発達障害は外見からは見抜くことが難しく、そのために社会と馴染みにくい状況を悪化させて、特異な行動を起こす場合がみられます。

発達障害児（１８歳未満）だけでなく発達障害者（１８歳以上）も含めて多くの人たちが集う公共機関や交通機関、商業施設、金融機関、教育機関などでは、通常とは異なる行動をすることが多くみられる発達障害を理解することは非常に重要です。

中でも交通機関などのように安全対策が必要な場面では１０人に１人が発達障害という状況は充分な理解の上での対応が必要になります。このことは自動車を運転するプロだけでなく、一般のドライバーも歩行者や他のドライバーが発達障害であった場合を想定して注意を払う必要があります。

発達障害児の対応に関するマニュアルは国や公共団体によって作成されているものの、発達障害だけに特化したものではなく、存在しているのは心身の障害者も含めた注意喚起のマニュアルとなっています。

そのことから、発達障害児のための対応マニュアルは、すぐにでも必要なものとなっています。そのマニュアルづくりのためには、百人百様の発達障害の状態と、千差万別とされる発達障害の特性に合わせた対応を知ることが重要で、講習を通じて詳細な事例を収集する場の一つとして児童発達サポーター養成講習を実施するモチベーションとすることができます。

発達障害は子どものときだけの状態ではなく、成人になってからも発達障害の特性は続きます。その状態で就労するためには、企業や団体などの理解が欠かせません。企業や団体においては従業員の１０人に１人は発達障害の可能性があります。

また、従業員の子どもの１０人に１人は発達障害である確率から、その保護者である従業員は相当の負担がかかった状態です。そのため、企業や団体の内部で発達障害について理解を深めることが必要であり、発達障害者と、その家族に対しての対応は企業・団体の重要課題の一つといえます。

企業・団体に１００人の社員・職員がいる場合には発達障害は１０人、社員・職員の家族にも１０人、子どもにも１０人と合わせて３０人の該当者がいる計算となり、発達障害の理解は欠かすことはできないと強く認識しています。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

平日の睡眠不足（睡眠負債）を、休日に取り戻そうと長い睡眠時間を確保する「寝だめ」も習慣がある人は少なくないのですが、このような習慣によって実際には眠りを「ためる」ことはできません。

国際的には週末の眠りの取り戻し（Weekend catch-up sleep）と呼ばれ、毎週末（休日）に時差地域への旅行を繰り出すことに類似していることから、社会的時差ボケ（SocialJetlag）とも呼ばれます。

社会的時差ボケは、慢性的な睡眠不足による健康への悪影響と、頻回に体内時計のずれが生じることによる健康への悪影響の両側面を有していて、肥満や糖尿病などの生活習慣病の発症リスク、脳血管障害や心血管系疾患の発症リスク、うつ病の発症リスクとなることが報告されています。

さらに、休日の寝だめでは、平日の日中の眠気は完全には解消できず、メリットは極めて限定的との報告もあります。

４０〜６４歳の成人を対象とした近年の調査では、平日６時間以上寝ている人に限り、休日の１時間程度の寝だめは寿命短縮リスクを低下させることが示されていますが、平日６時間未満の人は、休日の寝だめをしても寿命短縮リスクが有意に高まります。

ただし、平日６時間以上寝ていても、休日に２時間以上の寝だめの習慣がある人は、寿命短縮リスクが軽減されないことが報告されています。

休日に長時間の睡眠が必要な場合は、平日の睡眠時間が不足しているサインであり、平日に十分な睡眠時間を確保できるよう、睡眠習慣を見直す必要があります。

さらに、寝だめのために休日の起床時刻が大きく遅れると、体内時計が混乱して、時差地域への海外旅行と同様の時差ボケが生じる結果、健康を損なう危険性が生じると考えられています。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から多量ミネラルのナトリウムの生活習慣病の発症予防の「目標量の策定方法」の続きを紹介します。

〔目標量の策定方法〕
＊小児（目標量）
２０１２年のWHOのガイドラインでは、小児に対しては、成人の値（５g/日未満）をエネルギー必要量に応じて修正して用いることとしています。

しかし、女子ではエネルギー必要量が少ないために、算出される値が大きくなります。そのため、カリウム（後述）と同様に、男女ともに参照体重を用いて外挿しました。

まず、WHOの提案する５g/日未満を、目標量算出のための参照値としました。

次に、成人（１８歳以上・男女）における参照体重（５８.６kg）と性別および年齢区分ごとの参照体重を用いて、その体重比の０.７５乗を用いて体表面積を推定する方法によって外挿して、性別および年齢区分ごとに目標量を算定しました。

