「たんぱく質の日」明治が、アミノ酸のうち９種類が必須アミノ酸、１１種類が非必須アミノ酸であることから制定。

毎月１１日：「果物の日」（全国柑橘宣伝協議会、落葉果実宣伝協議会）、「めんの日」（全国製麺協同組合連合会）、「ダブルソフトの日」（山崎製パン）、「ロールちゃんの日」（山崎製パン）

厚生労働省の『健康づくりのための睡眠ガイド２０２３』から「妊娠・子育て・更年期と良好な睡眠について」の「更年期と良質な睡眠の確保について」を紹介します。

〔更年期と良質な睡眠の確保について〕
閉経（日本人の平均閉経年齢：５０歳頃）の前後５年の約１０年間は更年期と呼ばれます。更年期では不眠症や閉塞性睡眠時無呼吸などへの罹患リスクが増大することが知られています。これには女性ホルモンの減少が関連すると考えられていますが、明確な機序は十分に解明されていません。

また、更年期に多い症状である「ホットフラッシュ」などの血管運動神経障害が重いと、深い睡眠が妨げられやすく、睡眠が分断されやすい（睡眠中に目が覚めやすい）と考えられています。

男性においても、更年期に男性ホルモンであるアンドロゲンの分泌が減少します。アンドロゲンの減少により睡眠が障害される証拠は十分に得られていませんが、更年期以降の男性では不眠症をはじめとした睡眠障害が増加します。

アンドロゲンの分泌減少は、うつ病の一因となることが指摘されており、うつ病に伴って不眠症状が出現することもあります。

なお、女性更年期の代表的な血管運動神経症状に対するホルモン補充療法は、睡眠症状の軽減に役立つことがありますが、一部のがんや冠動脈疾患のリスクを高める懸念もあるため、医師と相談しましょう。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

対人関係の困難、パターン化した行動や強いこだわりの症状がみられる障害は、以前は広汎性発達障害と呼ばれていました。

２０１３年に改定された診断基準では広汎性発達障害の分類がなくなり、その診断名は自閉症スペクトラム障害（Autism Spectrum Disorders）となりました。

自閉症スペクトラム障害は自閉症とアスペルガー症候群に分類され、①対人関係の障害、コミュニケーションの障害、②こだわり、興味の偏りの２つの状態での診断とされています。

自閉症は脳の働き方（メカニズム）の違いから、物事の理解の仕方や感覚の感じ方が異なっており、言葉の発達の遅れ、対人関係・社会性の障害、パターン化した行動やこだわりが特徴となっています。

アスペルガー症候群は、基本的に言葉の発達の遅れはなく、対人関係・社会性の障害、パターン化した行動や興味・関心の偏り、言語発達に比べて不器用といった特徴があります。

知的には一般に比べて高い人から低い人までのパターンがあり、連続的な複合体であり、スペクトラムは虹のように部分を取った場合には特徴が目立っているのに境界線がなく、移ろっている様子を指しています。

自閉症スペクトラム障害は３歳くらいまでに現れることが多いものの、小学生年代まで問題が顕在しないこともあります。その原因としては、中枢神経系に何らかの要因による機能不全があると推定されています。

典型的には、１歳台で、人の目を見ることが少ない、指さしをしない、他の子どもに関心がないなどの様子がみられます。

このような対人関係に関連した行動は、通常の子どもでは急速に伸びるのに対して、自閉症／アスペルガー症候群の子どもでははっきりとしていません。

保育所や幼稚園に入ると、一人遊びが多く、集団行動が苦手など、人との関わり方が独特なことで気づかれるようになります。

幼児期では、周囲にあまり興味を持たない、コミュニケーションを取るのが苦手であり、強いこだわりを持つといった特徴がみられます。

言葉を話し始めた時期は遅くなくても、自分の話したいことしか口にせず、会話がつながりにくいことがしばしば見られます。

また、電車やアニメのキャラクターなど自分の好きなことや興味のあることには毎日何時間でも熱中することがあります。初めてのことや決まっていたことの変更は苦手で、なじむのにかなり時間がかかることがあります。

児童期では、集団になじむのが難しい、臨機応変に対応するのが苦手、「どのように」「なぜ」といった説明が苦手といった特徴がみられます。

この他に、刺激に対する感覚の偏り（感覚過敏、感覚鈍麻）や睡眠障害などの行動上の問題が特徴として現れることがあります。

思春期では、不自然なしゃべり方をする、他人の気持ちや感情を読み取るのが苦手、雑談が苦手、興味のあるものにはとことん没頭するといった特徴がみられます。

青年期になると、自分と他の人との違いに気づいたり、対人関係がうまくいかないことに悩んだりして、不安症状やうつ症状を合併する場合があります。

就職してから初めて仕事が臨機応変にこなせないことや職場での対人関係などに悩み、自ら障害ではないかと疑って病院を訪れる人もいます。成長とともに症状が目立たなくなる人や能力の凸凹をうまく活用して社会で活躍する人もいます。

