「ジェネリック医薬品の日」ジェネリック医薬品協議会が、ジェネリック医薬品承認のための科学的根拠を厚生労働省（当時は厚生省）が定めた１９９７年１２月２２日にちなんで制定。
「スープの日」日本スープ協会が、温かいスープをより温かく感じることができる冬で、いつ（１２）もフーフー（２２）とスープを飲むという語呂合わせで制定。
「酒風呂の日」高橋助作酒造店（長野県信濃町）が、冬至は杜氏を連想させることから酒風呂で健康増進をしてほしいと制定。
「はんぺんの日」東京都蒲鉾水産加工業協同組合が、冬至の日に「ん」の字が２つ以上ある食べ物を食べると運が向上して無病息災に効果があると言い伝えられていることから制定。
毎月２２日：「カニカマの日」（スギヨ）、「禁煙の日」（禁煙推進学術ネットワーク）、「夫婦の日」（毎日新聞、味の素など）、「ラブラブサンドの日」（日糧製パン）
これまで浄土真宗の開祖の親鸞聖人が説いた「自業苦」（じごく）と、それを経験した人が達することができる「業苦楽」（ごくらく）について、自分のことを引き合いに出しながら少しずつ書いてきました。
他の人に言わせると“とんでもない自業苦”と思われるようなことですが、それが私にとって業苦楽に変わった転換点や、そのときの思いについては触れずにきたところがあります。
初めて自業苦と業苦楽を知ったときには、自業苦は自業自得で苦しみが続くということで、自業自得とは自らの行為や“しでかしたこと”の結果だと思っていました。
しかし、このコラムを書いて考えを及ばしていく中で、私が取り組んだり、決断したりしたことは、自分の自業だけではなくて、自分と関わる人の自業の影響が私に及んで、その中で喘いできた結果だったのではないかとの思いも浮かんでくるようになりました。
両親の存在と行動は最大の自業となるのでしょうが、父親は米屋の次男、母親は寺院の次女ということで、家を継ぐべき立場ではなかったことから、地域や住まいに拘らないところが昔（私が気づいたとき）からありました。
そのため、“転勤商売”と呼ばれる警察官と奥さんという、どこに暮らすことになるのか、どんな仕事をすることになるのか、どんな人間関係になるのかは人任せのところがありました。
私が生まれたところは母親の実家の寺院（新潟県出雲崎町）だということは何度か書いてきましたが、警察最大の不祥事と後に言われることになった松之山事件の後始末（？）のために父親が事件現場の山奥の駐在所に赴任することになりました。
これについては「自業苦・業苦楽３」に書ける範囲で書きました。
その影響で私は３歳のときに親元を離れて、漁師町の寺院で暮らすことになりました。自分の行く先は自分ではどうにもならない、現状に合わせて生きていくという感覚が芽生えたのが、私にとっての自業苦の始まりであり、業苦楽の始まりでもありました。
〔小林正人〕
Ｌ-カルニチンがサプリメントの素材にも使われ、代謝促進の効果が期待されたときに、効果に疑問が抱かれるような発表がありました。それはＬ-カルニチンをサプリメントとして使っても、脂肪のエネルギー代謝が高まらないという海外の研究報告があって、それが数多く報告されていたためです。
サプリメントや健康食品に否定的な医師などが、これを示して役に立たないというようなことを声高に言われたことがあります。その当時に発行されたサプリメント関連の書籍にも、そのようなことが書かれています。
しかし、海外の実験と日本人を対象にした実験では結果が異なることがわかり、評価は逆転しました。海外の研究は欧米人を対象として行われたものです。
体内のＬ-カルニチンの量のうち、欧米人は肉食からＬ-カルニチンを多く摂っていて、体内に多く蓄積されているため、サプリメントとしてＬ-カルニチンを摂っても効果が出にくくなっています。それに対して日本人は肉食が歴史的に少ないため、Ｌ-カルニチンを摂取すると効果が出やすくなります。
こういった事実が明らかになって、書籍などは内容が書き改められたものの、ネット情報は古い情報のままということがあって、今も誤解をしている人は少なくありません。
Ｌ-カルニチンが多く含まれるのは、羊肉、牛肉、豚肉の順です。羊肉ではマトンのほうがラムよりも多く、その量は牛肉と並んでいます。羊肉を食べると太らないということがメディアで広まったのは２０００年前後のことです。