具体的には、「５g/日×（性別および年齢区分ごとの参照体重kg÷５８.６kg）」としました。

次に、この方法で算出された値と現在の摂取量の中央値（平成３０年・令和元年国民健康・栄養調査）の中間値を小児の目標としました。

＊妊婦・授乳婦（目標量）
妊婦・授乳婦については、特に目標量を変える根拠はないことから、非妊娠時と同じ値としました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から多量ミネラルのナトリウムの生活習慣病の発症予防の「目標量の策定方法」の続きを紹介します。

〔目標量の策定方法〕
＊成人・高齢者（目標量）続き
２４時間尿中ナトリウム排泄量から食塩摂取量を推定する方法があり、海外の食事摂取基準の策定には、２４時間尿中ナトリウム排泄量から推定した食塩摂取量を用いているケースも多くなっています。

我が国で１９５３年から２０１４年に行われた５３本の研究論文のレビューによると、２４時間尿中ナトリウム排泄量の平均値は、１９５０年代では約８５００mg/日、２０１０年代の研究では約４２６０mg/日であったと報告されています。

これらの尿中ナトリウム排泄量から単純に２.５４倍して食塩相当量を推定すると、１９５０年代で約２１.６g/日、２０１０年代で約１０.８g/日となります。

さらに、尿中ナトリウム排泄量は摂取量の８６％であるという報告を基に食塩摂取量を推定すると、それぞれ２５.１g/日、１２.６g/日となります。

その後に我が国で行われている研究を含めても、特定の年齢階級を対象としたデータが多く、それらの値にはばらつきがあります。

一方、平成３０年・令和元年国民健康・栄養調査の結果では、食塩摂取量の中央値は１０.１g/日となっています。

このように食事記録からの食塩摂取量の推定値と、２４時間尿中ナトリウム排泄量からの食塩摂取量の推定値には若干の乖離も見られますが、今回は前回同様に国民健康・栄養調査の結果を用いて目標量を算定しました。

そこで、これまでと同様に実施可能性を考慮して、WHOが推奨する５g/日と、平成３０年・令和元年国民健康・栄養調査における摂取量の中央値との中間値をとって、この値未満を成人の目標量としました。

「目標量＝（５g/日＋現在の摂取量）÷２」

ただし、成人期以降は目標量を高くする必要はないため、男性では５０〜７４歳、女性では３０歳以上で値の平滑化を行いました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「紙の記念日」１８７５年１２月１６日の初めての製紙工場創業にちなんで制定。

毎月１６日：「十六茶の日」（アサヒ飲料）、「トロの日」（カッパ・クリエイト）

「２０年振りの閉店セール」というキャッチフレーズは、岡山市表町商店街（上之町商店街、中之町商店街、下之町商店街、栄町商店街、紙屋町商店街、千日前商店街）のアーケード街のうちの最も北側の上之町商店街の２０年間、シャッターが閉まったままだった有名食器店の閉店セール（２０２５年１０月初めから年末まで）で使われたものです。

これは商店街を利用する方や近隣の方々だけでなく、地元のメディア（新聞、テレビ）でも取り上げられ、ネットでも拡散されたこともあって、大評判となりました。１１月の半ばにはＮＨＫの地元番組で生中継されて、これまでの報道をまとめると、ほぼ言いたいことは伝えることができたという状態となりました。

しかし、伝え方は様々でレトロ食器店と紹介されたり、２０年前の値札の４０％OFF（途中から５０％に）ということが強調されたりしました。

情報を発信する側としては、新聞、テレビ、ネットで見て来店される方は、すべてを見ているように思いがち（期待しがち）ですが、全部を見ているとは限りません。また、全部を見たとしても充分に把握してもらっているとは限りません。

ＳＮＳは伝言ゲームのようなもので、先に伝わるほど曖昧になったり、時には間違い情報が含まれるようにもなります。

それは承知していたにもかかわらず、あまりの混雑に来店者への説明が遅れたことがありました。

少し落ち着いてきた段階で、ボランティアで店頭に立ったときに、端的に閉店セールの趣旨と目的を話すようにしたところ、在店時間が長くなる、しっかりと見てもらえる、販売数が増える、同じ数でも高くて価値がある食器が売れていくということがわかりました。

他にも店頭で朝から晩まで商店街の流れを見ていると、時間の経過、曜日による違い、イベントの有無によって客筋が変わることもわかったのですが、そういった経験で学んだことを次回から徐々に書かせてもらいます。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

コエンザイムＱ１０が医薬品の成分から食品の成分としても使用することが２００１年に厚生労働省によって許可されて、有効な使い方ができるようになったことは、前回（サプリの不都合な真実９）説明しました

