日本肥満学会は、新たな症候群の対策として体重を増やすことを主とした発表を行いました。

それは「閉経前までの成人女性における低体重や低栄養による健康課題」で、これまでの体脂肪を減らすメタボリックシンドローム対策とは逆という印象があります。

その発表の中から、今後の方向性と提言の「ガイドラインの策定」と「健診制度への組み込み」を紹介します。

〔ガイドラインの策定〕
身体症状、骨量測定、月経、栄養評価などを含む統一的なスクリーニング項目を設定して、診断基準を明文化する必要があります。

そのためには、女性の低体重/低栄養症候群(ＦＵＳ)のエビデンスとなりうる研究が求められます。

〔健診制度への組み込み〕
特定保健指導や職域健診などでＦＵＳのスクリーニングを含めて、追加的な測定や介入を行う仕組みの整備が必要になり可能性があります。

各種健診では肥満を対象とした介入が実施されていますが、低体重・低栄養や、その関連疾患に対しても同様の視点で優先度を高める必要があります。

特に骨量低下に対する早期の介入は、女性のライフコース全体における健康維持の観点からも極めて重要となります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