発達障害児の支援というと、児童福祉法に基づく児童発達支援施設や放課後等デイサービスなどの専門施設で行われるものというイメージがあるのですが、その中で行われる支援は時間が限られています。これらの施設に発達障害がある子どもを預ければ、それで解決するという簡単なものではありません。施設にいられる時間は限られています。
学校の学習では、家庭での予習・復習が必要で、家庭での時間の代わりに放課後等デイサービスでの学習の機会が設けられていても、それで家庭での学習の時間がいらないということではありません。児童発達支援施設で実施される感覚統合療法などの運動支援も、それだけで充分ということではなくて、家庭でも身体を動かす機会を増やして、施設での療育の結果を高めるための時間も必要となります。
とはいっても、家庭での指導の内容を詳しく説明したり、プログラムを示して、家庭で実践できるようにするまでのことは多くの施設では難しく、これは保護者に任せるしかないのが実際のところです。
それならば、家庭でするべきことを知るのが必要で、それについては発達障害を扱った多くの書籍にも書かれていることです。その内容のレベルがあって、何を参考にすればよいのかは専門家のアドバイスが必要となりますが、それと同時に知っておいてほしいのは、成長の基本中の基本となる栄養と自律神経の知識です。
児童発達支援施設などで実施する改善支援の効果を高めるためには、その前提となる必要な栄養素の摂取のための食事と、身体機能を調整している自律神経を正しく働かせるようにすることです。その知識取得の支援は日本メディカルダイエット支援機構が得意とするところで、その普及を目指して、児童発達支援施設や放課後等デイサービスを通じて施設を利用する子どもの保護者の支援、これらをコンサルタントによって支援する団体などをサポートしています。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

朝食は英語ではブレックファースト（breakfast）です。Breakは壊す、破るという意味で、何を破るのかというと断食です。夕食を食べたあと（中には夜食のあとという人も）何も食べない状態であったのを朝になって初めて口に入れて断食を終えるのがブレックファーストです。
空腹状態で食べたものは吸収率が高くなっています。これは普通の感覚でしょうが、エネルギー源の吸収率は種類によって異なっていて、時間によっても吸収率は違います。朝の時間帯に吸収率が高まっているのは糖質とたんぱく質です。糖質は、すぐにエネルギー源となるものなので、寝ている間にも基礎代謝で多く使われています。活動時間には基礎代謝が約７０％、活動代謝が約２０％、食事をすることによって使われる食事誘発性熱産生が約１０％となっています。ただ寝ているだけでも約７０％のエネルギーが使われていることになるために、糖質を効率よく吸収するのは理にかなっています。
たんぱく質の吸収が朝に高まるのは、体内で減少したタンパク質を補うためです。“たんぱく質”は食事で摂った栄養素、“タンパク質”は体内にある身体の構成成分や体内で使われる成分というように使い分けています。夕食で充分な糖質が摂れていないと、寝ている間のエネルギー源として体内のタンパク質が分解されたアミノ酸が使われます。糖質制限をすると糖質の代わりに脂質（脂肪）が使われるように思われがちですが、タンパク質が減ることで体重が下がるということも起こりやすくなります。
失われたタンパク質を補うためには、朝食でたんぱく質が多く含まれた肉類、卵、乳製品を摂ることがすすめられます。タンパク質が失われないように、寝る前に糖質を摂るというようなことをしてはいけないのです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

糖尿病になると認知症になりやすいというのは事実です。糖尿病は血管にダメージを与える病気で、血管の老化が進むために脳血管の血流が低下して、そのために脳を機能させるための酸素が充分に運ばれなくなります。脳細胞のエネルギー源になるのはブドウ糖で、これが脳細胞にあるエネルギー産生をする器官のミトコンドリアに取り込まれると、その中のＴＣＡ回路で酸素を用いてエネルギーが作り出されます。このエネルギーが脳細胞を働かせるのに使われているため、血流低下は認知症につながるとされていますが、この原因によって起こるのは脳血管性認知症です。
認知症で最も多いアルツハイマー病は、この血流低下が主な原因ではなくて、インスリンの分泌低下によるものだと考えられています。脳の中で記憶に直接関係する海馬は、特に多くのブドウ糖を必要とします。海馬は短期記憶から長期記憶につながる中期記憶を担っている器官で、この機能が低下すると長期記憶が衰えてくるようになります。
ブドウ糖が脳細胞に取り込まれるためには、膵臓から分泌されるインスリンが必要です。食事で糖質を摂って血液中のブドウ糖が多くなると、インスリンが多く分泌されます。常に血液中のブドウ糖が多い血糖値が高い状態になると、膵臓はインスリンを出し続け、限界が近づいてくると膵臓の機能が低下してインスリンの分泌量が急に低下します。これが糖尿病の始まりで、インスリンが不足すると脳細胞に取り込まれるブドウ糖が減って、その結果として海馬に使われるブドウ糖が減り、記憶に影響が出るようになるのです。
アルツハイマー病は、脳血管の血流が低下することで発症が早くなり、状態も悪化しやすいことが知られています。血流が低下すると脳細胞の近くまで運ばれるブドウ糖が減り、さらにインスリンによって取り込まれるブドウ糖が減るので、両方の理由によって認知症が進みやすくなるというわけです。

