では「大きく息を吸って、止めて、吐いて」の繰り返しとなっていますが、ただ息を吸い込もうとしても空気は多くは入ってくれません、それは肺は自ら伸び縮みすることはできなくて、肺の周囲にある筋肉が動くことによって肺は膨らみます。そのことから、深呼吸をするときには上半身の筋肉を動かすことが必要になります。だから、胸を大きく開くように腕を動かすように指導されるのです。

肺に勢いよく空気が入ってくるようにする方法が、もう一つあります。それは先に息を吐くことで、吐き切ると吸い込もうと意識しなくても空気が入り込み、酸素が補給されます。吐き出すべき二酸化炭素が残っているときに、酸素を補給するために空気を吸うのではなく、先に吐いて、空にしてから吸い込んで、効率よく酸素を補給しようということです。

呼吸の“呼”は息を吐き出すことを指しています。呼ぶ行為は息を吐き出して行います。“吸”のほうは文字どおり吸う行為です。息を吐いてから、吸い込むようにすることで、吸うことに余計な労力を使う必要はなくなります。

呼吸を繰り返して、副交感神経の働きが盛んになると、呼吸数が減り、血管の収縮がゆるみ、血圧も下がってきます。全身の細胞はエネルギー源（糖質、脂質、たんぱく質）を材料にして、酸素を使ってミトコンドリアの中でエネルギー代謝を進めています。酸素は細胞の中でエネルギーを作り出し、そのエネルギーを使って元気になるためにも必要なので、意識して呼吸をする時間を、できるだけ作るようにするべきです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

発達障害児を支援する施設の名称や団体名に“なないろ”“にじいろ”が使われることがあります。なないろは七色のことで、１色ではなく７つの色の対応が必要だという意味を持たせているところが多くなっています。にじいろのほうは虹色で、これも７色と思われがちですが、虹の両端の外側には目では見えない紫外線、赤外線があり、見落としがちなところにも目を配るという意味で使っているところもあります。

実際には７色や９色ではなく、十人十色でもなく、百人百様、もっと多い千差万別の対応をしなければならないのが発達障害児支援の大変なところです。１万もの対応が必要だと言いながらも十人十色の対応で終わっているところもあり、１０パターンの中から選び、そのパターンに当てはめようとする例も少なくありません。

指導する側の都合で選んだ対応策を掲げて、それに当てはまらないと「あれもダメ」「これもダメ」と、決めつけたダメ出しをする人もいます。初めから千も万も対応策を用意しておくことは大変であっても、少なくとも百様の中から最も合う方法を導き出していく姿勢は重要です。

一時期、「９９の方式」「９９の戦略」と名付けた書籍やマニュアルが流行したことがあります。これを１００にしないのは、決めつけるのではなくて、９９の方法を参考にして最良の１を新たに導き出してほしいという意図があります。

９９に限らず、１０でも２０でも、指導する側が自分の知っているパターンに合わさせようとするのではなく、それぞれの人に対して最良の方法を考えていくことこそが千差万別の対応となります。

そのためには、９９を知っておかなければならないわけで、だからこそ発達障害を理解するためには全体像がわかるテキストや講習が必要であり、そのように変化しても大丈夫なようにテキストや講習を補う情報提供、Ｑ＆Ａの対応をしていくことが重要になるということです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

エネルギー代謝というと、身体が激しく動いていることを想像させることから、自律神経でいうと交感神経が盛んに働いている状態を思いうかべるかと思います。これは事実であって、興奮系の交感神経の働きが盛んになると、脂肪細胞に蓄積されている中性脂肪の分解が進んで、血液中に脂肪酸が放出されます。

中性脂肪は脂肪酸が３個、つながった形をしていて、貯蔵型の脂肪となっています。これが分解されるためには、神経伝達物質のアドレナリンが必要で、脂肪細胞にあるアドレナリンの受容体が反応して、脂肪酸に分解されるという流れになっています。

これに対して、抑制系の副交感神経の働きが盛んになっているときには、脂肪の分解は抑えられています。そのために、エネルギー代謝は低下しているわけですが、この副交感神経が優位になっている時間帯はエネルギー代謝のためのエネルギー源を体内に蓄積する重要な機会を作り出しています。

