「ビーチの日」日本ビーチ文化振興協会が、波(73)がいい(1)の語呂合わせで制定。
毎月31日:「菜の日」(ファイブ・ア・デイ協会)、「晦日そばの日」(本田商店)
「ビーチの日」日本ビーチ文化振興協会が、波(73)がいい(1)の語呂合わせで制定。
毎月31日:「菜の日」(ファイブ・ア・デイ協会)、「晦日そばの日」(本田商店)
厚生労働省の『健康づくりのための睡眠ガイド2023』から成人版の「睡眠休養感の現状」「取り組むべきこと」を紹介します。
〔睡眠休養感の現状〕
近年の国民健康・栄養調査によると、睡眠で休養がとれている人の割合は年代ごとに差はありますが、おおよそ8割程度で、特に20歳以上の成人で7割程度と低く、年々減少傾向にあります。
〔取り組むべきこと〕
健康増進には十分な睡眠時間の確保が重要ですが、それと同じくらい睡眠により休養感が得られることが重要です。
睡眠休養感を低下させる要因としては、睡眠不足に加えて、仕事などによる日中のストレス、就寝直前の夕食や夜食、朝食抜きなどの食習慣の乱れ、運動不足、歩行速度などの運動習慣の不良、そして糖尿病、高血圧、がん、うつ病などの慢性疾患を有することなどが報告されています。
睡眠休養感を向上させるためには、生活習慣の見直しが重要になります。他にも、寝る前のリラクゼーションや寝室の快適さ、嗜好品の摂り方などの睡眠環境や生活習慣も影響する要素です。
睡眠環境、生活習慣、嗜好品の摂り方などを見直し、可能な範囲で改善するとともに、慢性疾患の早期発見・早期治療に努め、睡眠休養感を高められるように努めることが大切です。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕
機械が故障したときに、その状態を周囲に知らせるために貼り出される紙に書かれている「故障中」というのは、多くの人が目にしたことがあるかと思います。
飲料や切符、入場券などの自動販売機に貼られている、この「故障中」の文字を目にするたびに感じて、ツッコミしたくなることがあります。
それは「今も故障が進んでいるのだろうか?」という疑問を抱くからです。「中」というのは途中、最中を示していて、食事中なら食事をしているとき、就寝中なら寝ているとき、走行中なら走っているときというように今現在進行しているときに使われます。
「〜し続ける」という意味合いもあって、「故障中」というのは今も故障の状態が進んでいる、悪くなっているという状況です。そのようなことになったら、すぐにでも修理をしなければならないはずなのに、長く「故障中」が貼り出されたままということがあります。
これなら今は使えないということを示す「故障」と表示すべきです。「中」をつけるのは重複表現となります。「中」を使うなら「停止中」となるはずです。もしくは「修理中」と表示と表示するべきなのですが、「修理中」という張り紙はあまり見たことがありません。
人によって考え方はさまざまで、「〜中」というのは本来は人間が行っているときに使うもので、故障に使うのはおかしいということで「故障中」を否定する意見もあります。その一方で、人間の行い以外に使うのは問題がないという意見も存在しています。
ただ、「〜中」というのは一時的な状態を示すときに使われるという認識から、「故障中」は、すぐに修理するという意思を示しているので、よいのではないかという考えもあります。
どの考えを採用するのかは個人任せでもよいのではないかという考えもしていますが、誤解がないようにするには「故障」という用語を使わずに、「修理中」「調整中」とすればよいというのが今のところの正解のようです。
〔小林正人〕
業界出向の形で厚生労働省が発足した初日(2001年1月6日)に霞が関の本省に出向いたときに初めて聞いた「予算にない仕事」の意味について、すぐに理解できたと前回書きましたが、それは業界出向の送り手側の事情と、その後の変化が理解できていたからです。
こういった変化の時代に誰が霞が関に送り込まれるのかということは、中央省庁の再編が知られたときから関係者では話題になっていました。
まだ業界出向のルールが明確化されていなかったこともあり、お役所の事業年度が4月1日からということで、1月6日から3月31日までは、いわゆるモラトリアム(猶予期間)のようなものでした。
業界出向というと普通は単独の関連団体から送り込まれるのが普通で、出向先での仕事に対する対価は団体から支払われるのが普通です。私の場合は病院給食の委託事業者の協会(当時は社団法人、現在は公益社団法人)と、健康食品・栄養食品の協会(当時は財団法人、現在は公益財団法人)で、両協会の代表者は旧知の仲でした。
