健康に関わる情報は“玉石混交”状態で、テレビ番組でも立派な（？）医師が間違ったことを話している場面が多々あります。本人が間違っていると認識しているのか、それとも何か意図があって話しているのか定かでないことがありますが、科学的な説明をされると、ついつい信じたくなってしまう人も多いはずです。

科学的な仕組みは合っていても、結論に向けて徐々に捻じ曲げていって、最後には違った話になるというシーンも数多く見てきました。クリニックの医師がＰＲのつもりで登場して、誰かが描いたシナリオに沿ってコメントしているだけということもあります。テレビ局（全国キー局）の依頼で正しい情報を提供したのに、放送されたときには違った結論のために使われていたということも何度か経験しています。

自分で直接、話をしないと伝わらないと思っても、著名でない自分には依頼は来ません。テレビ局から依頼されるのは、「コメント内容に合った専門家を紹介してほしい」ということばかりです。

それならば自分で伝えようと、これまでの生理学研究の成果を詰め込んで、「メディカルダイエットアドバイザー」の認定講習を実施してきましたが、それでも伝わりきれない限界があります。それは、自分が伝えたいことが先にあって、どうしても受講者に対して押し付け情報になりがちだったからです。（それが認定講習の常ですが）

そこで考えた（実際には受講者のアドバイスを受けて考えた）のが、参加者が知りたい情報を話す機会を設けることです。会場の人数が多くなるほど希望や思考に幅が出てきて、充分には伝わりにくくなってくるので、限定人数に対して話をして、情報共有のミーティングを開催していくことでした。

その内容は、話を直接投げかけている方々に講習テーマ（メニュー）案として示していますが、過去の情報は、すぐに古くなり、場合によっては間違いになってしまいます。

先ほどの医師が間違った情報を話している中には、最新情報に更新できていないのが原因となっていることもあります。情報共有ミーティングの仕組みについては、次のコラムで紹介していきます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

物価の変動の指標とされることが多いのはビッグマックの価格です。国内の変化だけでなく、海外との物価比較にも使われています。“ビッグマック指数”という言葉もあって、イギリスの経済専門誌の『エコノミスト』がビッグマック１個の価格を比較して、各国の物価や経済力を判定するときに使われています。

ビッグマックは日本では３９０円から４１０円に値上がりすると話題になっていますが、アメリカでは日本円換算で７００円を超えています。これでもスイスの９００円超に比べたら安いほうが、というようなことがメディアでも伝えられています。（極端な円安だと、さらに価格差は開いていきます。）

こういった情報はメディアでもＳＮＳでも情報共有されているのに、“そもそも論”の店名には疑問も感じていないという人も少なくありません。その店名は言うこともないほど有名なマクドナルドです。しかし、英語表記を見ると「McDonald’s」と、最後にsがついていると、これを発音することは英語の授業で初めのうちに習ったはずです。

カタカナで表記すると「マッダーナゥズ」となります。アメリカでマクドナルへの行き方を聞いても？だけですが、カタカタ英語のマッダーナゥズなら親切に（？）教えてくれます。

McDonald’sはフランチャイズ進出するときには世界のどこでも、契約先に英語の発音を、その国の表記にすることを求めていました。ところが、日本で契約をした藤田商店の藤田田（でん）がマッダーナゥズでも、もう少し日本向きの発音のマクダーナルズにしても馴染みにくいということで、マクドナルドにしたという経緯があります。この話はゴーストライターをしていたときに、インタビューで藤田さんから直接聞いたことです。

普通に考えたら奇妙に感じることを、初めからマクドナルドという表記を目にして頭に刷り込まれていると何も疑問を感じないでスルーしてしまいがちです。この程度のことは、見聞きしている人に「へ〜」と感じさせるくらいのことで、ＮＨＫの「チコちゃんに叱られる！」のネタにしかならないかもしれません。

ところが、これが健康に関わることとなると、しっかりとした観察眼をもって、疑問を抱いたら、それを突き詰めていくという姿勢が大切になります。そして、正しいことを正しく実践していくということが、シェアの時代の情報共有の基本姿勢となるべきではないかと考えています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

日本メディカルダイエット支援機構が長年研究してきたのは、エネルギー代謝を変化させる生理学手法で、これは“タイミングダイエット”とも呼ばれています。

「エネルギー代謝は年齢を重ねるにつれて低下する」ということが常識として語られ、その低下をいかに抑えるのかというのが従来のダイエットのテーマとなっていました。しかし、ダイエットのために実施する方法のタイミングがわかれば、「エネルギー代謝を高めていくことが可能になる」というのが事実で、他では学べない内容を盛り込んでいます。

