国産というと国内の材料を使って、国内で作られているものを指すと一般に認識されています。しかし、ワインは国産と名乗っていても、材料となるブドウが国内産ではなくて、海外で生産されたもの（ブドウ汁）を輸入して、それを使って国内で製造していても国産ワインとなります。そういったメーカーは実は少なくて、輸入したブドウ汁を一部使って国産ブドウと混ぜて原材料としているところが多いのですが、この場合も国産ワインとなります。
これではわかりにくいというので、国産ブドウだけを使って国内で製造しているメーカーは、以前から日本ワインという名称を使って普及してきましたが、日本ワインという表示が正式に認められたのは２０１５年１０月のことで、３年の猶予期間を経て、２０１８年１０月３１日から日本ワインという名称は国産ブドウだけを使用して国内製造したものだけが使える名称となりました。
これで安心できるのかというと、ワインの表示につきものの産地、ブドウ品種、収穫年については条件が課せられています。それは８５％ルールで、産地を明記する場合には、その産地で収穫されたブドウが８５％以上は使われているのが条件となります。８５％ルールに従っただけなのか、それとも１００％が記載された産地なのかを知りたいときには、表のラベルではなくて裏側のラベルをみると、１００％の場合には自信をもって表示されています。
品種についても８５％ルールなので、一つのブドウ品種が記載されていても、他の１５％弱は別のブドウが使われていることもあります。これについても、自信をもって単品で勝負している場合には、それが表示されています。品種名が記載されていない日本ワインは、複数の品種のブドウが使われていることになります。収穫年についても同様で、その収穫年のブドウが８５％以上なら単年の記載がされています。収穫年が記載されていない日本ワインは、収穫年が異なる複数のブドウが使われているということになります。
ブドウは品種、産地、収穫年によってポリフェノールの含有量が異なっているので、同じ飲むなら健康効果を、と考えている人には、少しは役立つ情報かと思って、紹介しました。

入浴について語るときに、お湯の温度を“熱い”とは表現しないようにしています。今どきの給湯装置は温度調整が正確なので、熱くなりすぎることはなくて、快適な温度、効果的な温度を保つことができます。効果的な温度というのは、リラックス効果と体脂肪の代謝のことを指しています。リラックス効果は自律神経の副交感神経の働きを盛んにして、心身ともに安定させることで、その温度は温浴でもシャワーでも３８〜４０℃となっています。この温度では心身ともにリラックスできるのですが、代謝の促進ということでは、あまり効果はありません。
ここでいう代謝は体脂肪を燃焼させることで、４２℃以上の温度になると自律神経の交感神経の働きが盛んになって、温浴をしているだけで体脂肪の分解が進み、筋肉細胞の中で脂肪酸をエネルギーとして代謝させることが、より盛んになっていきます。４２℃以上の温度で、長く温浴することがダイエットのためには効果があるということです。
この話を記載するときにもメディアに伝えるときにも、温度の情報を伝えるとともに、間違いがないように「熱めのお湯」という言葉を使っています。特にメディアには「熱いお湯というと熱湯と勘違いすることもあるから」と付け加えています。それなのに番組や記事で“熱いお湯”という言葉が使われ、温度の表示もないことがあります。これは気になって仕方がありません。
日本人は感覚的に捉える力が優れているので、入浴で熱いといえば４２℃まで、コーヒーといえば９０℃、お茶といえば８０℃ということは特に何も指示をしなくても調整ができます。しかし、これは熱いではなくて“熱め”で、１００℃の温度を飲料の温度にしようとは思わないはずです。これは常識がある人の話で、しかも国内では通じても、海外の人に伝えようとすると、うまくいかないこともあります。常識の有無は別として、おもてなしの時代には具体的な温度を伝えるか、使い間違いがない英語のような表現が必要かもしれません。

