ひらがなを漢字にする問題で、「たじたなん」と出題されたら「多事多難」と書くのが正解ですが、間違い例として多いのが「他事他難」です。
「多事多難」は「次から次へと問題が起こること」「困難なことが続くこと」を意味しています。一時期、四字熟語を回答する演芸で、ツッコミが「次から次へと問題が起こること」と出して、ボケが「相撲協会」と答えるというネタがありましたが、根本が解決されていないと次々に問題が出てくるのは、元理事長が逮捕された大学でも、株主訴訟を起こされた会社でも「多事多難」を使いたくなります。
試験では間違いとなる「他事他難」は、対岸の火事と同じような感覚で、他人事(ひとごと)という意味合いですが、それと同じような意味で“他山の石”と会見の席で使って、顰蹙(ひんしゅく)をかっていた経営者もいました。他山の石は、他の出来事や自分に対する批判が自分の修養になる、自分を磨く助けとなるという意味です。
コロナ禍による活動自粛で大きく低下した国民的な健康度を大きく回復させていくためには、意識を変えることが大切になります。感染防止については、自分も家族も感染していないから、住んでいる地域は感染者が少ないからといって対策に力を入れてこなかった人がいましたが、コロナ後の対応についても他人事として考えている人が少なくありません。
外出自粛、運動不足、食事の変化、太り過ぎ、健康診断の減少、通院の減少などがあっても、自分は関係なかったからといって何もしないというのでは、国民的な健康度アップに寄与することはできません。自分は幸いにして健康を維持できたという人は、そのラッキーを他の人に与えて、一緒にコロナ後の健康づくりに参加してほしいと願っているのですが、そのようにはいっていないのが現状です。
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ダイエットをする人にはマヨネーズは大敵とされてきましたが、ダイエットのためにはむしろマヨネーズを使うほうがよいということが言われるようになっています。また、ダイエットのためによいとされてきたノンオイルドレッシングはダイエット効果がないということも言われるようになっています。以前の常識と最新情報の、どちらが正しいのかを検討していきます。
マヨネーズがいけないというのは、100gあたりのエネルギー量が700kcalを超えていて、大さじ1杯分(12g)でも約80kcalになります。ご飯は茶碗の半分の量で約100kcalなので、かなりの量になります。
それなのにダイエットによいとされる理由は糖質が少ないからです。マヨネーズがよいというのは糖質制限の推進派の方々が主張していることです。
ノンオイルドレッシングがダイエット向きだというのは、エネルギー量が高い脂肪が使われていないからです。1gあたりのエネルギー量が脂肪は約9kcalと、糖質やたんぱく質の約4kcalに比べて2倍以上のエネルギー量となっているからです。
それなのにダイエットによくないということが言われるのは、ノンオイルドレッシングには糖質が多く含まれているからです。これも糖質制限の推進派の方々が主張していることです。
糖質制限には一定の効果があることは認めるところですが、まったく糖質を摂らないようにしている人にはノンオイルドレッシングの糖質は気になるところでしょうが、糖質は砂糖でも米飯でもパンでも麺類でも重量あたりのエネルギー量はほとんど変わりません。量を減らしたとしても糖質を主食として食べている人にとっては、無理に調味料を変えるのではなくて、主食の量を見直すほうが大切だということを伝えています。
(日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人)
サプリメントは通常の食事では不足する栄養素を補うものということで、充分な食事が食べられていない人、食べているものに偏りがあって栄養バランスが崩れている人などには必要なものであるということが言えます。健康食品は特定保健用食品、機能性表示食品、栄養機能食品を含んだ健康のためによいとされる食品を指していますが、この中でサプリメントと同様に位置づけられているのは栄養機能食品のビタミン、ミネラル、脂肪酸です。
特定保健用食品と機能性表示食品は一定の範囲であっても身体への機能を述べて販売することができます。これ以外の健康食品にも身体への機能が期待されて、継続的に摂っている人も少なくありません。
健康食品は法律的な分類としては食品となるため、病気を治したり、身体の不調を治すことを目的として摂るものではありません。治すだけではなくて、予防することなら期待できるのではないかとも考えられるところですが、法律(医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律)では病気を予防するのは医薬品の役割で、身体の機能に影響を与えるものも医薬品の役割とされています。