それは胃での消化、小腸での吸収、血液循環という栄養の吸収と活用に必要なことで、これが進むことによって、多くのエネルギー源（糖質、脂質、たんぱく質）を体内に取り込んでいます。その大事な働きを進めていくのが副交感神経の働きです。

同じだけのエネルギー量のものを食べても、夕食で食べる量を増やしたほうが太りやすいのは夕方以降は副交感神経が盛んになっているからで、副交感神経によって胃液も膵臓からのインスリンも分泌量が多くなります。インスリンには、細胞にブドウ糖を取り込む作用、肝臓で脂肪合成を進める作用があります。

ストレスがかかった状態では、交感神経の働きが盛んになっています。そのために消化、吸収が低下します。また、交感神経の働きが盛んになっているときには、血管が収縮して血圧が高まった状態になるので、このことが血液循環を低下させることになります。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

エネルギー代謝を高める成分の代表といえば、コエンザイムＱ１０、Ｌ‐カルニチン、α‐リポ酸で、これらは代謝促進成分と呼ばれています。３種類の成分を、この順番で並べたのは、食品の成分として認められた順番だからです。以前は医薬品の成分だったのですが、２００１年にコエンザイムＱ１０が、２００２年にＬ‐カルニチン、２００４年にα‐リポ酸が厚生労働省によって食品に使用することが許可されました。

コエンザイムＱ１０はエネルギー代謝が行われる細胞のミトコンドリアの最終段階でエネルギー化するときに使われる補酵素です。Ｌ‐カルニチンは脂肪酸をミトコンドリアに取り込むために必要な成分で、α‐リポ酸はエネルギー源（糖質、脂質、たんぱく質）をミトコンドリアで使われる高エネルギー化合物のアセチルＣoＡに変化させるときに使われる酵素の活用を進める成分です。

医薬品の成分というと化学合成されたものという印象が抱かれることがありますが、代謝促進成分は食品に含まれる成分です。今では当たり前に食品の成分と認識されているビタミン、ミネラル、アミノ酸も医薬品の成分としてしか使えない時代もありました。それが規制緩和によって、食品として使えるようになったものも多いのです。

３種類の代謝促進成分は、それぞれ医薬品の成分であったことから、有効性は認められていると考えられているものの、医薬品と同じ使い方をされているのはＬ‐カルニチンだけです。

医薬品の成分としてのＬ‐カルニチンはカルニチン欠乏症という体内でのＬ‐カルニチンの合成量が少ないためにエネルギー代謝が低下している人のために使われています。食品の成分としてのＬ‐カルニチンは、年齢を重ねるにつれて低下してくるＬ‐カルニチンの体内合成を補って、代謝の若返りを目指しているものです。

Ｌ‐カルニチンの研究データを厚生労働省に提供して、食品の成分として認められるように動いたのはロンザ社で、同社のＬ‐カルニチンは国内シェアの８割を占めています。このＬ‐カルニチンは有効性が確認されたものということで、どこのＬ‐カルニチンなのかを確認することも重要です。

コエンザイムＱ１０の研究データを提供したのは、還元型コエンザイムＱ１０で有名なカネカで、国内シェアの９割を占めています。
〔健康情報流通コンサルタント　小林正人〕

国民全体の健康度の話となりますが、それを見る指標の一つとなっているのは生涯医療費です。医療費が多くかかるということは健康度が低くなっている証拠であり、それだけ日常の活動も健康のための活動も制限されているということにもなります。

生涯に使われる１人当たりの医療費は、厚生労働省の調査によると約２８００万円にもなります。これは医療機関に支払われる金額で、社会保険によって１割から３割を本人が負担していることになります。これ以外は保険組合や国、自治体が支払っています。

生涯医療費が増えるということは、それだけ自治体の負担を増やしているということであり、これを下げることができれば本人や家族の負担だけでなく、国の負担も自治体の負担も減ることになります。その負担を減らすことができたら、それを健康づくりにかけて、さらに医療費を下げるという好循環が期待されます。

生涯医療費の男女平均が約２８００万円であって、男性は約２７００万円、女性は約２９００万円です。この差は寿命の長さに関係しています。長生きするほど医療機関にかかることが増えて、医療費も増えていくことを示しています。