糖尿病対策の食事療法といえば１日の食事摂取量を全体的に制限するカロリー制限が基本として、患者などに指導されています。カロリーという言葉は今では、あまり使われず、摂取エネルギー量制限というのが正式な言葉となっています。どちらの言葉でも主張していることは同じなので、ここでは一般的なカロリー制限を使うことにしますが、糖尿病対策にはカロリー制限ではなく、糖質制限がよいと主張する医師も少なくありません。
カロリー制限はエネルギー源となる糖質と脂質を減らします。それに対して、糖質制限は脂質が制限されずに、糖質だけの制限なので、後者のほうが楽であり、糖尿病対策の食事制限が達成されやすいという主張となっています。糖質制限では、脂質を制限しないどころか、むしろ脂質を増やすこともあります。これではカロリー制限ではなくて、エネルギー量が高い脂質が増えることによってカロリーが増えてしまうことになるので、糖質制限のほうがよいとは言えないはずです。
しかし、糖質制限をすすめる方々は、糖尿病に影響する血糖値は血液中のブドウ糖の量を示しているので、ブドウ糖が多く含まれる糖質を減らせば、血糖値が下がるので効果があり、問題がないということを言います。血糖値の上下の変化だけを考えるなら、それでもよいのでしょうが、糖尿病に大きく影響するのはインスリンの分泌です。ブドウ糖の量が多くなると血糖値を下げるためにインスリンが多く必要になり、血糖値が高まるほどインスリンを分泌する膵臓に負担がかかり、高血糖が続くと膵臓が疲弊して、インスリンが分泌されにくくなります。これが糖尿病の始まりです。
インスリンは血糖値が高くなったときだけでなく、血液中の中性脂肪が多くなったときには中性脂肪を脂肪細胞の中に蓄積するためにも使われます。肉食が多い欧米人はインスリンが多く分泌されるのに対して、日本人は歴史的に脂肪摂取が少なかったことから分泌量が少なくなっています。それなのに食事で摂る脂肪の量が多くなると膵臓に負担がかかってインスリンが分泌されにくくなり、そのために血糖値が下がりにくくなって糖尿病になりやすいのです。このことを知ると、カロリー制限よりも糖質制限のほうがよいとは言えなくなるはずです。

フレイルの主な原因にサルコペニアと低栄養があげられます。サルコペニア対策には骨格筋の形成と維持に必要なたんぱく質を充分に摂取する必要があります。たんぱく質は多くの食品に含まれていますが、たんぱく質を構成する２０種類のアミノ酸のうち、体内では合成されないために食品から摂らなければならないものは良質のたんぱく質と呼ばれます。これに該当するのは肉、魚、卵、乳製品、大豆・大豆製品です。
アミノ酸の中で特に骨格筋の基となり、体内でのタンパク質の合成を促し、分解を抑制して筋肉の形成を促す必須アミノ酸のロイシンが注目されています。ロイシンは、あわ、オートミール、押し麦、小麦粉、食パン、そうめん、中華麺、スパゲッティー、そば、コーンフレーク、さつまいも、じゃがいも、あずき、大豆などに多く含まれています。
筋肉の増強には筋肉に負荷をかけるレジスタンス運動が効果的ですが、レジスタンス運動の約３０分後にアミノ酸を摂取すると筋肉を作る効果が最も高くなります。筋肉を増強するためにタンパク質の合成を促すためには、エネルギー産生が重要です。エネルギー源の糖質と脂質を摂ると同時に、細胞のミトコンドリアでエネルギー産生を盛んにするためのビタミンＢ群や三大ヒトケミカル（Ｒ‐αリポ酸、Ｌ‐カルニチン、コエンザイムＱ１０）が必要となります。フレイルの進行を遅らせ、健康状態を維持するためには、バランスのよい食事、適度な運動、持病のコントロールが求められます。