医薬品ではない健康食品が治療や予防を述べて販売したときの対応については、法律に基づく「無承認無許可医薬品監視指導マニュアル」によって示されています。それによると、医薬品に許可される範囲に踏み込んだ場合には、食品であっても医薬品とみなされます。医薬品は国の承認と許可を得て販売することができます。医薬品とみなされた健康食品は承認も許可も得ていないので「無承認無許可医薬品」とされ、いわば偽薬となって法律によって厳しく取り締まられることになります。厳しくというのは販売中止だけでなく、すでに販売されたものの回収、新聞などでの報告、罰金などが課せられます。
「無承認無許可医薬品監視指導マニュアル」は、まさに、そのことを示した名称ということです。
就寝前と起床直後に体重を測定してみると1kgほどの差があります。起床直後には減っているということですが、その理由として以前は寝ている間にも脂肪が燃焼(実際には代謝)しているからだと説明されていました。1日の3分の1の時間も寝ていればエネルギーも消費されます。1日の消費エネルギー量のうち生命維持に使われる基礎代謝は70%ほどとなっています。だから、体重が下がるのは当たり前という説明でした。
余分な脂肪が減るだけならよいとしても、体内から減っているのがタンパク質だとなると、これは問題です。タンパク質は身体の構成成分で、エネルギー代謝を起こしているのも筋肉などで、タンパク質が多いほどエネルギー代謝は高まります。エネルギー代謝というと脂肪を使っているだけとイメージされることがあるものの、作り出されたエネルギーが体熱となり、身体活動にも神経伝達にも使われています。筋肉をはじめとした身体のタンパク質の減少は、作り出されるエネルギーの量にも関わってくるのです。
寝ている間には血液中の糖質(ブドウ糖)が不足するために、タンパク質を構成するアミノ酸がエネルギー代謝に使われます。そのアミノ酸を補わないと筋肉だけでなく、全身の臓器や器官のタンパク質も減らすことになります。これを補うために、朝食ではたんぱく質が豊富に含まれたものを摂る必要があります。(たんぱく質は食品に含まれているもの、タンパク質は身体の中にあるものと使い分けています)
牛乳は朝食のときに飲むものというイメージがありますが、これはたんぱく質の補充という意味では理にかなっています。洋食のメニューではハムやベーコンに卵とチーズ、和食では焼き魚に納豆か豆腐、味噌汁というのは、たんぱく源の補充には適しています。朝食のメニューを、たんぱく質の補充という意味合いで考え直すことも必要です。
(日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人)
発達障害がある子どもは自律神経の調整が乱れやすく、学校に通っている時間帯は交感神経が盛んに働いている時間帯なのに副交感神経になって、心身ともに活動が抑えられているという状態も多く見受けられます。
通常では、夕方から朝までは副交感神経の働きが盛んで、目覚めたときから交感神経がメインに切り替わっていくものですが、朝になっても副交感神経の働きが盛んになったままということもあります。そのために通学の準備にも力が入らず、学校に行きたがらなくなる、学校に行ったとしても脳が半分ほど眠っているような状態で、勉強に身が入らない、はかどらないということにもなりかねません。
自律神経の調整は発達障害児に限らず、成長過程の子どもにも多く見られることです。乱れとまではいかなくても、交感神経の波と副交感神経の波の切り替えのタイミングがズレているために、学習や仕事に支障をきたしている人も少なくありません。
これを改善するためには、まずは交感神経の波と副交感神経の波が正常なのか、少しであってもズレているのか、もしくは完全に逆転するほど乱れているのか、ということを確認することが必要になります。その確認の方法として活用されているのが体温の変化です。
体温の測定は熱があるときにしかしないということも多いのですが、体温は一定ではなく、測る時間によって1日のうちに1℃ほどは違っています。交感神経の働きが盛んなときには体温は上昇して、副交感神経の働きが盛んなときには降下するというのが通常の形です。
体温を起床時、昼頃、15時頃、夕方、就寝前と時間を変えながら1週間ほど測定していくと、自分の体温の変化がわかります。その変化から自律神経の波がわかるようになります。波が前にズレている場合でも後ろにズレている場合でも、これをリセットする方法は同じです。朝、目覚めたらカーテンを開けて朝日を浴びることと、しっかりと朝食を食べることです。これを続けることで生活リズムが整えられていくのと同時に、自律神経の乱れも改善されていくようになります。
発達障害の診断をされた子どもを、すべて受け入れて改善のための支援が行われる状況であればよいのですが、10人に1人は存在するとされる発達障害児のうち、現状では最大でも40%ほどしか児童発達支援施設に通所することができないというのが全国的な状態です。改善のための支援を求めても、受け入れてもらえないという現状があります。