社団法人は財団法人が負担していると思い込み、財団法人は社団法人が負担していると思い込んでいたのか、どちらの協会からも給料に該当するものは受け取ってはいませんでした。
1999年から厚生省所管の社団法人の月刊情報誌の編集を受託していて、情報誌の取材先が両法人であり、最大の情報源が厚生省(2001年からは厚生労働省)であったので、業界出向の仕事をしながら取材をしているようなものという感覚でした。
そんなことだったので、お役人のトップから「予算にない仕事」と言われても困ることはなくて、「予算にない仕事」として新たなことを始めるのに仕事量と金額のバランスを考えることもありませんでした。
そして、「予算にない仕事」のために霞が関まで地下鉄で1駅、歩いても15分という距離のところに住むことも特に考え込むことはありませんでした。
〔小林正人〕
「生サーモンの日」モウイジャパン(東京都中央区)が、生(7)サーモン(30)の語呂合わせで制定。
「梅干の日」東農園(和歌山県みなべ町)が、梅干しが古くから難が去ると言われたことからナン(7)ガサル(30)の語呂合わせで制定。
毎月30日:「EPAの日」(日本水産)、「サワーの日」(宝酒造)、「みその日」(全国味噌工業協同組合連合会)
厚生労働省の『健康づくりのための睡眠ガイド2023』から成人版の「睡眠休養感の確保について」を紹介します。
〔睡眠休養感の確保について〕
睡眠には1日の活動で蓄積した疲労やストレスから回復させる重要な役割があるため、睡眠休養感(睡眠で休養がとれている感覚)を向上させることも重要です。
〔睡眠休養感が低いことによる健康へのリスク〕
睡眠休養感の低下が健康状態の悪化にかかわることがわかっています。
日本での追跡調査において、睡眠休養感の高さが心筋梗塞、狭心症、心不全といった心血管疾患の発症率低下と関連し、若年成人と女性ではこの関連が顕著であることが示されています。
さらに、睡眠休養感の低下は肥満や糖尿病、脂質異常症を含めた代謝機能障害と関連することも我が国の追跡調査で示されています。米国の追跡調査でも、睡眠休養感の低下と高血圧症発症との関連が示されています。
こころの健康にも睡眠休養感が影響します。米国の横断研究では、精神疾患に併存する最も頻度が高い睡眠に関する訴えは、睡眠による休養感の欠如(25.0%)と報告されています。
米国地域住民を対象とした縦断調査では、睡眠休養感の低下が、寝つきの悪さや、頻回の中途覚醒などの不眠症状とは独立して、うつ病発症と関連することが示されています。
日本の成人を対象とした横断研究でも、睡眠休養感が低い人ほど、抑うつの度合いが強いことが示されています。
欧米の横断研究においても、睡眠休養感の低下は、自分自身が健康であると感じる度合いの低下と最も強く関連し、身体機能、認知機能、感情の安定度とも関連することが示されています。
また、米国の調査では、40〜64歳の成人(働く人)で睡眠時間が短い場合、死亡リスクが増加しますが、睡眠休養感が確保されている場合には死亡リスクが増加せず、さらに睡眠時間が長く、睡眠休養感が確保されている場合より死亡リスクは小さくなります。
睡眠休養感は、睡眠による休養を通じた自身の健康度を反映する自覚的な指標の一つとなります。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕
海外の政権代表が対面するときには大統領のほうが首相よりも立場が上になり、上席に位置します。サミットのように各国に首脳が集うときにも、主催国は中心であるとしても、それ以外は大統領が中央に近い位置に立つのが大原則です。
大統領は国を代表する国家元首であり、首相は国家元首から任命される立場です。日本の首相は国民から直接選ばれるわけではなく、首相は天皇から任命されます。
天皇は国家元首か、国家元首ではないのかということについては議論があるところですが、任命の仕組みからすると国家元首と位置づけられます。
国王がいる国(イギリス、カナダなど)では大統領は存在していないわけですが、ドイツで国を代表してサミットなどに出席しているのは首相です。ドイツは連邦共和国制度で、首相(第10代)はフリードリヒ・メルツです。
あまり知らない人もいるかと思いますが、ドイツ連邦共和国の大統領(第12代)はフランク=ヴァルター・シュタインマイヤーです。
大統領と首相は別の人が就任するのが原則中の原則である中で、その両方に就任したのはヒトラーだけです。
現在のドイツの大統領は国民から直接選挙で選ばれるわけではなく、連邦議会議員と各州議会から選出された州議員で構成される連邦会議で選出されます。
