「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から水溶性ビタミンのビタミンＢ₁₂の過剰摂取の回避の「摂取源となる食品」と「耐容上限量の策定」を紹介します。

〔摂取源となる食品〕
通常の食品を摂取している人で、過剰摂取による健康被害が発現したとの報告は見当たりません。

これは、胃から分泌される内因子によって小腸からの吸収量が調整されているためと考えられます。

また、サプリメント等による摂取においても、特殊な吸収機構を有して、体内への吸収量が厳密に調整されているため、健康被害の報告はありません。

〔耐容上限量の策定〕
ビタミンＢ₁₂は、胃から分泌される内因子を介した吸収機構が飽和すれば食事中から過剰に摂取しても吸収されません。

また、大量（５００μg/日以上）のシアノコバラミンを経口投与した場合でも、内因子非依存的に投与量の１％程度が吸収されるのみです。

さらに、非経口的に大量（２.５mg/日）のシアノコバラミンを投与しても、過剰症は認められていません。

このように、現時点でビタミンＢ₁₂の過剰摂取が健康被害を示す科学的根拠がないために、耐容上限量は設定されていません。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「いいえがおの日」えがおが、健康で笑顔になってもらうことを目的に、いい（１１）笑顔＝にっこり（２５）の語呂合わせで制定。

「いいにごり酢の日」キユーピーが、いい（１１）に（２）ご（５）りの語呂合わせで制定。

毎月２５日：「プリンの日」（オハヨー乳業）、「歯茎の日」（佐藤製薬）、「いたわり肌の日」（ライオン）

自分の足元を見つめ直すということが「看脚下」の本来の意味であるのに、玄関で靴を揃えることを示して使われるということを書いてきましたが、これとは別に「看脚下」が使われるのがウォーキングの世界です。

それは、足元を見て歩くということではなくて、足元にばかり気をとられると正しい歩き方ができないという意味で使われています。

年齢を重ねてくると、筋力の低下や姿勢を保つ感覚が衰えてくるために首が前に出た姿勢になりがちです。そのために、視線が下向きになり、足元を見ているような形になります。

そんな人たちに対しては、「下を見ても何も落ちていない、先に歩いた人に拾われている」ということを軽口の感じで言うようにしています。

ウォーキングでは少し前傾姿勢になることで、エネルギー効率よく前進することができます。その場合の視線は１５ｍ先を見るように言われます。

少人数で歩いているときには、電柱が目安となります。一般的な電柱は３０〜５０ｍの間隔で立てられているので、その半分ほどの距離となります。

集団で歩行するウォーキング大会では、先を歩く人の背中を見ることになりますが、その場合も１５ｍ先を見るようにするのが基本となります。

その目標としてもらうために、ウォーキング大会に参加する人には背中にメッセージをつけてもらいます。背番号の位置ですが、そこにウォーキングの目的や出身地（どこから参加したのか）などを書き入れます。

これを後ろから歩いてきた人に見てもらうことで、会話のきっかけになり、楽しく話をしながら歩いてもらおうという意図があります。

そして、話をしながら歩くことで、ウォーキングの目的や目標を思い出し、自分を見つめ直してもらいたいということで、「看脚下」の意味をウォーキング参加者にも伝えるようにしています。
〔セカンドステージ連盟　小林正人〕

「自助・共助・公助」の一般的な解釈を前回（児童発達サポーター３）で紹介しましたが、発達障害の支援に当てはめるときには、「公助・共助・自助」の順で並べるようにしています。

公助としては、発達障害者支援法に基づいた国の制度と仕組みあり、地方公共団体が実施主体となって支援事業所による福祉支援が行われています。発達障害がある子どもが通う児童発達支援と放課後等デイサービスの事業所は、発達障害児と、その家族にとっての公助の現実的なサービス提供の場となっています。