40%というのは全国的な平均で、大都市部には施設が集中しています。地方では県庁所在地でも30%以下、地域によっては20%という低い地域もあります。一つの県では20%としても地域の偏りが大きく、児童発達支援施設は通所ということで、通える範囲が決まっていることから実際に通所しての改善を望むのは不可能に近いというところもあります。
だからといって保護者が諦めてしまったら、改善は不可能となり、今後の学習にも進学にも将来の就職にも影響することになります。
発達障害児というのは、発達障害者支援法では、発達障害があり、社会的障壁によって日常生活や社会生活に制限が生じている18歳未満の子どもを指しています。社会的障壁がなければ、発達障害があったとしても発達障害児にならないというのが法律の根本的な主旨となっています。
社会的障壁は、周囲の理解や制度、慣行などを指していて、そのために活動が制限されることを指しているので、保護者が改善を諦めてしまったら、それが改善を不可能にして障壁になってしまうことにもなります。
発達障害児の改善は、児童福祉法に基づいた支援施設だけで行われるものではなくて、施設に通っていたとしても、実際の改善のための時間は家庭のほうが圧倒的に長くなっています。
施設の数は少ないとしても、法律に基づいて相談を受け、支援をする体制は整っているので、初めから受け入れられないと諦めるようなことはしていけないということです。
(日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人)
ダイエットだけでなく、健康を維持するためにも糖質制限がすすめられることがあります。糖質制限は、糖質を摂らないか極端に減らした食生活をすることを指しています。糖質にはブドウ糖が含まれていて、すぐにエネルギー化するブドウ糖が不足すると脂肪細胞に蓄積された中性脂肪が分解されて、脂肪酸として放出されることから体脂肪(内臓脂肪、皮下脂肪)を減らすことができます。
また、ブドウ糖が血液中に多くなると膵臓からインスリンが分泌されますが、インスリンには肝臓での脂肪合成と脂肪細胞への脂肪蓄積を促進作用があるので、糖質制限をするとダイエット効果が高いことになります。
糖質制限の方法は、これまで低炭水化物ダイエット、炭水化物抜きダイエット、脱炭水化物ダイエット、低インシュリンダイエットとして名前を変えながら何度もブームを起こしています。
糖質制限は炭水化物を摂らなくても、ブドウ糖が不足すると、脂質やたんぱく質がブドウ糖に合成される糖新生が起こるので、ブドウ糖が体内で欠けることはない、と説明されることがあります。しかし、糖新生は飢餓状態で起こる危機的状態を回避するための緊急措置の反応であって、厳しい糖質制限は長く続けられるものではありません。
低炭水化物ダイエットについては、ギリシャ・アテネ大学医学部の国際研究チームが4万人以上の女性を15年以上観察したところでは、心血管疾患(心筋梗塞、狭心症など)のリスクが高まったことが報告されています。また、日本の国立国際医療研究センター病院の約27万人の研究調査によって、循環器疾患のリスクが1.31倍にもなるとの報告がされています。
低炭水化物の食事をすると内臓脂肪を脂肪酸に分解する作用が起こるため、内臓脂肪の蓄積が多い男性は効果が出やすく、皮下脂肪の蓄積が多い女性では内臓脂肪が減ってから皮下脂肪が減っていくため、その効果が表れにくい特徴があります。女性ホルモンのプロゲステロンには皮下脂肪を蓄積させる作用があり、皮下脂肪が減りにくくなっています。
また、女性は体脂肪の蓄積量が多く、女性ホルモンのエストロゲン(卵胞ホルモン)には脂肪合成、脂肪蓄積を進める作用があるため、糖質制限は女性では効果が出にくくなっているのです。
(日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人)
“ゲーム脳”という言葉があります。これはコンピュータゲームに依存する人の脳の状態を示していて、脳への刺激が継続することによって機能が発揮できなくなるということで、あまりよいイメージで使われることはありません。しかし、脳を刺激するのは認知症予防には大切なことで、よい意味でのゲーム脳について語られることが増えてきています。
ゲームはルールを覚え、これから起こることを予測して、予測と違ったことがあったときの反応も脳を刺激してくれます。認知症予防にテニスや卓球がよいとされるのも、身体の活動と同時に脳の機能向上が期待されているからです。
脳トレにはゲームがよいということで、高齢者を対象とした雑誌でも新たなゲームが次々に登場しています。また、カードゲームやボードゲームは高齢者施設でのサービスの定番となっています。これはゲームで脳を使うと同時に、コミュニケーションゲームであることから、認知機能で重視される部分も適度に刺激してくれます。
