厚生労働省の『健康づくりのための睡眠ガイド２０２３』に関する文書の後半（その１）を掲載します。

(2)睡眠指針改訂の主旨
我が国における睡眠指針については、平成１５年度に「健康づくりのための睡眠指針〜快適な睡眠のための７箇条〜」が策定されたのが始まりであり、次いで平成２６年度に「健康づくりのための睡眠指針２０１４」が策定された。

これらの指針を活用して、「２１世紀における第二次国民健康づくり運動（健康日本２１〔第二次〕）」における休養分野の取組が進められてきたところである。

「健康づくりのための睡眠指針２０１４」の策定から約１０年が経過し、睡眠に関する新たな科学的知見が蓄積されている。一方で、「健康日本２１〔第二次〕最終評価」において、休養分野の指標である「睡眠による休養を十分にとれていない者の割合」は、ベースライン値の１８.４％（平成２１年）から、１５.０％（令和４年度）に低下させることを目標としていたが、最終評価時は２１.７％（平成３０年）とむしろ増加しており、Ｄ（悪化している）と評価された。

年齢階級別に分析すると、特に中高年者（５０歳代）において増加の度合いが大きかった。こうした状況を踏まえ、休養・睡眠分野の取組をさらに推進するため、健康づくりに寄与する睡眠の特徴を国民にわかりやすく伝え、より多くの国民が良い睡眠を習慣的に維持するために必要な生活習慣を身につける手立てとなることを目指し、最新の科学的知見に基づき「健康づくりのための睡眠指針２０１４」を見直し、「健康づくりのための睡眠ガイド２０２３」を策定した。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

利き腕は、誰もが知っていることで、右利きか左利きかによって同じことでも苦労、かかる時間に違いが出てきます。日本の文字は右利きが原則で作られているので、左利きには不利となります。そこで幼いときに左利きを右利きに矯正されることもあります。

左利きの割合は世界的には１０％ほどです。日本人の場合には右利きが８８.５％、左利きが９.５％とされています。残りの２％は何かというと両利きです。自分のことを例とするときに“二刀流”は言い過ぎかもしれませんが、私は左右ともに同じように使えました。

しかし、幼いときに母親の実家の寺院に預けられていたときに、お寺の仕事は右利きでないとやりにくいこともあって、だんだんと右利きが得意となりました。弟は左利きで生まれ、親元で育ったので、そのまま矯正せずに左利きを貫いています。

利き腕だけでなく、“利き足”というものもあって、足の器用さということでは利き腕と同じほうが利き足になっている例がほとんどです。

ところが、身体のバランス感覚ということでは腕の右利きの人は左足のほうが力が強く、これは器用に動かすことができる足の動きを支えるための土台となっています。

武道として剣道、柔道、空手、少林寺拳法を学んでいたので、前に踏み出す足よりも、蹴り出す力があり、踏み出す足を自由に動かすための土台となる利き足の重要性を感じていました。

片足立ちをしたときにもバランスが取りやすいというのが多くなっています。目を開けての片足立ちではバランス能力の違いはわかりにくいかもしれませんが、両目を閉じての閉眼片足立ちでは、持続時間に差があり、どちらが利き足なのかを知ることができます。

利き目というものもあります。どちらが視力がよい、動体視力に優れているということではなくて、左右の目から入ってくる視野情報の優位性を指しています。どちらの目で見た情報を優先させるかという能力で、利き目のほうが視界の幅が広くなっています。

これは鏡を前にして片目ずつ閉じて、どちらの耳が広い範囲まで見えるかで確認できます。
〔小林正人〕

「日々邁進」のタイトルで２０１回書き続けた連載コラムの番外編の１回目は、３０年前に終わったことの後始末についての反省というか後悔というか、これまで書いてはこなかったことを書き記すことです。

私の仕事としてのゴーストライター歴は１９８１年から始まりました。

著者や執筆者として名前が出る人の代わりに原稿を書くことは、大学２年生のときから始めたクラシック音楽専門誌では短文だったので、これを除外すると大学４年生から始めた厨房業界の機関誌（月刊誌）の編集アルバイトからです。