公助と自助との間に共助があげられるのが普通の感覚かと思いますが、重要なことを伝えるために、ここでは先に自助について説明します。

発達支援の自助は、当事者の発達障害児と、その家族が対象とされて、公助の支援として発達障害児支援の施設運営が始まるまで（２０１２年以前）は、家族で対応するしかない状態でした。発達障害児の調査結果が発表された１９９７年から発達障害者支援法が制定された２００５年までは、まさに自助がほとんどという状況でした。

公助と自助の間の共助は、発達障害者支援法では国民の責務として定められています。その内容を要約すると、発達障害についての理解と発達障害児の自立と社会参加への協力ということで、これは共助の基本項目となっています。

しかし、実際に何が行われているのかというと、“何もされていない”と指摘されても仕方がない状態があり、それは発達障害者支援法が施行されたときから大きくは変わっていません。

共助は、一般には災害時などの地域の要援護者の避難への協力など、周りの人たちと助け合うことを指しています。

また、広く共助が知られることになった菅政権での国のトップの発言の「自分自身や家族だけでは対応できない場合に、地域や社会の仲間と助け合うこと」は、発達障害児の支援において取り組まれているかというと、掛け声倒れとの批判があるのは事実です。

では、発達支援としての共助とは何かということについては次回（児童発達サポーター５）に続きます。
〔セカンドステージ連盟　理事長：小林正人〕

災害時や鳥インフルエンザの感染時に鶏舎の内部がテレビ画面に映し出されることがあります。そのときに注目してもらいたいのは、窓の有無とケージの状態です。窓がないのは、電灯の点灯と消灯を繰り返すことで鶏舎の中を２０時間で１日になるようにした証拠といえます。

採卵鶏は生後６か月目当たりから１年半ほどの間に、１羽あたり４５０個の卵を産み続けています。電灯の点灯と消灯で１日を２０時間にしても同じだけの卵しか産まないなら、そのような手間のかかることをする必要はありません。

早く卵を産むようにさせても産み続けられる期間は大きくは変わらないので、１羽あたりの生産効率は高まることになります。しかし、限界が近づくにつれて、黄身に栄養が入りにくくなり、黄身の色が薄くなってくることは以前からわかっていました。

そのために黄身の色を保つためにトウモロコシなどの飼料に赤いパプリカなどを加えて黄身の色を維持するという方法が使われていました。天然の色素を多く加えると黄身が赤色に近づいて、栄養豊富という印象を与えることもできました。

黄身の色が濃い（赤みがかっている）のは放し飼いされている地鶏の卵の特徴とされていて、高く販売されていたことから、これの応用（悪用？）として、始められたのが前回（食の不都合な真実１７）触れた卵黄着色料です。

鶏卵の色素は、餌として食べた食品の色の影響を受けていて、黄身が黄色い色をしているのはトウモロコシなどの飼料に含まれているカロチノイド系の天然色素が、鶏の体内を通って鶏卵の黄身に移ったものです。

飼料を代える（米を食べさせる）ことで白い黄身（黄身と呼んでよいのか）にすることもできます。それとは逆に濃い色素のものを使うことで、黄身の色を赤くすることも可能です。

そのときに使われるのは合成着色料で、これは天然の卵黄着色料と区別するために、卵黄着色剤と呼ぶようにしています。

気になる合成着色料ですが、カンタキサンチンという石油から作られた化学合成物質です。この化学合成着色料は鶏以外には、鮭や甲殻類のエサとしても使用することが許可されています。厚生労働省による食品健康影響評価では安全性に問題はないと報告されています。

しかし、化学物質は複数のものが重なると身体への影響が高まることが懸念されることから、使用しないに越したことはないのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から水溶性ビタミンのビタミンＢ₁₂の欠乏回避の「目安量の策定方法」の続きを紹介します。

