「高くてもよいものを」は、価格が高くても健康効果が得られるものを買ってほしい（売る側）、価格が高くても健康効果が得られるものを買いたい（買う側）という感覚・感情です。

このことが醸成されるまでは、価格競争に巻き込まれるのは仕方がないことです。

ある程度の価格帯の商品であれば、高級感や食のブームなどを打ち出して高めの価格設定をすることは可能です。低価格商品と高価格商品では２〜３倍の差があるというものも少なくはありません。

ところが、私たちが業界の全国ＰＲに携わった納豆、豆腐、豆乳には通じにくいことです。しかし、それぞれの商品の健康効果が正しく伝われば、高いものであっても買ってもらえるという期待は以前からありました。

実際には、スーパーマーケットなどでは納豆も豆腐も目玉商品、特売商品の代表的なもので、低価格にする客寄せに使われることもあって、低価格競争（値引き競争）に巻き込まれて、販売数が伸びて、売り上げが伸びても、利益は伸びないという実情がありました。

しかも冷蔵をして販売するので、流通ルートでも冷蔵が必要で、さらに容器やパッケージの費用も食品材料の価格からすると高くつくという状態でした。

そうであっても、多くの種類がある、選択肢があるということが伝われば、価格競争に巻き込まれないという業界の願望をかなえることができます。

その先陣を切って全国ＰＲに取り組んだのは全国納豆協同組合連合会で、その有効性の部分とメディア対応が私たちのところに回ってきました。その初めのイベントは２００２年の“納豆の日”（７月１０日）でした。

四半世紀をかけて続けてきた全国ＰＲも、価格高騰と実質賃金の据え置き（逆にマイナス）という時代には危機的な状況と見られています。

今は「安い＝売れる」という時代であり、日々の食材費からすると安い納豆や豆腐は、それでも優先的に購入されています。これを喜んでよいのかどうか判断が難しいところがあります。

今だけでなく、これからもあらゆるものが値上がりする時代であっても、他の食品の値上がり率が高くて、逆に目立たなくなっています。

しかし、商品の分類でみると価格差が大きくなっていって、より健康効果が期待できるものが求められる風潮は変わっていません。

それを私たちの全国ＰＲへの取り組みの成果と言うことはできなくても、納豆と豆腐の健康効果、食品のアレンジによるプラスの健康効果の情報発信が続けられてきたことが少しは貢献しているのではないかと考えているところです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