自閉症スペクトラム障害では感覚過敏と感覚鈍麻が特徴的に現れますが、感覚過敏は体調や気分によって大きく左右されます。同じ感覚刺激であっても体調や緊張、不安などによって感覚過敏が出やすくなる傾向があります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

サプリメントの実際の効能効果を伝えることができない日本の制度は、当たり前のことなのかというと、そうではないことは海外の制度と比較するとわかってきます。

アメリカではサプリメントは１９９４年に施行されたＤＳＨＥＡ法（栄養補助食品健康教育法：Dietary Supplement Health and Education Act）によって、「ハーブ、ビタミン、ミネラル、アミノ酸等の植物由来成分等のいずれかを含む栄養補給のための製品」と定義されています。その形状は、錠剤、カプセル、粉末、液状など、通常の食べ物とは異なる形のものとされています。

これは一般に認識されているサプリメントのイメージと合致しています。

アメリカでは、サプリメントは、どのような人が使うものなのか、機能性、その機能性を得るための摂取量、摂取のタイミングが明らかにされています。

摂取者に合っていないものを摂ること、有効性が得られない方法で摂ることは、消費者保護の観点からはおかしなことになります。また、身体の状態に合わないものを摂取することによって、健康被害が生じるリスクも考えられます。

健康被害が生じることもあるというのは、日本の常識では有害成分や医薬品成分が含まれているものという印象があるかと思いますが、有効性が高いサプリメントは合わないものを摂ることでプラス効果というよりも、マイナスの作用も起こるということは一般にも認識されています。

これに対して日本の場合は、サプリメントや健康食品は食品であるので、摂取法や摂取量については特に基準が示されることはなくて、規制もされていません。そのために、摂取によって健康被害が起こるという情報は医師や薬剤師、管理栄養士などの医療専門職はもちろんのこと、一般にも伝えられていないのが現状です。

日本では有効性、摂取法を表示して伝えることができるのは医薬品だけで、サプリメント・健康食品は、これらのことは何も表示することはできません。これはサプリメントなどに医薬品的な効果を期待して、摂取するようなことがないように、ということで、消費者保護の観点だと説明されています。

そのようなことから、日本では的確な情報が得られない人は、手探りでサプリメントを使っているのが実際のところです。
〔小林正人〕

疾病によって医薬品を使う状態になると、医師から健康食品を使うことを禁止されることがあります。それは健康食品・サプリメントに使われている成分が医薬品の成分と合わさることによって健康面の被害が現れる相互作用が起こることがあるからです。

相互作用だけでなく、そもそも健康食品などに不安を抱いている医師も少なくありません。

医薬品は１錠に使われるのは１種類の成分だけで、その内容も分量も厳格に管理されているのに対して、健康食品には複数の成分が使われています。

成分は原材料名として表示義務はあるものの、含有量（重量）が多い順に表示されるだけです。主な成分について分量は書かれていても、全体の分量は明らかにはされていません。特徴的な成分については成分量が書かれていることはあっても、すべてというのは珍しいことです。

すべての成分が表示されている保証がないだけでなく、表示されていない成分が含まれている可能性もあります。書かれている成分が実際には含まれていないということがないわけではありませんが、そのことが健康に被害を与えることは考えられません。

ところが、含まれている成分が書かれていないと、どんな危険なものが含まれているか判断ができません。このことが最も大きな問題だと考える医師が多いのです。

医薬品の成分が健康食品の成分と組み合わされると医薬品の効果が弱まることや、逆に効果が強まって危険なことが起こることがあり、これは相互作用と呼ばれています。

通常の食品とでも相互作用が起こることがあり、その例としてはワーファリンとビタミンＫが含まれる納豆などの食品があります。

健康食品は成分が濃縮・凝縮されているものが多く、それだけ相互作用が強く起こる可能性があります。一般に言われていること、医師や薬剤師などが知っていて患者に対して注意される相互作用だけでなく、そのことを知らないと危険なことが起こりかねないのが相互作用の恐ろしいところです。すべてを知っているわけではないことから、すべての健康食品を禁止するということがあるのです。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「キューテン（Ｑ１０）の日」資生堂が、コエンザイムＱ１０の普及のために９（キュー）１０（テン）の語呂合わせで制定。