Ｌ-カルニチンが医薬品の成分から食品の成分としても許可されたのは２００２年であることから、誰かがＬ-カルニチンを売るために仕掛けたのではないか、と言われたことがあります。
Ｌ-カルニチンは、脂肪酸をミトコンドリア内に取り込む働きをすることで、エネルギー代謝を促進させる成分です。
脂肪酸はミトコンドリアのＴＣＡ回路で、酸素を用いてエネルギー化されるので、通常の呼吸によっても酸素を用いることができるものの、酸素を多く取り込む運動（有酸素運動）をすることによって、よりエネルギー化を進めることができます。
これは事実ですが、ここでいう脂肪酸は長鎖脂肪酸のことで、中鎖脂肪酸と短差脂肪酸はＬ-カルニチンがなくてもミトコンドリアに取り込まれます。そのため、中鎖脂肪酸と短差脂肪酸は太らない脂肪酸という説明もされているのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から多量ミネラルのカリウムの生活習慣病の発症予防の「目標量の策定方法」の続きを紹介します。
〔目標量の策定方法〕
＊小児（目標量）
生活習慣病の発症予防との関連について、１〜２歳のカリウム摂取では、摂取量の評価そのものが難しく、我が国における摂取実態の詳細は明らかになっていないなど、目標量を算定する根拠が乏しくなっています。
３〜５歳児については、摂取量の平均値が男児１７８５mg、女児１６７６mgと報告があり、この値も考慮して３〜１７歳に対して、成人と同じ方法で目標量を算出しました。
なお、算出された目標量よりも現在の平均摂取量が多い場合には、現在の平均摂取量を目標量としました。
WHOのガイドラインでは、成人の目標量をエネルギー必要量で補正していますが、男女で同じ目標量を使用して、小児における性別と年齢区分ごとのエネルギー必要量と成人における性別のエネルギー必要量との比率を乗じると、女児では成人のエネルギー必要量が少なく比率が大きくなるため、算出される値が大きくなります。そのため、参照体重を用いて外挿しました。
＊妊婦・授乳婦（目標量）
妊婦・授乳婦については、特に目標量を変える根拠はないことから非妊娠時と同じ値としました。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から多量ミネラルのカリウムの生活習慣病の発症予防の「目標量の策定方法」を紹介します。
〔目標量の策定方法〕
＊成人・高齢者（目標量）
WHOのガイドラインでは、成人の血圧と心血管疾患、脳卒中、冠動脈性心疾患のリスクを減らすために、食物からのカリウム摂取量を増やすことを強く推奨して、カリウム摂取量と心血管疾患などとの関係を検討した結果、これらの生活習慣病の予防のために３５１０mg/日のカリウム摂取を推奨しています。
また、２０１６年に発表された量・反応メタ・アナリシスでは、カリウム摂取と脳卒中の発症の間には逆相関が確認されて、カリウム摂取量が３５１０mg/日で脳卒中のリスクが最も低いことが報告されています。
日本人は、ナトリウムの摂取量が多く、高血圧の発症予防を積極的に進める観点からも、この値が支持されます。
したがって、WHOのガイドラインで示された値を目標と考えることとしました。
しかし、日本人の現在のカリウム摂取量は、これらよりもかなり少なく、WHOの値を目標量として掲げても、その実施可能性は低いと言わざるを得ません。
そこで、次の方法で目標量を算定することとしました。
平成３０年・令和元年国民健康・栄養調査に基づく日本人の成人（１８歳以上）におけるカリウム摂取量の地域ブロック・性・年齢区分を調整した中央値（２２１１mg/日）と、３５１０mg/日との中間値である２８６１mg/日を、目標量を算出するための参照値としました。
次に、成人（１８歳以上男女）における参照体重（５８.６kg）と性別および年齢区分ごとの参照体重の体重比の０.７５乗を用いて体表面積を推定する方法によって外挿して、性別および年齢区分ごとに目標量を算定しました。
具体的には、２８６１mg/日×（性別および年齢区分ごとの参照体重kg÷５８.６kg）0.75としました。