加齢によって筋肉量・筋力が減少して基礎代謝量が低下すると、１日に必要な消費エネルギー量が減ることによって食欲が低下します。その結果、食事の摂取量が減少して、低栄養となります。加齢や疾患によって筋肉量が減少することで、全身の筋力低下や身体機能の低下が起こることはサルコペニアと呼ばれます。サルコペニアはギリシャ語で筋肉を表す「sarco」と喪失を表す「penia」を合わせた造語です。
サルコペニアになると筋力の低下から易疲労性や活力の低下を引き起こし、身体の機能低下が進んでいきます。これに認知機能の低下や精神的な面の低下も加わると、活動量が低下して、日常生活に支障をきたし、社会的な側面も障害されるようになります。機能低下が進んで日常生活に介護が必要な状態になると、ますます消費エネルギー量は低下して、食事量が低下して低栄養になっていくという悪循環を繰り返しながら、フレイルは進行していくことになります。
中高年の場合には過栄養、肥満からメタボリックシンドロームになり、高血圧症、糖尿病、脂質異常症などの生活習慣病を引き起こし、死亡リスクが高まることから生活習慣病の予防が大切になります。これに対して、高齢者ではフレイルの原因となる身体機能や認知機能の低下に関連する低栄養への対策が重要となってくるのです。このことは厚生労働省も重視しており、広範囲の生活習慣病の予防よりも現在の生活習慣病の重症化の予防と、フレイルの進行の予防が重要視されています。
フレイルの進行については、フレイルサイクルによる悪循環が指摘されています。フレイルサイクルのサルコペニアは、筋肉量が低下し、歩行速度が低下しているような状態を指しています。サルコペニアには、加齢によるサルコペニアと病気に伴って起こるサルコペニアがあります。フレイルサイクルでは、加齢や病気で筋肉量が低下して、サルコペニアを起こして身体機能が低下することを出発点としています。足の筋肉量の低下により歩行速度が落ちたり、疲れやすくなることから全体の活動量が低下します。全体の活動量が低下すると消費エネルギー量が減り、身体を動かすために必要となるエネルギー量も減少します。動かないことによって空腹を感じにくくなって食欲もなくなります。
加齢による食事量の低下に加えて、食欲低下も起こると慢性的に栄養不足の状態になります。慢性的な低栄養の状態は、筋肉を維持するためのたんぱく質などの栄養素が減ることになり、さらにサルコペニアを進行させ、筋力低下が進むという悪循環に陥ります。このようなフレイルサイクルの悪循環によって要介護の状態に近づいていくこととなります。

７５歳以上の後期高齢者が要介護状態になる原因としては、軽度認知障害、サルコペニア（加齢に伴う筋肉量・筋力の減少）、転倒などと並んで、フレイル（虚弱による老年症候群）があげられます。サルコペニアは運動の機会の低下だけでなく、低栄養があげられています。サルコペニアはフレイルの大きな要因となっていることから、低栄養はフレイルの原因ともなっているわけです。
厚生労働省が２０１６年に提示した「高齢者の低栄養防止・重症化予防等の推進（フレイル対策）」の中で、高齢期の疾病予防・介護予防等の推進として、フレイルに対するモデル事業の概要を示しています。その事業内容としては、低栄養、過体重に対する栄養相談や指導、摂食などの口腔機能低下に関する相談や指導、服用する薬が多い場合の服薬相談や指導など、高齢者の課題に応じて専門機関や専門家が相談と指導を実施することとしています。従来の医療機関や体育施設などでは運動機能の指導は充分ではなく、各人に応じた指導内容が求められています。その中でも重視されるのは栄養補給であり、中でも低栄養状態になっている人に対する的確な栄養補給の指導です。
フレイル対策が重視されるのは、フレイルが要介護状態になる危険性が高い状態であると同時に、適切な支援と指導を行うことによって健康状態を維持して、自立した生活を送れる状態であるからです。ＷＨＯ（世界保健機関）は、病気の定義として自立できない状態を指しています。これに従うと、検査数値に異常がみられる未病の段階であっても、自立できる状態は病気ではなく、健康の範疇であることとなります。
介護保険制度における要介護または要支援の認定を受けた人は我が国では６００万人を超え、２０３０年には９００万人を越えると予測されています。現在の３０歳代が高齢者となる２０５０年以降は１０人に１人が要介護認定者になると予測されていますが、介護を必要としない高齢者は２０２０年から頭打ちとなり、２０２０年以降に増える高齢者のほとんどは要介護者となると考えられているのです。