連邦と各州を等しく代表する立場で、首相の任命、条約の締結、外交使節の信任・接受、連邦法律設立時の認証、官報への交付などの象徴的な役割を担っています。
象徴ということでは、「日本国の象徴であり日本国民統合の象徴であって〜」という日本国憲法(第1条)と共通するところがあります。
〔小林正人〕
「福神漬の日」新進(東京都千代田区)が、七(7)福(29)の語呂合わせで制定。
「七福神の日」幸煎餅(群馬県前橋市)が、七福神せんべいの普及のために七(7)福(29)の語呂合わせで制定。
「白だしの日」七福醸造(愛知県安城市)が、白だしの普及のためにヒチ(7)フク(29)の語呂合わせで制定。
毎月29日:「ふくの日」(日本アクセス)、「クレープの日」(モンテール)、「Piknikの日」(森永乳業)、「肉の日」(都道府県食肉消費者対策協議会)
公益活動法人(NPO法人、一般社団法人、一般財団法人、公益社団法人、公益財団法人など)は、活動範囲が限られている法人と、活動範囲が定められていないことから全国どこでも活動できる法人とがあります。
NPO法人(特定非営利活動法人)の場合には、所轄は都道府県と指定市に分けられています。それぞれの該当する自治体がNPO法人を認証しています。
指定市(政令指定都市)がある自治体では、事務所が県境をまたいで2つ以上の自治体にある場合(主たる事務所と従たる事務所)は都道府県の所轄、事務所が1つだけの場合(主たる事務所のみ)は指定市の所轄とされています。
所轄が異なるというと、活動範囲が都道府県内か指定市内かと思われることがあるものの、そのようなことはありません。ある県の県庁所在の市の認証を得たNPO法人であっても、全国のどこでも活動をすることができます。
一般社団法人と一般財団法人の場合には、行政庁による所管も所轄もなく、法人の事務所がある地域の公証役場で定款の認証を受けて、法務局に登記することで設立することができます。
ある県の法務局(地方法務局)に登記をしたからといって、その地域だけで活動することが制限されるわけではなく、全国で活動することができます。
活動範囲の制限があるのは公益社団法人と公益財団法人のうち、都道府県の認定を受けた法人は事務所が1つだけの場合(主たる事務所のみ)で、定款に活動範囲として認定した都道府県内であることが記されていると、他の地域で事業活動をすることができません。
公益活動法人の形態に関わらず、法人の名称によって活動範囲が制限されるわけではありません。日本や全日本、全国がつけられていても、活動範囲が都道府県内に限られている法人(公益社団法人、公益財団法人)もあれば、地域の名称がつけられていても全国で活動できるも法人(NPO法人、一般社団法人、一般財団法人)もあるのです。
〔小林正人〕
厚生労働省の『健康づくりのための睡眠ガイド2023』から成人版の「睡眠時間の確保について」の後半の続きを紹介します。
〔休日の「寝だめ」の問題点〕
平日の睡眠不足(睡眠負債)を、休日に取り戻そうと長い睡眠時間を確保する「寝だめ」も習慣がある人は少なくありませんが、このような習慣で、実際には眠りを「ためる」ことはできません。
国際的には週末の眠りの取り戻し(Weekend catch-up sleep)と呼ばれ、毎週末(休日)に時差地域への旅行を繰り出すことに類似していることから、社会的時差ボケ(SocialJetlag)とも呼ばれます。
社会的時差ボケは、慢性的な睡眠不足による健康への悪影響と、頻回に体内時計のずれが生じることによる健康への悪影響の両側面を有しており、肥満や糖尿病などの生活習慣病の発症リスク、脳血管障害や心血管系疾患の発症リスク、うつ病の発症リスクとなることが報告されています。
さらに、休日の寝だめでは、平日の日中の眠気は完全には解消できず、メリットは極めて限定的との報告もあります。40〜64歳の成人を対象とした近年の調査では、平日6時間以上寝ている人に限り、休日の1時間程度の寝だめは寿命短縮リスクを低下させることが示されていますが、平日6時間未満の人は、休日の寝だめをしても寿命短縮リスクが有意に高まります。
ただし、平日6時間以上寝ていても、休日に2時間以上の寝だめの習慣がある人は、寿命短縮リスクが軽減されないことが報告されています。
休日に長時間の睡眠が必要な場合は、平日の睡眠時間が不足しているサインであり、平日に十分な睡眠時間を確保できるよう、睡眠習慣を見直す必要があります。
さらに、寝だめのために休日の起床時刻が大きく遅れると、体内時計が混乱し、時差地域への海外旅行と同様の時差ボケが生じる結果、健康を損なう危険性が生じると考えられます。
〔日本メディカルダイエット支援機構 理事長:小林正人〕