〔目安量の策定方法〕
＊妊婦（目安量）
胎児の肝臓中のビタミンＢ₁₂量から推定して、胎児は平均０.１〜０.２μg/日のビタミンＢ₁₂を蓄積します。

しかし、妊婦におけるビタミンＢ₁₂の摂取量と栄養状態を反映する生体指標との関係について、科学的根拠が不足しています。

妊婦のビタミンＢ₁₂摂取量は、妊娠中期で５.８±３.１mg/日、妊娠後期で６.０±３.２mg/日（平均±標準偏差）という報告があります。

また、平成３０年・令和元年国民健康・栄養調査の結果の中央値によると、２.８〜４.０μg/日です。そこで、妊婦の目安量は非妊娠時の目安量と同様に４.０μg/日としました。

＊授乳婦（目安量）
授乳婦のビタミンＢ₁₂摂取量と授乳婦と乳児のビタミンＢ₁₂の栄養状態を反映する生体指標との関係について、科学的根拠が不足しています。

授乳婦のビタミンＢ₁₂摂取量は、６.５±２.９mg/日（平均±標準偏差）という報告があります。

また、平成３０年・令和元年国民健康・栄養調査の結果の中央値によると、３.１〜３.２μg/日です。そこで、授乳婦の目安量は非妊娠時の目安量と同様に４.０μg/日としました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「日本人の食事摂取基準（２０２５年版）」では、各論のエネルギー・栄養素について説明しています。その中から水溶性ビタミンのビタミンＢ₁₂の欠乏回避の「目安量の策定方法」の続きを紹介します。

〔目安量の策定方法〕
＊乳児（目安量）
日本人の母乳中のビタミンＢ₁₂濃度として、０.４５μg/Lを採用しました。

０〜５か月の乳児の目安量は、母乳中の濃度（０.４５μg/L）に基準哺乳量（０.７８L/日）を乗じると０.３５μg/日となるため、丸め処理をして０.４μg/日としました。

６〜１１か月児の目安量は、２つの方法による外挿値の平均値としました。

具体的には、０〜５か月児の目安量と１８〜２９歳の目安量それぞれから６〜１１か月児の目安量算定の基準となる値を算出しました。

次に、男女ごとに求めた値を平均して、男女同一の値とした後に、丸め処理を行って０.９μg/日を男女共通の目安量としました。

なお、外挿はそれぞれ以下の方法で行いました。

・０〜５か月児の目安量からの外挿
（０〜５か月児の目安量）×（６〜１１か月児参照体重/０〜５か月児の参照体重）0.75

・１８〜２９歳の目安量からの外挿
（１８〜２９歳の目安量）×（６〜１１か月児参照体重/１８〜２９歳の参照体重）0.75×（１＋成長因子）

＊小児（目安量）
小児については、成人（１８〜２９歳）の値を基に、体重比の０.７５乗を用いて推定した体表面積比と、成長因子を考慮した次式、「（対象年齢区分の参照体重/１８〜２９歳の参照体重）0.75×（１＋成長因子）」を用いて算定しました。

男女間で計算値に差異が認められた場合には、低い方の値を採用しました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「和食の日」和食文化国民会議が、いい（１１）に（２）ほんしょ（４）くの語呂合わせで制定。

「いい尿の日」クラシエ製薬が、寒い季節は尿トラブルが増えることから啓発や治療を呼びかける目的で、いい（１１）にょう（２４）の語呂合わせで制定。

「鰹節の日」ヤマキが、鰹節の使い方、上手なだしの取り方を多くの人に知ってもらうことを目的として、いい（１１）ふし（２４）の語呂合わせで制定。

「冬にんじんの日」カゴメが、冬にんじんの旬の１１月と、にん（２）じん（４）の語呂合わせで制定。

毎月２４日：「ブルボン・プチの日」（ブルボン）、「削り節の日」（東京削節類卸協同組合）

“地獄の苦しみ”というと、誰も経験したことがない苦しい出来事を指していて、地獄に堕ちたくなければ善行を積むこと、善行に時間を割くことができない場合は代わりのもの（その多くはお金）を提供することというのが多くの仏教宗派が伝えていることです。