今どきは紙やボードだけでなく、パソコンやタブレットなどでも脳トレは盛んに行われていて、認知機能を維持するために使われている脳の前頭前野を刺激することができます。前頭前野は考える、記憶する、応用する、集中する、新たなことを創造する、感情をコントロールするといった機能があります。
コンピュータゲームと脳機能については、介護施設に入所する高齢者30人を対象に7日間、1日1時間以内でコンピュータゲームをしてもらったところ、19人の認知機能が向上して、9人は変化なしで、2人が低下したという結果が報告されています。低下した2人はゲームの時間が短かったということです。
では、ゲームの時間を長くすれば、さらに認知機能が高まるのかというと、そのような調査はされていません。ひょっとすると脳への刺激が悪影響を与えるかもしれないという試験は人道上、許されていないということもあります。
コンピュータゲームはスマホで使うことができることもあって、高齢者が熱中している姿も目にします。自分の脳の健康を保つためにしていることだから口出ししないでほしいという人もいるのですが、やりすぎはよくないことだけは知っておいてほしいのです。
健康食品は錠剤にしてもカプセルにしても使われている素材は粉末にされています。粉末にするときには主には乾燥をさせていますが、素材の種類によっては乾燥の方法によって、せっかくの有効性が失われることにもなります。その代表的なものは酵素です。
酵素には、消化酵素と代謝酵素があり、健康食品や健康飲料に多い酵素は消化酵素となっています。消化酵素は野菜や果物などに含まれる成分で、その名のとおり胃から分泌される消化酵素と同様の働きをします。消化酵素は60℃ほどの温度になっても、その働きは大きく低下しないので、熱風で乾燥をさせています。
これに対して、動物性の酵素は熱風乾燥をすると酵素の特性が失われることになります。動物性の酵素は細胞の中に含まれていますが、乾燥のための温度は42℃以下とされています。これは42℃を超えると細胞が破壊されて変質してしまうからです。
私たちが使う体温計も最高温度は42℃となっています。これを超えると細胞が破壊されて死んでしまうからですが、それと同じようなことが起こるという理解をしておけばよいということです。
動物性の酵素で有名なのは、赤ミミズの酵素です。赤ミミズにはルンブルキナーゼという血栓を溶かす酵素が含まれています。血栓は酸化したコレステロールが固まったもので、これが細い血管に詰まると血流が大きく低下して動脈硬化の原因となります。血栓を溶かすことによって動脈硬化を予防することを目的に摂取されます。
赤ミミズが材料で粉末となっていると、どんなものでも同じように見えてしまいますが、乾燥温度が高いのか低いのかによって内容が異なります。ルンブルキナーゼが破壊されずに残っているのは低温乾燥の場合なので、乾燥法と乾燥温度については確認してから購入することが大切です。
発達障害児の支援をしていると、保護者から牛乳が飲めないという相談を受けることがあります。牛乳が飲めないというのは発達障害児に限ったことではないのですが、それは身体の特性(アレルギーや感覚過敏など)というよりも牛乳そのもののせいかもしれません。当たり前のように飲んでいる牛乳が、実は当たり前ではないのかもしれないのです。
牛乳は食品衛生法に基づく乳等省令によって加熱殺菌されています。省令には「保持式により63℃で30分間加熱殺菌するか、これと同等以上の殺菌効果を有する方法で加熱殺菌すること」が定められています。わかりにくいかと思いますが、これに従って殺菌法は以下のように分類されています。
低温保持殺菌:63〜65℃で30分間加熱殺菌
連続式低温殺菌:連続的に65〜68℃で30分以上加熱殺菌
高温保持殺菌:75℃以上で15分以上加熱殺菌
高温短時間殺菌:72℃以上で連続的に15秒以上加熱殺菌
超高温瞬間殺菌:120〜150℃で2〜3秒間加熱殺菌
日本で市販されている牛乳の90%以上は超高温瞬間殺菌によるものです。牛乳のたんぱく質は温度によって変化します。牛乳を60〜65℃以上に温めると表面に薄い膜ができるのは、たんぱく質が変質した結果です。
これを防ぐために低温殺菌では65℃までとしていて、この温度では殺菌しにくいので30分間の加熱時間としています。超高温瞬間殺菌は2〜3秒間で殺菌できるということですが、問題になるのは120〜150℃という温度です。短時間なら変質はしないのかというと、牛乳はパイプの中を流れていて、ここを通過して出てきた牛乳が120〜150℃になっています。
瞬間的に、ここまでの温度にするためには、パイプの温度はもっと高い温度になっています。そのパイプに触れた牛乳が変質するのは当たり前のことで、その変質したたんぱく質が含まれていては、おいしくない、受け付けないという子どもがいるのも当然のことです。
(日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人)