２００２年にはＬ-カルニチンが、２００４年にはα-リポ酸が許可されていますが、α-リポ酸は医薬品成分としてはチオクト酸といいます。激しい肉体労働時の補給やLeigh症候群（亜急性壊死性脳脊髄炎）、中毒性（ストレプトマイシン、カナマイシン使用）、騒音性（職業性）の内耳性難聴に使われます。これらはチオクト酸を補うことで改善されることが確認されています。

Ｌ-カルニチンの医薬品はレポカルニチン塩化物といって、カルニチン欠乏症に使用されます。脂肪酸と結びついて細胞のミトコンドリアを通過させる作用があることから、エネルギー産生を高めることができます。

医薬品の成分としてのＬ-カルニチンは、サプリメントとしての使用と同様の効果であって、脂肪酸と結合してミトコンドリアの膜を通過させます。

Ｌ-カルニチンは体内で合成されるものの、そのピークは２０歳代前半で、それ以降は合成量が減少していきます。このことが加齢によってエネルギー代謝が低下する要因となっています。

医薬品として有効性は充分に得られていて、サプリメントとしての有効性は初めから確認されているものでした。

必須アミノ酸のリシンとメチオニンから体内で合成されることから安全性も高くなっています。このような背景もあって、有効性、安全性ともに明らかにされた珍しい存在といえます。

国内のＬ-カルニチン供給のトップメーカーはロンザ株式会社で、国内シェアの８割を占めています。１９８７年にスイスに設立された製薬会社のロンザ社（Lonza）の日本法人で、世界３５か国に拠点を構えるうちの一つです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から多量ミネラルのナトリウムの生活習慣病の発症予防の「目標量の策定方法」を紹介します。
〔目標量の策定方法〕

＊成人・高齢者（目標量）
２０００年以降の国民健康・栄養調査の経年変化を見ると、日本人の食塩摂取量は、日本人の食事摂取基準（２０２０年版）で設定した目標量には達していないものの、減少傾向にあります（１歳以上・男女計の１人１日当たりの食塩摂取量中央値は、２０００年１２.３g/日、２０１８年９.７g/日）。

日本をはじめ各国のガイドラインを考慮すると高血圧の予防・治療のためには、６g/日未満の食塩摂取量が望ましいと考えられることから、できるだけ、この値に近づくことを目標とすべきであると考えられます。

一方、２０１２年のWHOのガイドラインが成人に対して強く推奨しているのは、食塩相当量として５g/日未満です。

５g/日は平成３０年・令和元年国民健康・栄養調査における成人のナトリウム摂取量（食塩相当量）の分布における下方５パーセンタイル値（男性が４.７〜５.５g/日、女性が３.８〜４.５g/日）付近です。

ナトリウム摂取量の個人内日間変動の大きさ（個人内変動係数は３４〜３６％であり、個人間変動係数の１５〜２０％よりも数値として大きい）を考慮すれば、習慣的な摂取量として５g/日未満を満たしている者は極めて稀であると推定されます。

したがって、目標量を５g/日未満とするのは、現時点では実施可能性の観点から適切ではありません。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から多量ミネラルのナトリウムの生活習慣病の発症予防の「主な生活習慣病との関連」を紹介します。

〔主な生活習慣病との関連〕
高血圧の発症と重症化は、遺伝要素と環境要素（生活習慣）の相互作用から成り立っています。

そのため、高血圧の発症予防と治療において生活習慣改善の意義は大きく、高血圧患者はもとより高血圧の遺伝素因のある人や正常高値血圧者（１２０〜１２９/８０mmHg未満）などの高血圧予備群においては、特に食事を含めた生活習慣の改善を図るべきです。

慢性腎臓病（CKD）に対しては、食塩の過剰摂取が高血圧を介して、CKDの発症と重症化に関与している可能性が示されています。

また、食塩摂取とがん、特に胃がんとの関係について多くの報告があります。世界がん研究基金・アメリカがん研究財団は、食事とがんに関する研究報告を詳細に評価しました。

その結果、塩漬けの食品、食塩は胃がんのリスクを増加させる可能性が高いとしました。

日本人を対象としたコホート研究では、食塩摂取量が胃がん罹患率および死亡率と正の関係を示すことが明らかにされて、塩蔵食品の摂取頻度と胃がんのリスクとの強い関連も示されました。

日本人を対象とした研究も含むメタ・アナリシスでは、高食塩摂取は胃がんのリスクを高めると報告されており、別のメタ・アナリシスでも食塩摂取量が増えるに従って、胃がんのリスクが高くなると報告されています。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「観光バス記念日」遊覧バスが初めて運行した１９２５年１２月１５日にちなんで制定。

毎月１５日：「お菓子の日」（全国菓子工業組合連合会）、「惣菜の日」（日本惣菜協会）