日本肥満学会は、新たな症候群の対策として体重を増やすことを主とした発表を行いました。

それは「閉経前までの成人女性における低体重や低栄養による健康課題」で、これまでの体脂肪を減らすメタボリックシンドローム対策とは逆という印象があります。

その発表の中から、女性の低体重/低栄養症候群(ＦＵＳ)の対処法の「社会・経済的要因への対応」を紹介します。

〔社会・経済的要因への対応〕
経済的な理由で十分な食事が確保できない場合、健康格差が拡大して、低栄養状態や低体重に陥るリスクが高まります。

これに対して、自治体や社会福祉団体による支援を拡充して、フードバンクの活用や、こども食堂といった栄養バランスの取れた食事提供の場を増やすことが求められます。

なお、こうした貧困に起因する低栄養の問題は、ＦＵＳの対象とする１８歳以上の成人女性に限らず、成長期にある１８歳未満の子どもたちにも広く及んでいると考えられており、より深刻な影響を及ぼす可能性があります。

ＦＵＳという疾患概念を提示することは、これらの社会的要因に起因する関連課題の重要性を損なうものではなく、むしろ共通する背景を持つ健康課題として並列的に議論して、包括的な社会的対応を促進する契機とすべきです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