しかし、これは、どんなに書く量が多くてもライター（書き手）レベルで、ゴーストライターと呼べるようなものではありません。ゴーストライターは書籍（単行本）の原稿を著者に代わって全部を書く仕事なので、文量もさることながら、本人に代わって書くことから責任の度合いも異なっています。

私が１９８１年から１９５５年までゴーストライターとして付き合ってきたＰＨＰ研究所の書籍のほとんどは単行本で、１冊（本文で平均２２０ページ）を仕上げるためには４００字詰め原稿用紙で３００枚は必要でした。

１５年間で１５０冊の原稿を書きましたが、初めは手書きで書くという表現そのものの作業でした。続いて、ワードプロセッサーになり、パソコンの文字変換ソフトを使うようになったものの、出来上がった書籍は時代が変化しても同じ形でした。

時代の変化によって変わってくるのは、そんな作業手段のようなことではなくて、出版された当時の社会情勢や常識とされたことで、書籍の内容自体が古くなったり、現状と合わなくなるということが起こります。

どのようなゴーストライターの後始末をしてきたのか、という話は次回に続きます。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「知育菓子の日」クラシエフーズが、知（７）育（１９）の語呂合わせで制定。

「やまなし桃の日」山梨県果樹園芸会が、１月１日から２００日目（百＝ももが２つ）であることから制定。

「愛知のいちじくの日」ＪＡあいち経済連が、いちじくが出回る７〜１０月と、いち（１）じく（９）の語呂合わせで制定。

毎月１９日：「いいきゅうりの日」（いいきゅうりの日プロジェクト）、「松阪牛の日」（やまとダイニング）、「熟カレーの日」（江崎グリコ）、「シュークリームの日」（モンテール）、「クレープの日」（モンテール）、「食育の日」（食育推進会議）、「イクラの日」（カッパ・クリエイト）

ＮＰＯ法人（特定非営利活動法人）は、市民活動に法人格を持たせるという制度の基本理念があることから、設立から運営、解散までの手続きが法律（特定非営利活動促進法）に明確にされています。

そのための手引きも、現在の所轄である都道府県や指定市が懇切丁寧に作成しています。

その書式は、所轄によって違いはあるものの、そのまま活用できるほどのデータがホームページ上に掲載されています。

また、ＮＰＯ法人の所轄が内閣府と都道府県であったときに、すでに全国をカバーするＮＰＯ支援組織が複数存在していました。

日本ＮＰＯセンターとＮＰＯサポートセンターは、ともに民間組織で、１９９９年にＮＰＯ法人として認証を受け、登記されています。

各地のＮＰＯ支援センターは、ＮＰＯ法人の所轄から内閣府が外れて、都道府県と指定市に移管されたことをきっかけに、全国各地に設けられました。

現在は４７都道府県すべてに民間のＮＰＯ支援センターが存在していて（名称は少し異なるところはありますが）、その多くはＮＰＯ法人となっています。

同じ目的のＮＰＯ支援センターということで、全国規模のＮＰＯ支援組織と連動していることが期待されているものの、実際には内容的な連携が全国規模で行われているわけではありません。

また、都道府県単位のＮＰＯ支援センターは、都道府県や指定市で認証を受けたＮＰＯ法人であることから、認定ＮＰＯ法人を手掛けた例が少ないことも事実です。

そのため、認定ＮＰＯ法人を目指すＮＰＯ法人（認証）がサポートを期待することは難しいという実態があります。
〔小林正人〕

厚生労働省から、『健康づくりのための睡眠ガイド２０２３』が発表されています。

これは「健康づくりのための睡眠指針２０１４」から１０年が経過して、現状に合わせた新たなガイドラインの必要性が高まってきたことを踏まえて作成されたものです。

以下に、『健康づくりのための睡眠ガイド２０２３』に関する文書を掲載します。

１．はじめに
(1)健康づくりにおける睡眠の意義
睡眠は、こども、成人、高齢者のいずれの年代においても健康増進、維持に不可欠な休養活動である。睡眠不足は、日中の眠気や疲労に加え、頭痛等の心身愁訴の増加、情動不安定、注意力や判断力の低下に関連する作業効率の低下、学業成績の低下等、多岐にわたる影響を及ぼし、事故等の重大な結果を招く場合もある。

