サプリメントの講習のときのこと、一般の健康食品、機能性表示食品、特定保健用食品の３つの分類について説明したあとに、「使うべき人が違っているのですよね」という驚きの感想を述べた人がいました。何が驚きだったのかというと、健康食品も機能性表示食品も特定保健用食品も健康な人を対象にしてしか試験をしていないので、対象者が異なるという発想をしていなかったからです。それなのに、「今の自分の状態からして、これを選ぼう」と考えている人がいたということです。
機能性表示食品には、その中に含まれている成分の試験結果を表示して、それと同じ成分が同じだけ含まれているので、同じ結果が得られるというロジックでの表示がされています。その試験をした対象者が、高血圧や糖尿病などの正常値を超えた範囲の人であったのなら、生活習慣病と指摘される段階の人でも改善効果があると考えることも可能です。しかし、機能性表示食品は裏付けとして示すことができるデータは健康な人、つまり検査結果が生活習慣病とされる範囲の方は含まれていないデータなのです。だから、検査数値が生活習慣病の範囲の人に効果があるということは言えないということです。
機能性表示食品は過去のデータからの推定でも表示が許可されるのですが、特定保健用食品は個別の食品で審査を受けて、それで結果がよければ表示が許可されます。それだけ信用性が高いということになるのですが、だからといって病気レベルの人が使って、好結果が得られるというものではないのです。
健康食品の範疇であれば、それが機能性表示食品であっても特定保健用食品であっても、健康な人の検査数値を下げる効果はあるものの、健康ではない人、つまり検査数値を見て、病名がつけられるような人が使ってよいものではないということです。しかし、機能性表示食品のテレビコマーシャルを見ると、“健康診断で指摘されると困るから使う”というような表現がされていて、それでよい結果が得られたことをイメージさせるシーンが映し出されます。
生活習慣病の人が使ってはいけないとは言いませんが、使って好結果が得られるという保証はないということだけは知っておいてほしいのです。

「認知症のよいところ」という話をする専門家がいます。医薬品の有効性の調査をするときには、本物の医薬品成分が含まれたものを使ってもらうグループと、本物の成分が含まれていないプラセボ（偽薬）を使ってもらうグループとに分けています。偽物なら効果がないのは当たり前と考えるかもしれないのですが、使っている本人（治験者）には本物か偽物かを伝えていないのですが、本物と思って使っていると、有効成分が含まれていないのに効果が得られることがあります。この分を本物の結果から差し引いたのが、その医薬品の有効率ということになります。
このプラセボ効果を考えなくてよいのが動物試験で、医薬品を使っている意識がないので１００％の結果を得ることができます。認知症の患者も同じことが考えられていて、正常な判断能力がないことがプラスに作用するという話です。認知症患者に対しては、正確な情報が伝えられないというのが医学者の感覚のようで、浜松医科大学とミシガン大学の研究グループが、かかりつけ医に対して患者を認知症と診断したときに、その情報をどのように伝えているかを調査しています。調査対象は都市部と僻地の各１２名、合計２４名の医師にインタビュー調査をしています。その結果、認知症の診断の告知の仕方に差があり、適切な伝え方がわからないと感じている場合がみられることが浮かび上がってきています。
認知症の病名の告知は、患者の家族に対しては必ず行われています。これは当然のことですが、患者本人への告知となると、①基本的に実施する医師、②実施しない医師、③必要ないと考えている医師に分かれます。認知症があることについては、①患者へ明示する場合、②湾曲的に伝える場合、③まったく伝えない場合がありました。伝えるにしても、通常の診断結果を話すのと同じようにはいかないようで、段階的に伝えていくようにする例が目立っています。また、認知症であること、その状態を患者本人に話してみても特段の効果があるわけではないことから、症状への対応方法について助言をする程度で終わる例もみられます。
認知症であっても、理解度には大きな差があり、どうせわからないだろうという考えで初めから諦めるのではなく、認知度には波のような変化もあり、たまたま診察のときに調子がよくなかったということもあるので、自信を持って伝えるだけは伝えてほしいところです。しかし、よく理解できない患者に話をすることで患者がどう感じるかについての心配はあるでしょうし、どのように伝えるべきかという適切な方法がわからないということもあります。
こういった考えになるのも、認知症に対するネガティブな考え方があるからで、まずは意識改革から始めないといけないのかもしれないということです。