そのタイミングというのは、〔食事と運動〕〔運動と入浴〕〔食事と入浴〕の組み合わせと実施タイミングで、どちらを先にするのかによってエネルギー代謝を変化させることができます。

エネルギー代謝というと、エネルギー源（糖質、脂質、たんぱく質）を全身の細胞の中でエネルギー化することを指しますが、より効率的にエネルギー代謝を高めて体脂肪を減らすだけでなく、作り出されたエネルギーを用いて身体を正常に働かせることを目指しています。

全身の細胞で作られるエネルギーのうち半分ほどは身体を温める熱エネルギーとして使われています。代謝の低い日本人はより多くのエネルギーが体温維持に使われるため、身体の活動や脳、神経などの働きに使われるエネルギーの割合が低くなります。

だからこそ代謝を高めて、作り出されたエネルギーを身体の活動や脳、神経の働きのために使って、健康で美しく若々しくやりたいことを実現できる毎日を送れることを願っての講習実施です。

つまり、全身の細胞で効果的にエネルギーを作り出して、それによって身体の機能調整を実施するということで、「ダイエットは瘦せることではなく、身体の機能を整えること」というコンセプトを掲げています。

その認識をもって、ダイエットデザイナーの育成と身体に適したエネルギー代謝促進によって希望するダイエットの効果が得られるようにする手法の普及に努めていきます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

子どものときに初めて教科書で学んたときには世界人口は３４億人でした。

１９５０年に２５億人、１９６０年に３０億人、１９７４年に４０億人、１９８７年に５０億人、１９９９年に６０億人、２０１１年に７０億人、今年（２０２２年）のうちに８０億人、２０４２年に９０億人、そして２０５０年には９７億人にもなると推定されています。

２０億人になったのは１９２７年のことで、これが３０億人になるのに３３年がかかっていましたが、今では１０億人が増えるのにかかるのは１２〜１４年とかなり短くなっています。８０億人になるのは２０２４年と予測されていましたが、わずか２年の短縮ではあるものの１１年で到達したので、これからは戦争や世界的な感染症、食料難がなければ、１０年を割るのではないかと言われてきました。

しかし、“なければ”という前提は崩れていて、食料の国際的な奪い合いが起これば、人口は増えにくくなるので、８０億人から９０億人になるのに２０年と長くなると予測されているのは、社会的な不安を示しているということができます。

だから食料自給率を高める必要があるということですが、これまでも食料自給率がカロリーベースで３７％（令和２年）と低かったのに、近くに食料を大量に購入する国、経済発展で多くの量を食べるようになった国、経済発展で購入競争に勝つ国、どれも中国のことですが、日本が買い負ける条件は揃っていたのに、何も手を打ってこなかったと指摘されても仕方がない状況です。

これまでは食料購入を競うのは中国を想定していればよかったかもしれませんが、国連によると今年は中国が世界１位（１４億２６００万人）、インドが世界２位（１４億１２００万人）で、来年にはインドが中国の人口を抜いて１位になると推計されています。世界人口の３５％以上が日本の近くの国にいて、食料だけでなくエネルギーも奪い合いを始めたら、インドの経済発展は中国超えているだけに、今の日本の実力を考えると恐ろしくてなりません。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

メディカルダイエットのコンセプトは、『いかによいコンディションで身体を整えるか』、『無理なく無駄なく始められて継続できる内容』です。

食事を我慢して、運動も頑張ったのに、望むような結果が出なかったという人は少なくありません。それは努力が足りなかったというよりも、身体のメカニズムに合わないことをしていた結果と考えています。

日本メディカルダイエット支援機構のモットーも「無理なく、無駄なく」で、それを実現させるためにメディカルダイエットの研究を進めてきました。その期間は、特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）としての１５年前からではなくて、前進の健康科学情報センターからであるので２０年以上にもなります。

２０年前の２００２年というと、代謝促進の常識が変わった年です。代謝促進成分の一つのＬ‐カルニチンが医薬品成分から食品成分としても使用することが厚生労働省から許可されたのが２００２年です。日本メディカルダイエット支援機構の副理事長は、脂肪代謝成分のＬ‐カルニチン研究の第一人者で、その影響を受けて、ずっと代謝促進成分の研究を進めてきました。

「年齢を重ねていくとエネルギー代謝が低下して、太りやすくなり、生活習慣病にもつながる」は事実ではありません。Ｌ‐カルニチンは体内で合成されていますが、そのピークは２０代前半で、それ以降はＬ‐カルニチンが不足することからエネルギー代謝が低下していくからです。そこでＬ‐カルニチンを摂取することによって、代謝を高めることが可能になりました。