その生涯医療費の半分は７０歳以上に使われています。７０歳を境に、その前の７０年間に５０％、その後の寿命を迎えるまでに５０％が使われてい流ということです。男性の場合は平均寿命まで生きたとして１２年ほど、女性は１８年ほどの間に、生涯医療費の半分を使っていることになります。

生涯医療費のピークは７５〜８０歳となっています。このピークが下げられれば、生涯に使う医療費を大きく減らすことができるわけで、７５歳の後期高齢者になるまでの期間に、どれだけ健康になるための行動をするか、その行動の期間と内容が問われることになります。

もちろん少しでも早い時期から健康づくりに取り組むことは大切ですが、少なくとも生涯医療費のピークまで１０年以上もある６５歳、つまり前期高齢者になったときには健康づくりを実践するべきだと考えがあります。

日本老年学会と日本老年医学会による高齢者の定義の提言では、前期高齢者（６５〜７４歳）は准高齢者として、高齢者（７５歳以上：現状の後期高齢者）を支えていく立場となることをすすめています。

それは実際の支援をすることだけでなく、自分が健康であるように努めて、超高齢社会に貢献するという意味も含まれているのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

野菜嫌いの子どもは多く、中でも発達障害があると感覚過敏もあって、野菜が食べられないということは少なくありません。一つには野菜の味があって、独特の苦味がある野菜も多く、特に色が濃い緑黄色野菜は味にも特徴があります。

子どもは成長過程では、まずは甘味に対する感覚が鋭くなり、徐々に食べるものを増やしていくと、苦味や渋味、酸味などの感覚を知り、それに慣れていくようになります。ところが感覚過敏では、これらの味が強い刺激になって、どうしても食べられないということが起こります。

そもそも苦味や渋味は有害物の味で、酸味は腐ったものの味です。それでも健康のために、いろいろな食品を食べるために、味わいを感じるためには必要ということで、受け入れるようになっていくものです。ところが、発達障害の感覚過敏では危険を感じさせる味には慣れにくくなっています。

さらに感覚過敏では、味だけでなく、噛むときの刺激、噛むときの音、においなどによって食べられないことも起こります。それが記憶に強く残っていると、見て、視覚を刺激されただけで拒否反応が起こるようにもなります。

葉っぱが嫌いということも多いのですが、どうしても食べられないという子どもに、無理に食べさせようとすると、嫌がることをした保護者のことを嫌いになって、それ以降は味覚などの問題ではなくて、発達障害の特性の感情の高まりで食べられないということにもつながっていきます。

緑黄色野菜によって摂取が期待されているのは、食物繊維と並んで抗酸化成分のカロテンが含まれているからで、これは葉っぱ以外にも含まれています。かぼちゃやにんじんが代表的なもので、これらの食材なら調理法を工夫して食べやすくすることもできます。野菜嫌いから緑色のものが苦手になってしまった子どもには、見た目の変化も大切になります。

淡色野菜は食べられるなら、そちらのほうで食物繊維を摂ることもできます。食べられない食材にこだわることなく、多くの種類の野菜の中から選び、さらに調理法の工夫もして、さまざまな栄養素を摂ることを考えるようにしたいものです。

健康食品は、あくまで食品であるので、医薬品とバッティングすることはない、という考えは長らく医学や医薬の世界にはありました。それは今から２０年以上前のことで、それこそ“機能性食品”ではなく“気のせい食品”と揶揄されるような時代のことです。

ところが、健康食品の使われる素材の研究が薬学の世界で拍車がかかり、医薬品と同様の作用機序（効果的に働くメカニズム）がわかり、より効果が高いものも明らかにされるようになりました。

素材の種類、産地、収穫時期、収穫方法、使用部位、効果的な加工（抽出、凝縮など）による違いが明らかになるにつれて、医薬品とのバッティングが起こるようになってきました。

バッティングというと効果がかち合うことから、思いもしなかった結果が現れることで、一般的には、よくないこと、医薬品でいえば副作用のようなことが想像されます。
しかし、よいこともあって、これは“相互作用”と呼ばれます。例えば、血圧を降下させる成分が含まれる医薬品があって、健康食品でも血圧を降下させるものがあって、両方を同時に使うと血圧が下がりすぎることがあります。そのため、健康食品を使わないように患者に指導する医師もいます。これは日本の医師の基本的なスタンスです。