内閣府から令和時代初めての「高齢社会白書」が発表されました。調査されたのは平成３０年ですが、この発表の中で一番に注目されるのは高齢化率の延びです。日本人の人口は平成３０年１０月１日の段階で約１億２６４４万人で、６５歳以上の人口は約３５５８万人。総人口に占める高齢者の割合（高齢化率）は２８.１％と、過去最高を記録しました。
６５〜７４歳の前期高齢者は約１７６０万人、総人口に占める割合は１３.９％、７５歳以上の後期高齢者は約１７９８万人、総人口に占める割合は１４.２％で、後期高齢者が前期高齢者の数を初めて上回りました。上回ったタイミングは平成３０年３月だとされています。このままの勢いで進むと、令和４７年（２０６５年）には約２.６人に１人が６５歳以上、約３.９人に１人が７５歳以上になると推計されています。それだけ社会的な負担が増えるわけで、高齢者が自分の健康に留意した生活を過ごさなければならないということがわかります。
高齢になっても元気で長生きしたいということは多くが望むことですが、健康寿命の延伸は平均寿命と比較しても延びが大きくなっています。平均寿命は「日常生活に制限のない期間」とされています。平成２８年（２０１６年）時点では男性が７２.１４年、女性が７４.７９歳となっています。その当時の平均寿命を見ると、男性が８０.９８歳、女性が８７.１４歳で、その差は男性が８.８４年、女性が１２.３５年となっています。男女の差は、女性が長生きであることと関係しています。
厚生労働省のデータでは、高齢者が９５歳まで生きた場合の年金の差額として５万５０００円が不足すると発表されています。これは平均寿命からの計算ではなく、半数の人が生きるであろう年齢から計算されています。ということは、男性なら２３年間、女性なら２１年間も自由に活動できない期間があり、この期間には医療費が増えることを考えると、５万５０００円の不足では済まないことが当然のように想定されるということです。

高齢社会白書（全体版）

ＮＩＨの室内照明と太ることの関係性の情報を紹介した後、メディアや読者から問い合わせが相次いだのですが、その中にＮＩＨの和訳についての質問がありました。このサイトではアメリカのＮＩＨを国立健康研究所と表記しました。ＮＩＨはNational Institutes of Healthの略です。アメリカ合衆国の保健福祉省公衆衛生局内の研究組織です。１万８０００人以上のスタッフのうち６０００人以上が研究者で、過去のノーベル賞受賞者が１００人を超えるという、さすがアメリカと感じさせる規模です。
「Health」を私たちは「健康」と訳しましたが、発足当時は感染症予防の公衆衛生が主な仕事であったことから、その当時は「衛生」でよかったとは思います。所属しているのが公衆衛生局であることもあって、日本では国立衛生研究所と長らく言われてきました。室内の照明を点けて寝ている女性は太りやすいという情報を伝えたテレビ番組でも国立衛生研究所と表記していました。ＮＩＨが現在では、がん、老化、認知症、アレルギー、アルコール依存症、ヒトゲノムといった旬の研究をすることが増えました。健康系の研究が中心になっているので「健康」が相応しくなっています。
そもそも論ですが、「Health」は辞書で引くと当然のように「健康」が一番に出てきます。次いで医療、衛生が出てきます。日本版ＮＩＨと呼ばれる組織があって、これは日本医療研究開発機構を指しています。健康でないとしたら医療でもよいとの考えもありますが、少なくとも衛生ではないように感じています。
ＷＨＯ（世界保健機関）は「Health」の定義をしていますが、「健康とは、病気でないとか、弱っていないということではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが満たされた状態にあることをいう」（日本ＷＨＯ協会の和訳）となっています。また、そもそも論ですが、ＷＨＯはWorld Health Organizationの略で、団体名称としては「保健」としています。保健を辞書で引くと「Health」と出てきます。保健は国語辞書的には「健康を守り保つ」ことを指しています。ここから見ても「Health」は健康でよいのではないかと考え、ＮＩＨを国立健康研究所としています。
この話を聞いて、「ＮＩＨは細菌兵器などのテロ対策の研究もしているから衛生でよいのでは」と言ってきた方もいましたが、公には、まだ結論が出せないということかもしれません。