Ｌ‐カルニチンをダイエットデザイナー講習ですすめるようなことはありませんが、その研究成果に基づいた生理学を駆使した役立つ講習を実施していきます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

体脂肪を分解するには、身体を動かすことが重要で、多くの酸素を吸い込んで、その酸素を使ってエネルギー化させていきます。目覚めている間なら、意識して身体を動かすことで脂肪酸をエネルギー化する脂肪代謝を進めていくことができます。

これに対して、寝ている間だと身体活動は大きく低下します。それと同時に脂肪細胞に蓄積された中性脂肪を分解する能力も低下して、脂肪酸をエネルギー化することもできにくくなります。

では、寝ているときには脂肪代謝は進んでいないのかというと、寝ているときにも脂肪酸が３５％、ブドウ糖が６５％くらいの割合でエネルギー源として使われています。このブドウ糖は血液中にある血糖（血液中のブドウ糖）で、まずは血糖が使われます。血糖が不足してきたときには、筋肉と肝臓に蓄積されているグリコーゲンを分解してブドウ糖を補っています。

これに対して脂肪酸のほうは、血液中に脂肪酸として流れているものは多くはありません。血液中の脂肪酸の多くは食事をして吸収されたもので、寝ている間は食事をしていないので、脂肪酸の量は少なくなっています。もう一つ、脂肪酸を補うルートは脂肪細胞に蓄積されている中性脂肪を分解する方法です。中性脂肪は脂肪酸が３つ結びついたもので、これを分解して脂肪酸にするときには通常ではアドレナリンが必要となります。

寝ている間は身体を動かしていないので、興奮作用があるアドレナリンが分泌されていません。では、どのようにして脂肪酸を補うのかというと、その役割をしているのがコルチゾールです。コルチゾールは副腎皮質から分泌されるホルモンで、心身のストレスが高まると急激に分泌が増えることからストレスホルモンとも呼ばれています。

強いストレスを受けているときには、その状態から逃げ出さないといけないので、多くのエネルギーを作り出すために脂肪酸をエネルギー化させる必要があります。コルチゾールを多く分泌させてエネルギー化を進めていくためには起きている必要があります。ところが、寝ている間には、そのような状態にはなっていません。

そこで就寝中にはコルチゾールが分泌されて、脂肪の分解が進むようになっています。コルチゾールが盛んに分泌されるのは深夜の２〜４時で、この時間帯に熟睡していることが必要になります。そして、分泌後に体内でコルチゾールが濃くなっているのは起床前の時間帯となっています。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

広く健康に関わる記念日について紹介します。

９月２７日　国際連合（国連）が観光にまつわる外出、外食などが健康増進に役立つということで「世界観光デー」と制定。お菓子のみやきん（青森県七戸町）が献上銘菓・駒饅頭を１９０８年９月２７日に皇太子（大正天皇）が牧場を訪問したときに酒饅頭を駒饅頭と命名したことを記念して「お菓子のみやきん駒饅頭誕生日」と制定。毎月２７日は「ツナの日」。

９月２８日　サロンドグレー（大阪府大阪市）が、く（９）つ（２）や（８）の語呂合わせで「くつやの日」と制定。杉本屋製菓（愛知県豊橋市）がグー・チョキ・パーの形のまけんグミの普及でグー（９）チョキ（２）パー（８）の語呂合わせで「まけんグミの日」と制定。毎月２８日は「にわとりの日」（日本養鶏協会）。

９月２９日　鳥取県牛肉販売協議会が、わ（０）ぎゅう（９）に（２）く（９）の語呂合わせで「とっとり０９２９（和牛肉）の日」と制定。日本招猫倶楽部が来る（９）福（２９）の語呂合わせで「招き猫の日」と制定。毎月２９日は「ふくの日」（日本アクセス）、「Piknikの日」（森永乳業）、「クレープの日」（モンテール）、「肉の日」（都道府県食肉消費者対策協議会）。

９月３０日　ハウス食品がク（９）ミン（３０）の語呂合わせから「クミンを使ったスパイスだけでカレーを作る日」（略して「クミンの日」）と制定。ドミノ・ピザジャパンが初めて宅配ピザを行った１９８５年９月３０日にちなんで「宅配ピザの日」と制定。毎月３０日は「サワーの日」（宝酒造）、「ＥＰＡの日」（日本水産）、「みその日」（全国味噌工業協同組合連合会）。