ところが、アメリカでは別の考え方が主流で、患者本人の意思で健康食品を使って血圧を下げようとして、それで充分な効果が得られなかったときには、医薬品を少しだけ使うということをします。これはアメリカの医療制度が定額払い制度で、どんな方法で治療しても受け取ることができる医療費が同じという仕組みが関係しています。

これは健康食品にも機能性が認められているからで、それだけに食品の成分であっても凝縮、濃縮されたものは医薬品の組み合わせと同様に相互作用が起こる可能性が高いという認識があるからです。

この医薬品と健康食品成分の相互作用をまとめた世界データベースの「ナチュラルメディシン・データベース」（natural medicine database）がアメリカを初めとした英語圏で使われています。この日本対応版もあり、１２００種類以上の素材が掲載されているうちの２５％ほどには健康被害が認められた相互作用がある医薬品が示されています。

そのようなリスクがあるにも関わらず、相互作用が起こるような健康食品の成分が使われ、患者が使って疾病の治療効果があるということを表示して販売したら、何があったときに厳しく対処されるのは当然のことです。というのは、規制する側は「ナチュラルメディシン・データベース日本対応版」を熟知しているからです。

それだけに、販売する側も、この内容を知っておくべきだということで、入手方法と使い方をコンサルタント先には伝えています。
〔健康情報流通コンサルタント　小林正人〕

エネルギー源（糖質、脂質、たんぱく質）を食事で摂れば、そのままエネルギーとなるわけではありません。一つには消化と吸収の関係があって、消化液の量と消化酵素の働きの違いによって糖質からブドウ糖に、脂質（脂肪）から脂肪酸に、たんぱく質からアミノ酸に、どれくらい分解されるかによって吸収率は違ってきます。

吸収されれば、それが全身の細胞に取り込まれてエネルギーになるのかというと、細胞への取り込みも違っていて、ブドウ糖は膵臓から分泌されるインスリンの量によって吸収量が違ってきます。

脂肪酸は代謝促進成分のＬ‐カルニチンと結びついて細胞の中にあるエネルギー産生器官のミトコンドリアに取り込まれるので、Ｌ‐カルニチンの量が脂肪酸の吸収率に影響してきます。Ｌ‐カルニチンは体内で合成されていて、合成のピークは２０歳代前半なので、年齢を重ねるにつれて脂肪が効率よくエネルギー化できなくなっていきます。

アミノ酸は肝臓で必要なタンパク質に合成されます。その合成量によって、エネルギー化されるアミノ酸の量は大きく違ってきます。

エネルギー源のエネルギー量はほぼ決まっていて、１ｇあたりにつき糖質は約４kcal、脂質は約９kcal、たんぱく質は約４kcalとなっています。脂肪の摂取が太りやすいというのは、糖質とたんぱく質の２倍以上のエネルギー量があるからです。

エネルギー源に含まれるエネルギー量のうち、どれくらいがエネルギー化されるのは、それぞれの人の身体の条件によって異なるということで、摂取エネルギー量を増やせば太る、減らせばやせると単純に計算できることではないのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

(3)実験結果及びグラフ
広告その他の表示において試験結果やグラフを使用する場合、試験条件（対象者、人数、摂取方法等）が視認性をもって明瞭に表示されていないことによって、一般消費者が機能性に関して、特段の条件などなく容易に効果を得ることができるかのように誤認する蓋然性があるときは、景品表示法上の問題となるおそれがあります。

また、試験結果を示すグラフを極端にトリミングやスケール調整等をすることにより、実際の試験結果よりも過大な効果があるかのように表示することなども景品表示法上の問題となるおそれがあります。

さらに、広告その他の表示において機能性表示食品の届け出された機能性の科学的根拠とした試験結果以外の一般的な学術情報や統計資料等を引用して表示する場合、資料等の内容が届け出された機能性の範囲を逸脱したものであるときは、景品表示法上の問題となるおそれがあります。

なお、機能性関与成分に関する研究レビューにより届け出された機能性表示食品の広告その他の表示において、研究レビューで用いた論文の試験結果やグラフを表示する場合にあっては、引用するグラフ等が届け出の最終製品を用いた試験のデータであると誤認されないように、グラフの選択理由や最終製品を用いた試験結果ではないことなどを、視認性をもって明瞭に表示するように留意する必要があります。