新たなダイエット法が発表されるたびに、メディアから問い合わせがあります。その多くは、説明されているメカニズムは本当か、誰にも同じことが言えるのか、それとも人によって違うのか、といったことなのですが、今回の問い合わせは違っていました。「寝るときに室内の照明を点けていると太るというアメリカの調査結果の理由を聞きたい」というものでした。その発表は耳にしていて、というかネット情報で目にしていて、おそらく理由は……と思ってもいたので、すぐに返答しました。
この問い合わせの基本的なところですが、アメリカのＮＩＨ（国立健康研究所）が大規模調査を分析する中で、照明を消して寝る人と照明を点けて寝る人との太りやすさの程度に明らかな違いが見られたことから、その発表がされました。対象者は、なぜか女性だけで、照明を点けて寝る人は点けないで寝る人に比べて、５kg以上の体重増となった人が１７％以上もいたということです。これだけの差は、理由を追求して、これをダイエットに活かしたいという気持ちにさせるには充分な結果です。
室内の照明が点いていると目を照明が刺激をするために寝つきにくい人がいる一方で、暗いと寝つきにくいという人もいます。暗いほうが寝つきやすいという人でも、何も光がない真っ暗な部屋だと緊張感が高まって、寝つきにくいという人がほとんどです。寝るときにはリラックス効果がある自律神経の副交感神経の働きが盛んになっている必要があるのですが、興奮作用がある交感神経は明るすぎても暗すぎても働きが盛んになるので、適度な照明は睡眠にはプラスになります。
では、照明の何が問題なのかというと、眠りが浅くなったときに与える影響です。睡眠は９０分周期のリズムがあって、４５分かけて深い眠りになり、４５分かけて浅い眠りになります。浅い状態のときにレム睡眠といって眼球が動いています。このときに夢を見ていて、眠りが浅いときに視覚、聴覚、嗅覚、触覚といった刺激があると目が覚めることがあります。目が覚めないまでも、眠りがかなり浅くなっていて、次の深い眠りが得にくくなります。
睡眠中には、寝ている間に脂肪を分解してエネルギー源にするコルチゾールというホルモンが分泌されています。コルチゾールは通常はストレスホルモンなのですが、ダイエットということではコルチゾールの分泌は大切です。コルチゾールが多く分泌されるのは深夜の２〜４時の間で、このときに熟睡している必要があります。この時間帯に眠りが浅くなっているとコルチゾールの分泌が少ない、脂肪の分解が少ない、そのために寝ている間の脂肪の燃焼が少ないということになるのです。

昔話の桃太郎の始まりは「昔あるところにおじいさんとおばあさんがいました」ですが、現在では「いたるところにおじいさんとおばあさんがいます」となっています。そんな超高齢社会には昔話の最後は「めでたしめでたし」と言って終わっていいのかという強い思いがあります。この例として出したのは、高齢化率の話と、前期高齢者と後期高齢者の割合の話です。
日本全体の平均と地域の現状は大きな違いもあるので、平均の数字で話をされても困るという向きもあるでしょうが、まずは平均の話から始めます。日本全体の高齢化率は２０１７年には２７.７％ですが、４０％前後まで高まってしまった自治体もあります。よく紹介させてもらっている岡山県和気町の高齢化率は３８.６％ですが、その割合に日本の平均が達するのは５０年後です。言い換えると、和気町は全国平均の５０年先を行っているということになります。
日本全体で前期高齢者と後期高齢者の割合が逆転したのは２０１８年３月のことです。これに対して、和気町は１３年前に後期高齢者（７５歳以上）の数が前期高齢者（６５〜７４歳）の数と逆転して、今後は後期高齢者が増え続ける一方となっています。和気町の住民が約１万４０００人とすると、高齢化率から計算すると高齢者は約５４００人となります。この半分以上が後期高齢者となると約２７００人が、だんだんと認知機能の低下が進んでいく年代ということになります。
高齢者の５人に１人が認知症か軽度認知障害とされているので、これから計算すると和気町には１０００人を超える対象者がいることになります。認知症予防というと、軽度認知障害にもなっていない人から対策を始めることを考えがちで、これは和気町では約４３００人となります。軽度認知障害の５０％は５年以内に認知症まで進むとされています。軽度認知障害の人のうち的確な運動、栄養、休養の実践によって改善させることができるのは３０％、残りの２０％は軽度認知障害のままとされています。認知症予防ということでは約５００人が対象となり、合計で約４８００人が認知症予防に取り組むべき高齢者といえます。
これだけ多くの方に気軽に実践してもらえることとなると、歩くことによる認知機能改善が一番です。ただ歩く時間を長くする、歩く距離を伸ばすということではなく、１０分ほどでよいので早歩きをすることが大切です。高齢者になると早歩きが難しくなっていきます。そこで私たちはポールを使ったノルディックウォーキングを採用しています。ノルディックウォーキングは通常歩行に比べて運動強度が１０〜２０％も高いので、早歩きでなくても血流を促進して、認知機能を改善する効果が得られるウォーキング法となっているのです。