食品ロスの削減や貧困家庭支援としてフードバンクとフードドライブが広まっています。フードバンクとフードドライブの両方を実施しているところもあれば、フードバンクとフードドライブを混同しているところもありますが、原則的には企業や団体から食品の寄付を受けるのがフードバンク、個人から受けるのがフードドライブです。
コロナ禍を経験して、必要性は以前に増して高まっています。食品であれば、食べることができれば何でもよいという求めもあり、中には自分がいかに苦労しているかを訴えて多くの量をもらおうとする例も増えています。確かに食べるものがあることは大切なことで、何事にも代えがたいということも充分に理解しています。だから、寄付としていただいた食品を必要な方々に届けることも重要な働きだということも理解しています。
しかし、食べ物であれば何でもよいというわけにはいかない例は以前と比べて増えていて、アレルギーのために食べてはいけない食品も数多くあります。食品表示が明確にされる時代になったとはいえ、農薬や食品添加物の問題を避けて通ることはできません。だからといって、いただいた食品に残留農薬がある、食品添加物が使われているからといって配布しないで、フードバンクやフードドライブで食品ロスを起こすようなことはできません。
寄付をした人の気持ちがあり、食べたいという人の気持ちも乗せられているのが食品だからです。
残留農薬は、その検査方法と結果を見ると、どのように洗い、どのように皮を剥く、どのような調理をすればよいかがわかります。そもそも残留農薬を気にしなければならない食品が寄付されないように、気にしなければならない食品添加物が使われている食品が寄付されないように、寄付をする方々に知識をもって食品を選択してもらえるようにすることが大切です。
それと同時に、身体の解毒作用を高める方法についても知るべき情報となります。そこまでの情報を発信して、もらって喜ばれる食品を気持ちよく提供してもらうためには、自分たちが関わるフードバンクやフードドライブだけでなく、多くの活動をしている方々にも共通認識と保持して、食品と身体の特徴を知って活動を続けていただけるように情報発信に努めることが重要と考えています。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

以前に経験したことをもとにして、新たなことを進めていくことは、コロナ禍を経験して、これまでと同じ対策を繰り返していては解決にならないということを強く感じることになりました。これを表す四字熟語は「温故知新」で、よく使われるのは“古きをたずねて新しきを知る”という説明です。
「温故知新」は、以前学んだことや昔の事柄を調べ直し、考え直して、新しい道理や知識を探り当てることを指していますが、コロナ前の常識では過去にやってきたことのバージョンアップでも対応できました。しかし、コロナ禍が続く中、コロナ禍が収まったとしても次に同じような感染拡大の危険性がある感染症が蔓延する可能性を考えると、バージョンアップでは乗り越えられないのではないかという意識が国民的に芽生えてきています。
しかし、対応策を考えるべき人たちが、何に気を使っているのかと感じさせるような対応で、実に歩みが遅いと感じている人は多いはずです。これまでにされてきた“贔屓”（ひいき）を踏襲するために歩みが遅くなっていることを指す言葉として新たに掲げたのが同音異義の「恩顧遅進」です。
新たな発想で対策に取り組むためには、新たな血（人の知識）を入れなければならないはずなのに、いまだに従来の職員や、その人脈だけで何とかしようという組織が目立っています。実際に実践するときには、外の人脈を活用するのは必ずしも必須なことではないとしても、これまでの組織や行動を見直して、新たな発想で進んでいくためには「恩顧遅進」ではなくて、「温故知新」の発想で取り組むべきです。
この実践のために「温故知新」の姿勢を出しているところもあるのですが、これもまだ従来の評価に基づいた外部の著名人を求めているところが目立ちます。新たな行動のために人材バンクの形で多くの中から選ぼうとしている自治体もあるのですが、ごく少数でしかありません。