メタボリックシンドロームは、内臓脂肪が多く蓄積されるために動脈硬化のリスクが高まることを指していて、メタボリックシンドロームの有無が健康寿命に大きく影響すると考えられてきました。厚生労働省の平成２８年国民生活基礎調査によると、要介護となった主な原因は、４０〜６４歳では脳梗塞や心筋梗塞といった血管疾患が５割を占めていますが、年齢を重ねるにつれて減少していき、９０歳では１割ほどに減っています。
その代わりに認知症が２５〜３０％、骨折・転倒が２０％ほどとなります。高齢による衰弱は年齢を重ねるにつれて増え、衰弱によって要介護になる人は７０歳代から急激に増え始め、９０歳代では３０〜４０％を占めるようになります。メタボリックシンドロームは血管疾患を引き起こしやすいものの、高齢になるほど血管疾患が原因で要介護となる人の割合は減っていきます。
東京都健康長寿医療センターが群馬県草津町で実施した高齢者約１５００人の追跡調査（平均７年間）では、フレイルとメタボリックシンドロームの関係性が調べられています。研究開始時点でフレイルであった人は要介護になる割合は非常に高く、男女ともにフレイルでない人はプレフレイルよりも要介護になる確率が低く、フレイルの人はプレフレイルよりも要介護になる確率が高くなっていました。調査開始時点でフレイル状態であった人は自立度が急激に失われ、５年ほどで５０％くらいの人が要介護状態または死亡していることがわかります。
メタボリックシンドロームの有無では、メタボリックシンドロームの人もメタボリックシンドローム予備群も、そのどちらでもない人も有意差がなく、メタボリックシンドロームと要介護状態には関連性がないことが確認されています。
高齢者に限ってのデータではあるものの、メタボリックシンドロームか、その予備群であっても、６５〜７０歳までに動脈硬化に関わる血管疾患（心疾患、脳血管疾患）で重症に到らなかった人は、その後は自立度も健康寿命も、それほど関係がないことが読み取れます。６５〜７０歳まではメタボリックシンドロームにならないように注意をして、それ以降はフレイルにならないようにすることが健康寿命を延伸することにつながるということがいえます。

日本老年医学会は高齢になって筋力や活力が衰えた段階をフレイルと名付けて、予防に取り組むべきだと２０１５年に提言しています。これを厚生労働省も採用しています。フレイルは虚弱を意味する海外の老年医学の分野で使用されている「frailty」から来ている言葉ですが、日本老年医学会では高齢者で起こりやすく、改善しにくいという認識を見直して、正しい介入によって戻すことができるということを強調するため、フレイルという呼び名が提案されました。
また、日本老年医学会は、フレイルを健康と病気の中間的な段階であるとしています。７５歳以上の高齢者の多くは、フレイルを経て要介護に陥り、全身の機能が低下して生活習慣病が発症しやすく、重症化しやすくなるとされています。健康寿命と平均寿命の差は男性で約９年、女性で約１２年となっていますが、男性の場合、平均寿命は約８１歳であることから７３歳のときから自由に活動できなくなることが考えられます。そうならないための対策は、７０歳になってからでは手遅れになりかねず、６５歳に達した段階で始める必要があると考えられています。
フレイルは健康と病気の間ということでは、日本未病システム学会が定義する未病と同様に考えることができます。同学会では検査数値が高まった状態で、高血圧症、糖尿病、脂質異常症などの病名がつけられたとしても、病気への進展を抑え、健康に戻れる段階は病気ではなく未病としています。医療や健康対策の介入とともに自らの行動変容によって健康状態に戻すことができる状態です。未病状態であっても健康で、元気に暮らしていけることは“未病息災”と表現されています。
フレイルは、身体の衰えを自覚した段階から対策を始めることで、検査数値の異常も防ごうとするもので、未病の前の段階といえます。高齢者の中には、生活習慣病の検査数値に異常がないままに身体機能低下によって疾患と同じように全身の機能が低下していく人もいます。これまでは「健常→要支援→要介護」と進んでいくことを中心と考えられていましたが、フレイルは要支援・要介護の危険性が高い状態であり、身体機能低下は要支援・要介護状態と位置づけており、これを「健常→フレイル→身体機能低下」として、身体機能低下が起こる前に対策を講じることが求められます。
健康寿命は自由に活動できる期間を指していますが、フレイルは身体機能の低下が始まった段階であっても行動は制限されていないため、フレイルまでが健康寿命とされています。フレイルは生活習慣病の初期段階であるとともに、老年症候群と呼ばれる認知機能紹介、視力障害、難聴、めまい、摂食障害などが起こるようになっているだけに、回復困難な身体機能低下となる前の、これらの症状がみられた軽度の段階で対応するべきです。
今回から、しばらくはフレイルについて紹介していきます。