和気町公式サイト

深く考えもしないで生きていると、チコちゃんばかりか子供にも孫にも「ボーっと生きてんじゃねーよ！」と言われてしまいそうですが、日本メディカルダイエット支援機構は冗談半分で「ボーっと歩いてんじゃねーよ」いうことを話しています。歩くことは健康によい、足腰によい、ということだけでなくて、認知機能の改善に役立つという発表もされています。
認知機能の改善によいということを信じて、これを目的にして歩くとなると、効果がある方法で歩きたいという考えが出てくるのは当然のことかもしれません。もちろん、筋肉を上手に使うことができる姿勢で、歩幅を広げて、かかとから着地して、足底を触れさせたあとに拇指（親指）で蹴り出すように勢いのよい足の踏み出しをするという歩き方をすれば、筋肉が強く刺激され、心肺機能も高まり、血流もよくなり、これが脳の働きに好影響を与えます。こういった歩き方を、認知機能が気になる世代になってから始めるのは難しいという人もいます。そういった方々でも実践できるように私たちがすすめているのはノルディックウォーキング です。
効果のある歩き方を継続するだけでなく、認知機能向上につながる栄養も重要で、この運動と栄養を組み合わせることで、より効果が高められます。これは運動と休養、栄養と休養の組み合わせについても言えることで、健康に役立つ３つの要素の組み合わせによって健康効果を高めることをメディカルダイエットの手法として実践してきました。この手法を認知機能の改善に役立てようと、運動と栄養、運動と休養、栄養と休養の３種類の組み合わせについて研究してきました。
これを実証して、地域の認知症予防に役立てようとして、日本メディカルダイエット支援機構が事務局を担当して、地域の有志とともに健康ウォーキングクラブの活動を始めています。そのスタートとしているのは岡山県和気町で、その名称は和気健康ウォーキングクラブとしています。健康ウォーキングというと認知機能改善だけでなく、他の目的をもって参加する方もいます。そこで、認知機能改善を目的としてウォーキングのほかに栄養、休養などを求める人を対象として認知機能向上推進協議会なる組織も立ち上げています。これも和気町版からスタートさせていきます。

金融庁の報告書で、老後は年金だけでは２０００万円不足するので、３０年間は毎月５万円を自力で用意する“自助”が必要ということが発表されてから議論が巻き起こされています。６５歳の高齢者１年生の３０年後というのは９５歳です。現在の男性が約８１歳、女性が８７歳という平均寿命が、ここまでの延びるのかというと、これは期待薄なので、９５歳まで長生きした場合のことという一つの例であろうと思われます。
高齢者の割合は２０４０年には３５.３％、２０６０年には３８.１％になると推計されています。この２０４０年が年金にとっては大転換期になることが予測されています。なぜ２０４０年なのかというと、タイトルにあるように団塊ジュニア世代が６５歳以上の高齢者になるからです。団塊ジュニアは団塊の世代の子供で、１９７１年から１９７４年に誕生した人を指しています。２０１９年には４５〜４８歳で、この世代が２０年後には６５〜６８歳になります。
団塊の世代の約２７０万人に比べると、団塊ジュニアは約２１０万人と少ないように見えても、実は大変なことが予測されています。団塊の世代は団塊ジュニアという親の世代を支える大量の世代を生み出してくれましたが、団塊ジュニアの子供たちは団塊と呼べるような塊の世代とはならなかったのです。ということは、大量の団塊ジュニアを支える世代が存在しないということで、団塊ジュニアが年金支給年齢に達したときに、それをカバーする年金を納めてくれる大量の人がいないということです。
これが２０４０年問題で、この年には６５歳以上は３９２０万人を超えると予測されています。日本人の総人口がピークに達したのは２００８年の約１億２８０８万人で、２０４０年には約１億１０９２万人と予測されています。ここから高齢化率が３５.３％と計算されているわけですが、これだけの高齢者を残りの世代が全部（赤ちゃんから就職前の子供まで）で支えたとしても、２人以下で１人を支える姿は想像したくもないことです。
このような状況で、「毎月５万円が足りないだけなのか」という疑問も当然のように起こってくるのですが、少なくとも高齢世帯であっても毎日１５００円以上の収入が入る副業を考えておかないといけない計算になります。このような話をすると、ウォーキングの先生をして参加費を取れる方法を教えてもらえないか、というような小銭稼ぎの質問をされることが多くなっています。