ダイエットをしても失敗する人や、必要だとわかっていてもダイエットをしない人が、よく口にするのは「いつでもダイエットできる」という自信か過信かわからないような言葉です。「いつでも」という言葉が出るのは、過去にダイエットに成功した経験があり、それと同じ方法に励めば、以前と同じような結果が出ると考えているからです。
しかし、年齢を重ねてから以前と同じ方法でダイエットに取り組んでも、以前と同じ結果というわけにはいかなくなります。年齢が進めば進むほど結果が出にくくなるので、ダイエットに取り組むなら“１日でも早く”というのがダイエット成功を求める人へのアドバイスとなります。
同じ運動や活動をしたときに起こるエネルギー代謝は、ずっと同じではなくて、年齢が進むほど低下していきます。これは人間を対象とした実験でも明らかにされていますが、なぜそのような結果になるのかということについては、あまり問われてきませんでした。筋肉量が減るからというのも、実際に筋肉量と代謝の変化を比べてみると一致していません。理由がどうであっても、エネルギー代謝の低下を抑える方法がなければ、知っても仕方がないという諦めに似た感覚があったからです。
しかし、エネルギー代謝についての研究が進み、代謝を補助する代謝促進成分が体内で加齢によって減少していくことが明らかにされて、話が変わってきました。その代謝促進成分はα‐リポ酸、Ｌ‐カルニチン、コエンザイムＱ１０の３種類です。ダイエットに詳しい人なら知っている有名なサプリメントの成分ですが、もともと体内で合成されている成分です。これらは以前は病気によって不足する人だけが使える医薬品成分でした。
その成分が今では食品成分としても認められ、サプリメントにも使われるようになっています。これらの３成分を摂ることによって、年齢を重ねても代謝が高められるようになりました。だから、これからは「若いときのダイエット成功体験は役に立たない」とは言えなくなったのです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

新型コロナウイルス感染症は、子どもにも負担をかけて、その発育にも影響を与えています。子どもへの影響というとマスクの着用やワクチン接種が取り上げられることが多いのですが、マスクのために表情を読むことができず、教師などの表情が読めないために学習に影響が出ることがあり、友達とのコミュニケーションが取りにくいということになり、それが脳の発育にも影響を与えています。
脳の発育のためには、脳に充分な酸素が送られることが必要で、酸素によって脳細胞の中でのエネルギー産生が高まります。マスクの着用で酸素が減るだけでなく、コロナ禍で行動自粛となった影響から子どもの活動量も減り、これも脳への酸素供給を減らすことにもなっています。
発達障害児の場合には、脳の機能が部分的に低下しているために脳全体をバランスよく使うことができないことから、脳への負荷が強くなっています。これを改善するためにも、また多くのエネルギーが必要となります。しかし、発達支援の現場ではマスクを着用しての運動や機能訓練が行われ、学習支援の現場でもマスクをしたまま脳をフル回転させなければならない状態になっています。
発達障害児の支援には、そのような状況を踏まえての対策も必要で、まずはマスクや行動自粛による発達への影響、コミュニケーションが取りにくいことによる発達への影響を理解しておくことが大切になります。発達支援のプログラムも、新型コロナウイルス感染症が拡大する前のものを引き続き使うのではなく、コロナ禍を経験してわかった子どもへの影響、中でも全体の１０％とされる発達障害児のへの影響を考慮して、新たなプログラムを作成して臨むことが求められているのです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

「出る杭は打たれる」というのが一般的な諺（ことわざ）ですが、これをもじって「出過ぎた杭は打たれない」ということが今では普通に使われるようになっています。この「出過ぎた杭は打たれない」という名言を初めて使ったのは松下幸之助さんです。この話は講和などの導入部で使う人も多いのですが、書籍に書かれているのは「出る杭は打たれるが、出すぎた杭は打たれない」という文です。
講話では、突出した能力があれば打たれなくなる、という意味で話している人もいますが、松下幸之助さんの書籍を読めば、そのような意味ではないことがわかります。一定の場所で出過ぎると打たれてしまうものの、別の場所で突出することを言っています。このことはゴーストライターをしていたときに、ＰＨＰ研究所の書籍の中で何度も書いてきました。
同じ場所では出る杭になろうとしてもなれないことがあります。臨床栄養の世界に踏み込んだときには、病院栄養管理の第一人者の研究所に所属していて、病院の管理栄養士だけでなく、スポーツ栄養の専門家もいて、中には後に日本栄養士会の会長になる実践・研究の専門家もいて、その中で突出するのは初めから無理だとわかっていました。そこで、皆さんの力を合わせて団体を作ること、各分野の専門知識を組み合わせた研究を進めること、その広報を担うことを目指しました。
それが臨床栄養の団体の事務局、団体の広報誌の編集、今のメディカルダイエットにつながる食事・運動・栄養のタイミングによるエネルギー代謝の研究につながっています。サプリメント研究、健康スポーツ研究から発達障害児支援まで、同じ流れで進めてきました。
新たな分野に挑戦するときには同じ志を抱く分野が異なる専門家が集う、他にない特徴を作り出す、その成果を広く普及していくということで、“ナンバーワン”を目指すのではなくて“オンリーワン”となる道を歩んできました。
これから先は、掲げる旗印（志）を見定め、他ではできないことを作り上げることために誰と一緒に活動をして、絶対に打たれない杭を数多く作り出していくのが使命だと認識しています。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