健康寿命に大きな影響を与えているのは生活習慣病です。生活習慣病は、その名のとおり食生活、運動習慣などの生活習慣が要因になっていると言われています。しかし、それ以上に大きな要因となっているのは加齢です。若いときには対応力が高く、血圧や血糖値、中性脂肪値、ＬＤＬコレステロール値といったメタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）に影響する数値が高まっても、これを抑制する調整能力が働きやすいために高血圧症、糖尿病、脂質異常症などの症状が出にくく、その先にある動脈硬化、虚血性心疾患、脳血管疾患、そして疾患によって発症する合併症にも進みにくくなっています。
この対応力は年齢を重ねるにつれて低下する一方となり、これまでと同じ生活習慣を継続していても健康を維持することができにくくなり、検査数値に異常が出やすくなります。また、検査数値に異常があっても疾患まで進みにくい状態であった人が、年齢を重ねることによって疾病のリスクが高まっていきます。これまでと同じように食生活に注意をしていても、また軽度の治療薬を使っていても検査数値が安定しなくなっていきます。
このような加齢による老化に対しては、食事や運動、休養などのアンチエイジング（抗加齢）の対策が考えられ、これらを実施することによって老化の進行を遅らせ、できるだけ健康で若々しく暮らしていける期間を伸ばすことが推奨されています。
これらの対策は老年医学の研究に基づいたもので、それぞれの対象者の状態に対して的確なアプローチがなされれば、老化を抑制し、数年前よりも元気に生活をすることも可能となっています。そのメリットを実感してもらうためには、均一的なアプローチではなく、個別対応をするための対象者の状態の把握が重要となります。その把握のために活用されるのは検査数値だけではなく、筋力や活力の衰えの程度を知ることから始まります。

日本メディカルダイエット支援機構の理事長は１９９９年（平成１１年）より、社団法人（現・一般社団法人）日本健康倶楽部が発行する月刊情報誌「健康日本」の執筆と編集を始めていますが、２０００年（平成１２年）に国の健康施策の「健康日本２１」が始まり、誌面を通じて全国の事業所に対して健康施策の情報発信を実施しました。「健康日本」を通じての情報発信は１３年間に渡ります。
２０００年（平成１２年）に発表された新たな「食生活指針」、２００１年（平成１３年）の高齢者保健福祉サービスのプラン、２００２年（平成１４年）の健康増進法施行、２００３年（平成１５年）の国民健康・栄養調査、２００４年（平成１６年）の「日本人の食事摂取基準２００５」、２００５年（平成１７年）の食育基本法、同年の食事バランスガイド、同年の生活習慣病予防キャッチフレーズ（１に運動、２に食事、しっかり禁煙、最後にクスリ）、２００６年（平成１８年）の「健康日本２１」の中間評価報告、同年の「健康づくりのための運動指針」（エクササイズガイド２００６）、２００７年（平成１９年）のロコモティブシンドローム（運動器症候群）、２００８年（平成２０年）のメタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）に基づく特定保健指導、同年の「健やか生活習慣国民運動」、２００９年（平成２１年）の「日本人の食事摂取基準２０１０」、２０１０年（平成２２年）の「健康日本２１」の結果評価報告、２０１１年（平成２３年）のスポーツ基本法、スマートライフプロジェクト、２０１２年（平成２４年）の「幼児期運動指針」などの情報を発信してきました。
今後の健康づくり事業は栄養だけ、運動だけという従来の括りの中だけではなく、総合的な取り組みが必要であることから、臨床栄養をベースにした活動を踏まえながら、運動事業にも取り組んできました。その柱となったのが日本健康スポーツ連盟の取り組みで、競技が主であったスポーツを健康づくりの観点から見直し、同連盟を通じて、さまざまな運動関連団体にアプローチしてきました。
２０００年（平成１２年）に日本歩け歩け協会から改称した日本ウオーキング協会は環境省の所管団体でしたが、２００５年（平成１７年）には厚生労働省の所管にもなり、日本ウォーキング学会との連携によって、科学的な側面でのウォーキングの検証にも取り組んでいました。
日本健康スポーツ連盟の当時の玉利齊理事長は、日本ウオーキング協会の理事、ウォーキングコースを認定する一般社団法人日本市民スポーツ連盟の副会長であったことから、ウォーキングの検証にも取り組みました。２００６年（平成１８年）の「健康日本２１」の中間評価報告では、国民的に歩数が減っていることがわかり、それが生活習慣病の急増にも関係していることから歩数の増加と、ウォーキングの効果を高めるための他の運動と栄養の関連性についても取り組みの一つとしました。