「医薬品である漢方生薬が日本では健康食品として使用できる」という話は、中国の医薬品の事情がわかっていないと、違和感を感じるかもしれません。日本の健康食品は、あくまで食品であって、医薬品ではありません。中には健康食品は医薬品の成分が薄いもの、といった勘違いをしている人がいるのは事実ですが、日本では医薬品は化学合成品であって、天然素材をそのまま使っているわけではないので、こういう考えをするのも当然かもしれません。
しかし、中国では天然素材の生薬を徹底的に生成して、医薬品レベルまで高めるということが行われています。ここで取り上げるカイジ顆粒の槐耳（かいじ）は、槐（えんじゅ）の古木にだけ生える耳のような形をした硬いキノコが三弁も重なった特殊な形状をしています。この抽出エキスを顆粒にしたものが中国では医薬品の金克槐耳顆粒であり、同じ原材料がそのまま日本に輸入されて、健康食品の素材となっています。つまり、中国の医薬品の成分を、健康食品として使うことが許可されているのです。だから、これを使おうと思ったら、普通の健康食品と同じように検索すれば購入することができます。
カタカナでカイジとなっているのは、医薬品で使われている金克槐耳と勘違いされないようにとの配慮もあります。健康食品は、あくまで食品扱いなので、医薬品と一緒に使うことは想定されていません。医薬品の有効性が例えば血圧を下げるものだとすると、同じ有効性がある健康食品を使うと血圧が下がりすぎることから使用量に注意するか、むしろ一緒に使わないことが医師から指示されます。この有効性の重なりは“相互作用”と呼ばれます。その相互作用を上手に使えば、医薬品の効果を高めることも、場合によっては医薬品の量を減らすこともできます。そのことによって副作用を弱めることもできます。
カイジ顆粒の場合には、医薬品と一緒に使うことを想定して開発された中医薬素材なので、どの医薬品に、どれくらいの量を使うと、どのような結果になるのかについても研究されています。このような健康食品が他にもないことも、カイジ顆粒が注目されているところです。

中国の医薬品には、生薬の天然素材そのものが使われることもある、という話を紹介させてもらいましたが、すぐに私たちのサイトのファンの一人であるネットメディアの編集者から「金克槐耳顆粒って何？」というメールが入りました。突然に固有名を出したので、当然の反応かと思います。日本の場合には医薬品というと、その元が天然素材であっても、それに含まれる成分を解析して、それを化学合成したものが医薬品となります。天然素材を、そのまま医薬品とすることはないのです。ところが、中国では、天然素材そのものを生成して、医薬品にまで高めるということが普通に行われています。つまり、天然素材が「健康食品→漢方薬→西洋医学の医薬品」と高められていくという世界に類がない発展をさせているのです。
その一つが槐耳というキノコです。これは槐（えんじゅ）の古木に生えるキノコで、耳のような形をしていることから槐耳（かいじ）と呼ばれています。槐耳を生成して医薬品レベルまで高めたものが金克槐耳顆粒で、中国では病院で処方される一類医薬品となっています。金克槐耳顆粒は２０年間、中国の最先端の医学研究を実施する２００か所以上の医療機関で臨床試験が重ねられ、医薬品として承認されました。どんな臨床試験かというと、がん治療の手術、抗がん剤、放射線の三大療法に併用することで、それぞれの治療法の効果を高めるということです。中国だけの試験ではなく、アメリカのＮＩＨ（国立健康研究所）でも抗がん試験が行われ、肝臓がんや腺がんへの有効性が世界発表されています。
このような中国の中医薬の生薬について、日本メディカルダイエット支援機構のサイトで紹介するのかというと、日本人で初めて金克槐耳顆粒を中国で取材して、これを日本のメディアに初めて紹介したのが、日本メディカルダイエット支援機構の理事長だからです。そして、理事長は金克槐耳顆粒と同じ成分の健康食品が日本で入手できることも紹介しています。それはカイジ顆粒です。