「教育七五三」という言葉があります。これは落ちこぼれの割合を指したもので、高校では７割、中学校では５割、小学校では３割が授業の内容を理解できずに落ちこぼれているとされています。すべての授業が理解できないということではなくて、一部の教科だけ、もしくは教科全体ではなくて一部だけが理解できないという場合も含まれています。
小学校では生徒が理解できるようにすることが重視されているのに対して、中学校では一定のスケジュールに合わせて授業が進められていくので、どうしても落ちこぼれが多くなってしまいます。本当に理解できずに取り残されている場合だけでなく、教え方がよくないため、それぞれの子どもの特性に合わせた学ぶ環境が整えられていないために取り残され、落ちこぼれとなっている場合も少なからずあります。
落ちこぼれというと理解できないことから授業が面白くなくてドロップアウトしていくというように認識されているものの、実際には理解できているのに面白さを感じないということもあり、それも日本では落ちこぼれの範疇に入れられてしまっています。ところが、アメリカでは日本でいうところの落ちこぼれ（drop out）とは違う“吹きこぼれ”という考えがあって、それに合わせた対応が進められています。英語ではボイルオーバー（boil over）と表現されています。
アメリカでは落ちこぼれは１５％ほどですが、吹きこぼれも多くて１３％ほどとされていて、ほとんど変わらないだけの存在率とされています。これだけ多ければ、ボイルオーバーの対応がなされているのは当然のことといえます。
実際の教育の場ではボイルオーバーはあまり使われていなくて、ギフテッド（gifted）という聞いたことがあるかもしれない用語が使われています。ギフテッドの紹介と可能性については次回に紹介します。

お酒を飲んで、料理も多く食べて、場合によってはシメとして糖質も食べているのに、家に帰る途中にラーメン屋があると、思わず食べたくなってしまうことがあります。そして、充分に飲酒とともに食べてきているので、なぜかラーメンも食べられるという、ダイエットをしている人、ダイエットを希望している人には困ったことになってしまいます。
このようなことが起こるのは、肝臓の働きが関係しています。肝臓というとアルコールの分解や解毒作用が知られていますが、糖質を蓄積したり、糖質を血液中に放出するという血糖値の調整作用も行っています。お酒を飲むと肝臓はアルコールの分解と、アルコールから変化したアセトアルデヒドの分解にフル回転します。アセトアルデヒドは悪酔いや二日酔いの原因物質で、できるだけ早く分解することが重要になります。
肝臓がアルコールとアセトアルデヒドの分解を最優先させるために、糖質の調整がうまくいかなくなり、一時的に血糖値（血液中のブドウ糖の量）が下がることになります。満腹・空腹の感覚は脳の視床下部にある中枢が行っています。血糖値が上昇したときには満腹中枢が働いて食欲を抑え、血糖値が降下したときには摂食中枢が働いて食欲が高まります。
飲酒量によって摂食中枢が働くまでの時間が違っていて、日本酒換算で３合以上を飲むと３０分ほどで血糖値が降下して、ちょうど帰りがけにラーメン屋があると食べたくなってしまい、実際に血糖値が下がっているので食べられてしまうのです。
なぜ他の麺類ではなくてラーメンなのかということで、スープに含まれるミネラルの補給を理由としてあげる人もいるのですが、そば屋は朝が早い仕事なので夕方には店が閉まり、多く飲んで帰るときにはやっていないだけです。今はコンビニがあるので、麺類だけでなく甘いものなど血糖値を上昇させるものは簡単に手に入ります。それだけ太りやすい環境だということが言えます。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）