「苦汁（にがり）の日」赤穂化成（兵庫県赤穂市）が、苦汁（くじゅう＝９１０）の語呂合わせで制定。

「牛たんの日」仙台牛たん振興会が、牛（９）たん＝テン（１０）の語呂合わせで制定。

「弓道の日」猪飼弓具店（大阪府大阪市）が、弓（９）道（１０）の語呂合わせで制定。

「愛する小倉トーストの日」小倉トースト普及委員会（愛知県名古屋市）が、オグ（９）トー（１０）の語呂合わせで制定。

毎月１０日：「植物油の日」（日本植物油協会）、「糖化の日」（ＡＧＥ測定推進協会）、「パンケーキの日」（日本ハム）、「コッペパンの日」（全日本丸十パン商工業協同組合）、「アメリカンフライドポテトの日」（米国ポテト協会）

一般社団法人は、２００８年（１２月）に施行された公益法人制度改革関連３法の一つとして設けられた「一般社団法人及び一般財団法人に関する法律」によって認められた法人形態です。

この法律の他には、「公益社団法人及び公益財団法人の認定等に関する法律」、「一般社団法人及び一般財団法人に関する法律及び公益社団法人及び公益財団法人の認定等に関する法律の施行に伴う関連法律の整備等に関する法律」が施行されました。

この法律によって、一般社団法人と一般財団法人の活動形態と設立や運営の手続きなどが定められました。一般社団法人と一般財団法人は、一般法人と位置づけられています。

新たな公益法人制度では、主務官庁の許可という仕組みを廃止するとともに、法人の設立と公益性の判断を分離して、一般法人（一般社団法人、一般財団法人）と公益法人（公益社団法人、公益財団法人）という２つの法人類型が創設されました。

一般法人の設立は、一般法人法に従って、法人登記をすることによって簡便に行われるようになりました。これまでは主務官庁の裁量による許可が必要だっただけに、設立条件が大きく緩和された形です。

この法律については、「一般社団法人及び一般財団法人に関する法律」、もしくは一般法人法でネット検索をすると、全文を見ることができます。これを読むと、営利を目的としない非営利法人（一般社団法人、一般財団法人）の設立、運営、管理について確認することができます。

事業の公益性に関わらず、登記のみで簡便に法人格を取得できる仕組み（準則主義）が導入されていることがわかります。
〔小林正人〕

厚生労働省の『健康づくりのための睡眠ガイド２０２３』から「妊娠・子育て・更年期と良好な睡眠について」の「子育て期の睡眠と健康への影響」を紹介します。

〔子育て期の睡眠と健康への影響〕
生まれたばかりの赤ちゃんは、数時間おきに寝たり起きたりを繰り返します。授乳と夜泣きへの対応で、養育者の睡眠も細切れになります。養育者にとって、睡眠を確保することは心身の健康を守るために重要です。

数時間おきに寝たり起きたりを繰り返していた赤ちゃんも、生後数週間経過すると、徐々に夜眠る時間が延びるとともに昼間起きている時間が長くなり、大人の睡眠・覚醒リズムに近づきます。

睡眠・覚醒リズムの確立を助けるために、夜は部屋を暗くし、朝になったらカーテンを開けて部屋を明るくしましょう。夜泣きがあると養育者も眠れずにつらい思いをします。

米国の研究では、しばらく対応せずに様子をみる方がそのまま眠れることが増え、夜泣きが減ると報告されています。わが国では、赤ちゃんが泣くたびに抱き上げてあやすことが多いと思いますが、あやしても赤ちゃんがなかなか寝つけない場合、住宅事情で難しい場合もありますが、一呼吸おいてみてもよいでしょう。

赤ちゃんが自分で寝返りができるようになる１歳頃までは、柔らかすぎる寝具を避け、寝かせるときは仰向けに寝かせましょう。窒息事故や、何も既往歴もない乳幼児が、予兆なく睡眠中に突然死に至る、乳幼児突然死症候群という病気が報告されており、発症予防のための対策が推奨されています。養育者の喫煙もリスクになると報告されているため、禁煙を心がけましょう。