１０月１日　全日本酒造組合中央会が新米の酒造りが１０月から始まり、酒造年度が１０月１日から始まることから「日本酒の日」と制定。全日本コーヒー協会がコーヒー年度が１０月１日から始まることから「コーヒーの日」と制定。伊藤園が豊臣秀吉の北野の大茶会の開催日にちなんで「日本茶の日」と制定。アサヒ飲料が１０月１日を１００１に見立てて、せんいちと読む語呂合わせで「食物せんいの日」と制定。昭和産業が世界で初めてアメリカで天ぷら粉を販売した１９６０年１０月にちなみ、月の最初の日ということで「天ぷら粉の日」と制定。フジパンが、たまご蒸しパンを十五夜・十三夜のお月見シーズンに食べてほしいということで、その日に近い１０月１日を「たまご蒸しパンの日」と制定。敷島製パンが超熟が販売された１９９８年１０月１日にちなんで「超熟の日」と制定。エスティローダーグループが乳がん早期発見月間の初日の１０月１日を「ピンクリボンの日」、「乳がん検診の日」と制定。資生堂プロフェッショナルが頭（１０）皮（１）の語呂合わせで「頭皮ケアの日」と制定。味のちぬや（香川県三豊市）がトン（１０）カツ（勝つ＝１番）の語呂合わせで「トンカツの日」と制定。小倉屋山本（大阪府大阪市）が塩ふき昆布の元祖のえびすめが販売された１９４５年１０月１日にちなんで「塩ふき昆布（えびすめ）の日」と制定。毎月１日は「あずきの日」（井村屋グループ）、「釜飯の日」（前田家）。

１０月２日　日本豆腐協会が、豆（１０）腐（２）の語呂合わせで「豆腐の日」と制定。日本なわとびプロジェクトが跳（１０）び（２）の語呂合わせで「跳びの日」と制定。カルビーが１をスプーン、０を皿、グラノーラの原料のオーツ麦（０２）の語呂合わせから「グラノーラの日」と制定。日本杜仲研究会が杜（１０）仲（２）の語呂合わせで「杜仲の日」と制定。

１０月３日　介護医療食品のフードケアが誤嚥防止の普及のために、と（１０）ろみ（３）の語呂合わせで「とろみ調整食品の日」と制定。榮太棲總本舗が榮太棲飴の生みの親の細田栄太郎の誕生日にちなんで「榮太棲飴の日」と制定。クオリティライフ（和歌山県白浜町）がトルコ産のエクストラバージンオリーブオイルを飲む習慣による健康の提案からトルコ（１０）サンシャイン（３）の語呂合わせで「飲むオリーブオイルの日」と制定。ドイツパン研究会が１９９０年に東西ドイツがされた日にちなんで「ドイツパンの日」と制定。日本洗浄技能開発協会が１０００（せん）は１０の３乗（じょう）であることから「洗浄の日」と制定。毎月３日は「くるみパンの日」（カリフォルニアくるみ協会）、「みたらしだんごの日」（山崎製パン）。

ダイエットは既製品ではなくて、オーダーメイドであるべきだという考え方をしています。オーダーメイドといっても基本中の基本である生理学的な仕組み、食事と運動によるエネルギー代謝だけは押さえておいて、続けやすく、結果が出るアレンジを加えていくことをダイエットでデザイナー講習では重視しています。

ダイエットデザイナーの講習としては、以下の流れとなっています。
１）身体的な特徴と生活の特徴をチェック表で確認
・摂取エネルギーの計算（厚生労働省資料）
・食生活チェック表
・食行動質問表
・１００kcal（キロカロリー）食事判定
・肥満遺伝子判定

２）これを基に、できることとできなことを明らかにしたうえで、それぞれの人に合ったダイエット法をデザインしていく方法を伝える
・１００kcal単位の運動の種類と時間
・効果的に体脂肪を減らす有酸素運動

３）微調整の方法（入浴、食事と運動、自律神経調整……）

ダイエットデザイナー資格を取得するには、ダイエットデザイナー養成講習（４回）を受講して、修了することでダイエットデザイナーと認定します。
講習テキストは、メディカルダイエットアドバイザー認定講習をベースにしたオリジナルテキストとしています。

・講座１：ダイエット成功のために自分の状態を正確に知る
・講座２：適した食事量とバランスを知る
・講座３：１００kcal単位の運動・生活活動の実践
・講座４：個人に合わせた微調整法
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