次に、この方法で算出された値と、現在の摂取量の中央値（平成３０年・令和元年国民健康・栄養調査）との差を検討して、高い方の値を目標値として用いることにしました。
その際、２００mg/日で数値の丸め処理を行うとともに、隣接する年齢区分間における数値の平滑化処理を行いました。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
「バスケットボールの日」バスケットボール解説者の島本和彦氏が、アメリカで正式ルールのバスケットボールの初試合が開催された１８９１年１２月２１日にちなんで制定。
毎月２１日：「木挽ＢＬＵＥの日」（雲海酒造）、「漬物の日」（全日本漬物協同組合連合会）
国民的歌手の三波春夫さんが「お客様は神様です」と舞台から発したのは１９６１年（昭和３６年）のことです。その時に私は６歳でしたが、今のようにメディアが普及していなかった時代に、そのことを知ったのは７歳になってからでした。
３歳から小学校入学直前まで暮らした母親の実家の寺院（新潟県出雲崎町）には、町で３番目という早さでテレビが届いたので、情報は早かったほうです。
しかし、まだ白黒テレビしかなくて、放送時間も朝夕に限られていた時代（新聞のテレビ欄よりもラジオ欄のほうが広かった）だけに、最新情報は届かない、映画館のニュース映画で最新情報を初めて見るというような時代でした。
親元で暮らすようになってから、これも村で３番目というテレビが家に来たのは小学２年生の時だったので、１年間の情報差があって、このときに「お客様は神様です」が伝わったということを後になって聞きました。
私にとっての三波春夫さんに関する情報は、なんといっても１９５７年（昭和３２年）にリリースされた大ヒット曲「チャンチキおけさ」で、物心ついたときには、ラジオからも蓄音機のレコード（ドーナツ版）からも当たり前のように流れていました。
中でも記憶に強く残っているのは、３年間ほど暮らした寺院の行事の飲食の機会で、酒が入って座が盛り上がってきたときに、「そろそろ」との掛け声で芸達者の門徒（浄土真宗なので檀家とは呼ばなくて）が小皿でリズムをとって、「チャンチキおけさ」を歌うというのが定番でした。
「チャンチキおけさ」の歌詞は「知らぬ同志が小皿たたいてチャンチキおけさ」ですが、顔見知りが小皿を左右に２枚ずつ持って、まるでカスタネットのように鳴らしながら歌い、集った人は手拍子で一緒に歌うという昭和の一つのシーンでした。
寺院は山の中腹にあって、遠景には佐渡おけさの発祥の佐渡島が見えるというところでしたが、佐渡おけさは宴会では歌われることはなくて、佐渡おけさをモチーフにした「チャンチキおけさ」ばかりでした。
〔セカンドステージ連盟 小林正人〕
発達障害者支援法が施行されたのは２００５年のことで、２０年（２０２５年現在）が経過しました。この法律では、対象者は発達障害者（１８歳以上）と発達障害児（１８歳未満）に分けられています。
２０１２年には児童福祉法が改正されて、従来の障害種別で分かれていた児童デイサービスが通所支援と入所支援に分類されました。
障害児の通所支援として、児童発達支援（未就学：０〜６歳）と放課後等デイサービス（就学：６〜１８歳）が、発達に課題がある子どもの成長・発達による支援を目的とした地域の中の身近な療育の場として活用されることになりました。
児童福祉法の改正からは１３年が経過しただけです。
そして、発達障害児の実態を知るために、文部科学省によって２０１２年と２０２２年に調査が実施されました。
２０２２年の『通常の学級に在籍する特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査』では、学習や生活の面で特別な教育的支援を必要とする児童生徒は約８.８％と発表されました。
このような発達支援が実施されて、対象となる子どもたちの今と、これからを考えることは重要であるとの認識が少しは高まってきたとは思うものの、児童発達サポーターの養成を急いでいるのは、まだまだ子どもたちの将来を見据えた対応が充分とはいえないと認識しているからです。