これに対して、私のベースとなっている浄土真宗には地獄が存在していません。浄土真宗の門徒（他宗では信者）は、亡くなったら即座に誰もが極楽に行くことができるという考え方をしています。

地獄があるとしたら、それは生きている現世に存在していることになります。浄土真宗の宗祖（開祖）の親鸞聖人の教えの中に「地獄」という言葉は出てこないものの、同じ発音をする「自業苦」（じごく）が教えの中にはあります。

自業は自業自得の前の部分のことで、自分が行ってきたことによって苦しむのは「自業苦」だとされています。これは何も悪いことや失敗をしたことを指しているだけではなくて、自らが行ったことが結果として現れているということで、よいことをしても苦しむことがあります。

他の人よりもよい生活をしている人が今の生活を崩したくない、もっとよい生活をしたいと望み、それがかなえられないこと、思ったよりも歩みが鈍いことを苦しみのように感じることがあります。これも自業苦となります。

この苦しみを、楽に変える生活ができれば、業の苦が楽になるということで「業苦楽」（ごくらく）となります。自業苦がなければ業苦楽もない、つまり苦しみを感じて自分を変えることができた人は、すべてが極楽に行けるという極楽往生という発想です。

亡くなった人の魂は、この世に残っているわけではないので、お墓は祖先を偲ぶ場であって、そこで祈りを捧げると魂が現世に戻ってくることもありません。

お盆は他宗では迎え火と送り火が行われますが、浄土真宗では迎え火も送り火もなく、お盆に行われていることも他宗と比較するまでは知りませんでした。お盆に墓参りをすることはあっても、これも故人や祖先を偲ぶために行くだけです。

現世で業苦楽（極楽）を感じることができれば、亡くなったときに即座に自動的に極楽浄土に行けるわけで、閻魔大王のお裁きを受けることもない、そもそも裁判が行われる冥土に行くこともないわけです。

「自業苦」を経験しなければ絶対に極楽に行くことがないということではなくて、「自業苦」を感じた人であっても極楽に行くことができるということですが、この説明は他宗の方には理解しにくいことのようです。
〔小林正人〕

メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）に焦点を当てた特定健診・特定保健指導が始まった２００８年は幸か不幸か、日本メディカルダイエット支援機構が特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）として内閣府に認証された年で、「メディカルダイエット＝メタボリックシンドローム対策」の印象を持って、多くの方々が対応してくれました。

私たちとしてみれば、メディカルダイエットはメタボリックシンドロームの対策が目的ではないものの、活動に弾みをつけるためには役立つだろうということで、特に異論を述べるわけでもなくて、メタボ関連の仕事は受け入れていました。

メタボリックシンドロームは、霞が関のお役所も医学系学会も医療機関も「内臓脂肪症候群」という訳語を使っているのですが、それは正しくはない、というのが私たちの考えで、それは事あるごとに主張してきました。

メタボリック（metabolic）は、代謝を意味しています。シンドローム（syndrome）は症候群のことで、複数の症状や兆候が同時に起こる状態を指しています。

ということで、メタボリックシンドロームは代謝の異常（低下）によって起こる、さまざまな状態ということになります。そこで我々の訳語としては「代謝低下症候群」を使い続けてきました。

代謝が低下することによって、血圧、血糖値、中性脂肪値、コレステロール値などに影響が現れるということで、その対策は代謝を高めることだ、というのは当たり前に理解できそうなものです。

ところが、食事を減らすことや糖質制限をすすめる医療関係者もいて、それでは根本的な解決にはなりません。そして、メタボ対策によって痩せてきたら（内臓脂肪が減ってきたら）、それで成功したと勘違いする人が多くなってしまいます。

年齢を重ねて代謝が低下してくると、食事制限をしても太ってくるということになります。

代謝を高めるために何をすべきかということですが、それはエネルギー源を充分に摂取して、それを的確にエネルギー化して、体内（細胞内）で作り出したエネルギーを使って、全身の細胞を的確に働くことができる身体づくりをすることです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