女性の１０〜２０％が産後うつを経験すると報告されています。特に著しい睡眠不足や夜間の中途覚醒が多い人は、産後うつのリスクが高くなります。

以前と比べると、母親だけでなく父親が育児に関わる時間はかなり増加しており、こうした関与は母親の健康を守るだけでなく、赤ちゃんにも有益であることが示されています。

乳幼児から小学生頃までのこどもは、錯乱性覚醒（寝ぼけ）、睡眠時遊行（夢遊病）、夜尿（おねしょ）など睡眠の問題が生じやすく、心配される養育者も少なくありません。

こどもの睡眠の不安定さや症状は、睡眠の熟成の過程で一時的に出現することが多く、年齢とともに自然に消失するケースがほとんどです。例えば、錯乱性覚醒の発生率は３〜１３歳では１７％ですが、１５歳以上では３％程度です。睡眠時遊行症は８〜１２歳がピークといわれています。

ただし、睡眠時間が極度に不足したり、生活が不規則になると、睡眠症状が増えるため、規則正しく、安心して就寝できる睡眠環境を整え、十分な睡眠時間を確保することを心がけてください。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

健康の維持増進は、一つの方法を取り入れるだけで解決するものではなく、そのため一つの専門分野で解決できることでもありません。

今では、医師の指示を受けて、それぞれの人が自分に該当することを取り入れて、健康増進のために複数の方法、場合によっては複数の専門家の指導を受け入れて、最も効率的な解決を図ることは常識となりつつあります。

その認識が広がったきっかけの一つがＴＨＰ運動でした。ＴＨＰ運動は１９８８年に労働安全衛生法が改正され、健康保持増進が事業者の努力義務となったことから始まったものです。

現在の厚生労働省が発足したのは２００１年の中央省庁再編によるもので、それ以前は厚生省と労働省が別々に働く人の健康施策を行ってきました。それが厚生省と労働省が一緒になって、それぞれの専門と得意分野を活かして活動を始めました。

ＴＨＰは 「Total Health Promotion Plan」の略称で、働く人の心身の健康づくりを目指して、企業が取り組む計画を指しています。

ＴＨＰ運動では、医師の診断に基づき、栄養、運動、保健、心理の各指導が実施され、各分野の専門家（産業栄養指導者、ヘルスケア・トレーナー、産業保健指導者、心理相談員）が組織されました。

そのうち産業栄養指導者会は、私が主任研究員を務めていたＨＤＳ（病院栄養管理）研究所が事務局を務め、事務局と講習・広報を担当していました。

発足当時は、それぞれの専門分野の指導が主でしたが、他の分野との連携がなければ本来の目的である健康増進を効率よく進めることができないとの考えから、ＴＨＰ運動の連携のためにＴＨＰ指導者会が設立されました。これを構成する産業栄養指導者会、ヘルスケア・トレーナー会、産業保健指導者会、心理相談員会と連携して、私はＴＨＰ指導者会の広報も務めてきました。
〔小林正人〕

発達障害の理解が重要であるというのは、理解しないままの対応は発達障害がある人たちを苦しめるだけでなく、これが社会的な問題にもなりかねないからです。すでに社会的な問題を起こしている場面も多々あります。

発達障害はすべての子どものうち１０％ほどに発現していますが、その１０％の子どもを発達障害児としているのは法律的には間違いといえます。

その法律は発達障害者の支援を目的とした発達障害者支援法を指しています。その第二条（定義）には発達障害は「自閉症、アスペルガー症候群その他の広汎性発達障害、学習障害、注意欠陥多動性障害その他これに類する脳機能の障害であってその症状が通常低年齢において発現するものとして政令で定めるもの」と書かれています。

これは発達障害の定義をしたもので、発達障害者の定義ではありません。

第二条の２には「発達障害者とは、発達障害がある者であって発達障害及び社会的障壁により日常生活又は社会生活に制限を受けるもの」と書かれています。社会的障壁がなければ、発達障害があっても発達障害者ではないということになります。

社会的障壁というのは、「発達障害がある人が日常生活や社会生活を営む上で障壁となるような社会における事物、制度、慣行、観念その他一切のもの」を指しています。これも第二条に書かれていることですが、発達障害がある人が暮らしにくいのは、その人にだけ原因があるわけではなくて、社会的障壁がなければ、発達障害として生きにくいような状況にはならない、という考え方が根底にあるのです。

そして、社会的障壁を取り除くための行動を発達障害がある人の周囲にいる人たちが起こさないことには、発達障害者（１８歳以上）、発達障害児（１８歳未満）を増やし続けることになります。

発達障害者と発達障害児の支援は、発達障害児支援施設（児童発達支援事業所、放課後等デイサービスなど）に任せれば済むわけではなくて、その施設での活動がスムーズに行われるように社会的障壁を取り除くための社会的な理解度を高める活動も同時に求められているのです。
〔小林正人〕