栄養分野の研究は、誕生後の授乳期間から始まって、最後の最後とされる自分で食べられなくなって流動食や点滴の状態になるまで、長い期間を対象としています。その中でも中心となっているのは、成長期から更年期までの普通に食べる時期となっています。この期間でも、疾病に対応するのが臨床栄養で、栄養学を学ばせてくれたのは臨床栄養の管理栄養士と臨床医でした。

日本臨床栄養協会を立ち上げた病院栄養士の代表は国立病院の管理栄養士・栄養士のトップで、一時期は日本栄養士会の理事長も務めていました。その関係から日本臨床栄養協会の広報に携わり、日本臨床栄養協会と日本臨床栄養学会が合同で研究大会を開催していたこともあって、日本臨床栄養学会の広報にも携わりました。

後に日本臨床栄養学会の理事長となった板倉弘重医薬博士と、日本臨床栄養学会の理事と日本未病学会の理事長を同時に務めた都島基夫医学博士は、東京にいたときの主治医をお願いしていました。板倉先生は東京大学から国立健康・栄養研究所の臨床栄養部長となり、都島先生は慶應義塾大学の教授を務めて、珍しい存在の未病外来を担当していました。

こういった臨床栄養の人脈もあって、岡山に移住してから発達障害児に関わる仕事を始めて（発達障害児支援施設を運営するＮＰＯ法人の監事、発達障害による学習障害児のための学習塾を運営する一般社団法人の監事）、臨床栄養を発達障害の改善のために役立てることを目指して、新たな研究を始めました。

実際に発達障害児の実態、栄養の実態と問題点が明らかになって、その改善のために東京人脈の研究を活かそうとリサーチを始めて愕然としました。教科書的な発達障害児向けの専門の書籍も資料も存在していなくて、あるのは医師や栄養士、発達支援の専門家による一般書だけだったからです。臨床栄養的に見ても、こんなことを書いてよいのか、ということもあれば、子どもの心身の成長、栄養の基本からはずれたことが平気で書かれていて、これでは混乱させるだけ、悪影響を与えかねないということも何度も目にしました。

本来なら、研究成果は全国に発信して、変革を起こさなければならないのかもしれませんが、岡山に住んでいて、地域の発達支援、栄養と運動によるメディカルダイエットという限られた中にいて、しかも年齢的なことも考えると限界があります。モデルケースを示して、それを地域の大学なりの協力を得て、本当に必要と感じてくれる方々に伝えていくしかないかと考えているところです。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）

サプリメント・健康食品の素材というと、有名どころで３００種類、すべて（であろう）までピックアップすると１０００種類は超えます。１０００種類超というのは、「ナチュラルメディシン・データベース」の日本対応版に掲載されているものです。その中でナプリメント中のサプリメントと言われているのはＬ‐カルニチンです。

サプリメントは（supplement）、「補助、補充、補完」といった意味があり、一般的に知られているサプリメントは通常の食事では不足する成分を補うものと認識されています。通常の食事で不足するというと、通常はビタミン、ミネラルを指しています。食事で補えるはずなのに、その量が足りないことから年齢を重ねるにつれて摂取量が減るために、代謝を低下させる要因となっているＬ‐カルニチンも、サプリメントに数えられています。

Ｌ‐カルニチンは、２００２年に医薬品成分から食品成分として許可された代謝促進の化合物です。Ｌ‐カルニチンと聞くと、ダイエットサプリメントとして知られているようですが、医薬品成分としてはカルニチン欠乏症の治療に使われていました。それが食薬区分の変更で、食品成分としても使えるようになりました。

このことを国に働きかけたのはロンザ社で、スイスに本社がある製薬会社のロンザの日本法人です。食品成分として認められてから、Ｌ‐カルニチンの研究成果を健康食品業界に広め、一般にも知られるようにした研究者はＬ‐カルニチン研究の第一人者として知られています。その第一人者が、日本メディカルダイエット支援機構の副理事長です。

代謝促進成分としては、Ｌ‐カルニチンのほかにα‐リポ酸とコエンザイムＱ１０があげられます。このうち医薬品成分から食品成分に初めて許可されたのはコエンザイムＱ１０（２００１年）で、Ｌ‐カルニチン（２００２年）に続いて、α‐リポ酸（２００４年）が許可されました。

エネルギー代謝に欠かせない成分であるので、体内で合成されていますが、合成のピークは２０代前半で、それ以降は合成量が年々減っていきます。これを補うことで、代謝の低下を抑えることができます。その内容を知ってから、日本メディカルダイエットはＬ‐カルニチンの研究と普及に努めてきました。
（日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人）