また、睡眠不足を含め、様々な睡眠の問題が慢性化すると、肥満、高血圧、２型糖尿病、心疾患や脳血管疾患の発症リスクの上昇や症状の悪化に関連し、死亡率の上昇にも関与することが明らかとなっている。

また、うつ病などの精神疾患においても、発症初期から睡眠の問題が出現し、再燃・再発リスクを高めることが知られているとともに、睡眠の問題自体が精神障害の発症リスクを高めるという報告もある。

そのため、日常的に質（睡眠休養感）・量（睡眠時間）ともに十分な睡眠を確保することにより、心身の健康を保持し、生活の質を高めていくことは極めて重要である。

一方で、令和元年の国民健康・栄養調査結果において、１日の平均睡眠時間が６時間未満の割合は、男性３７.５％、女性４０.６％であり、性・年齢階級別にみると、男性の３０〜５０歳代、女性の４０〜５０歳代では４割を占めていた。

また、令和３年のＯＥＣＤ（経済協力開発機構）の調査報告でも、日本人の平均睡眠時間は加盟３３カ国の中で最も短かった。国民一人ひとりの十分な睡眠の確保は重要な健康課題といえる。

こうした現状を踏まえ、健康増進の観点から、「適正な睡眠時間の確保」と「睡眠休養感の向上」が、全ての国民が取り組むべき重要課題であるとともに、我が国の健康寿命の延伸に有意義であると考えられる。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

記念すべき２００回の連載を締めくくるつもりが、もう１回、１０００日達成の日に書くことになりました。最後に書くべきお題の選択を誤ったのかもしれません。

ということで、前回の「“高い鳩”になれるのか?!」を受けて、「“高い鳩”になれたのか?!」と、わずか一文字だけ変えています。

“高い鳩”というのは、私が３０年間、自分に問いかける言葉として持ち続けてきたもので、その語源となっているのは実業家で作家でもある邱永漢さん（台湾がルーツの直木賞作家）の短編小説に出てくる「高い伝書鳩・安い伝書鳩」です。

「高い伝書鳩は遠くに飛ばしても仲間を連れて戻ってくるが、安い伝書鳩は他の鳩に連れ去られてしまう」という比喩として登場します。

医学関係者の間で使われることが多くて、病院を継いでほしくて娘を遠く離れた大学に通わせたのに、婿を連れて戻ってほしいとの願いに反して、嫁に行って戻ってこなかったというのが大筋の話です。

別に跡継ぎに限ったことではないので、あえて伝書鳩ではなくて、“高い鳩”と書いています。

私がやってきたことは、仲間を集めることであったのに、私を取り込もうとする人がいる、実際に最近もあって残された貴重な人生の時間を奪われることにもなりかねなかったということから「“高い鳩”になれたのか?!」と自分自身に問いかけています。

“高い鳩”でいるためには、高いところを飛ぶ、高いところを目指すことが重要で、ひょっとしたら飛ぶべきコースが違っていたのではないかという考えもあって、これまで封印してきた「公益活動推進のための公益法人の設立と運営の支援」を始めることにしました。

明日からは、この活動がメインとなります。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

連載コラムの「日々邁進」は今回で２００回目となりました。

２０２６年７月１９日という、なんだか中途半端な感じがする日ではあるものの、１月１日から数えると２００日目です。

そして、私が倫理指導を受けて、新たな行動を始めた日から数えて１０００日目になります。

１０００日の実践は、本人にとって続けることに意義があることを達成するまで続けるということで、その意味合いについては達成してから考えればよいと思っていました。

私が続けてきたことは、ただ１０００日、原稿を書き続けることでした。その証拠があるのかと問われるときに備えて（？）日本メディカルダイエット支援機構のホームページの最新情報のコーナーで、複数の連載を続けて、それを途切れさせないことでした。