これまで発達障害児の支援に直接的に、あるいは間接的に関わってきた方々と話をさせてもらってきた中で、現状で充分という方は極めて少なく、将来的に安心できる状態と考える人には１人も会ったことがありません。
このようなことを何年か先に書かなくても済むように、支援した子どもたちが、どのような状態になっているのかを把握すべきだと考えるのですが、それも進んではいません。
「一定の年齢が来て、送り出したら終わり」ということでは決してないはずですが、それについて次回（児童発達サポーター１８）も考えていきます。
〔セカンドステージ連盟 理事長：小林正人〕
「国民健康・栄養調査」は、厚生労働省によって毎年調査・発表されている国民の健康づくりの基本データとなるもので、現在の名称になったのは平成１５年（２００２年）調査（発表は翌年）からです。
私は、前年の厚生労働省の発足（２００１年）による業界出向、２００２年から始まった納豆の全国ＰＲなどで霞が関のお役所に盛んに出入りしていた頃でした。
この名称になる前は「国民栄養調査」で、平成６年（１９９４年）調査から平成１４年（２００１年）調査までの期間でした。
それ以前の昭和２２年（１９４７年）調査から平成５年（１９９３年）調査は「国民栄養の現状」というタイトルでした。
終戦の昭和２０年から２年が過ぎて、健康と栄養摂取の重要性が認識されて、それが健康づくりの基本データの把握ということで始まりました。
「国民健康・栄養調査」と「国民栄養調査」で大きく違ったのは、栄養摂取以外の健康に関わる調査が加わったことで、そこが強調されることが多いのですが、調査方法が大きく変わりました。それは、以前は男女一緒の年齢別の調査であったところから、男女別・年齢別の調査に変わったことです。
今では当たり前と考えられることが、平成１４年調査までは、性別による違いが考慮されていなかったので、結果の信用度が大違いであったということです。
毎年の調査・発表と先に書きましたが、昭和２２年から令和元年（２０１９年）まで途切れることなく続けられた調査が２年間ストップしました。
それは新型コロナウイルス感染症の影響でしたが、この２年間の空白によって、それまで５年に１回、発表されてきた都道府県別データの発表が、平成２８年（２０１６年）調査を最後に止まっていました。
２０２５年１２月２日に発表された令和６年（２０２４年）調査で、８年振りに都道府県別データが発表されました。
この間の変化と、コロナ禍の影響について考察するのにもってこいの結果の発表であり、これまでの変化と比較して分析することで、今後の健康づくりの根幹となるデータが見つけられると思っています。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から多量ミネラルのカリウムの生活習慣病の発症予防の「主な生活習慣病との関連」を紹介します。
〔主な生活習慣病との関連〕
コホート研究のメタ・アナリシスでは、カリウム摂取の増加は脳卒中のリスクを減らしましたが、血管疾患や冠動脈疾患のリスクには有意な影響は見られませんでした。
さらに、一般集団を対象とした疫学研究で、ナトリウム/カリウム摂取比が心血管病リスク増加や全死亡に重要であると報告もあり、カリウムの摂取は食塩との関連で評価すべきであると考えられます。
２０１２年に発表されたWHOのガイドラインでは、カリウム摂取量９０mmol（３５１０mg）/日以上を推奨しています。
これはWHOが行ったメタ・アナリシスにおいて、９０〜１２０mmol/日のカリウム摂取で収縮期血圧が７.１６mmHg有意に低下したことを根拠としています。
全米科学・工業・医学アカデミーではアメリカの食事調査における摂取量の中央値（女性は２.６g/日、男性は３.４g/日）に基づく目安量を設定していますが、いわゆる目標量に当たるCDRR（Chronic Disease Risk Reduction Intake）の値は示していません。
EFSAは目標量として３５００mg/日、北欧諸国の食事摂取基準は、このEFSAの値を支持しています。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長：小林正人〕