その間に、最新情報のコラムの総数は１万本を超えて、負荷がかかりすぎたので（私に、ではなくてシステム側）、外からはわからないところで大幅変更をしました。

途切れさせないつもりでも、自分自身の身体のことや、周辺の事情の影響を受けて続かないこともあります。

１０００日の間には、これまでの仕事環境、生活環境を一転させるような提案があり、その第一歩を踏み出す寸前に「信じる者は足元をすくわれる」ことが起こりました。

それも１０００日達成の前の出来事であって、１０００日目には、さらにレベルが上がって、「信じる者を救う」という位置にいる自分を確認できるはずとの思いで歩みを進めてきました。

ここまで書いたことと、日々邁進２００回目のお題の「“高い鳩”になれるのか?!」の関連性ですが、自分は高い鳩なのか、それとも安い鳩なのかという問いかけの「？」と、高い鳩であり続けるために飛び続けていく決意で「！」をつけています。

この“高い鳩”という表現は、諺（ことわざ）でも名言でもないので、いつか書こうと思っても記せないできた言葉です。

この言葉を知ったのは、ＰＨＰ研究所でゴーストライターをやってきた１５年間（１９８１年〜１９９５年）の比較的初めのほうで担当した評論家のインタビューで聞きました。正確な時期は覚えていないのですが、バブル経済に突入したタイミングだったので、１９８６年のことではなかったかと思います。

“高い鳩”の話は、長くなりそうなので、２回に分けて書くことにします。
そのため、２００回の連載予定が２０１回になってしまいました。
〔日本メディカルダイエット支援機構　理事長：小林正人〕

「防犯の日」セコムが、設立日は１９６２年７月７日だが、１を棒に見立てて、ぼう（１）は（８）んの語呂合わせで７月１８日を制定。

毎月１８日：「防犯の日」（セコム）、「おにぎりの日」（中能登町）、「頭髪の日」（全国理容生活衛生同業組合連合会）

ＮＰＯ法人は、１９９５年の阪神・淡路大震災の支援活動を契機にして１９９８年にＮＰＯ法人の制度（特定非営利活動促進法）が始まってから、市民活動として法人格をもって活動ができるということから、設立数が増えました。

会社組織とは違って、資本金や設立の制限がないことから、公益活動を目指した方々だけでなく、新たな会社を設立する代わり、任意団体と公益団体（社団法人や財団法人）の中間的な存在として設立される例も多く見られました。

ＮＰＯ法人（特定非営利活動法人）の数（認証と認定の合計）は、今では全国で約５万法人に達しています。これは現在、活動している法人の数であって、新規に設立される法人が増える一方で、廃止される法人も増えていて、全体的には微増という状態が長らく続いています。

ＮＰＯ法人の所轄が内閣府から都道府県に移管された２０１２年には、ＮＰＯ法人の設立数が急増しました。

そこから勢いよく増えることが期待されていたものの、事務所が県境をまたいで２つの自治体にある場合（主たる事務所と従たる事務所）は都道府県の所轄、事務所が１つだけの場合（主たる事務所のみ）は指定市の所轄となったことで、より身近な存在となりました。

そのことが設立数を増やした一方で、深い考慮がないままに設立されたことによって、廃止される数も同じように増えていったという傾向がみられました。

一般法人制度は２００８年から始まりました。中でも一般社団法人は会社組織とは違った社会貢献型の事業活動が期待され、一般社団法人は約８万３０００法人にもなっています。（一般財団法人は約８０００法人）

しかし、現在はＮＰＯ法人も一般社団法人も総数は微増傾向にあるだけで、設立数は多いものの廃止数も多いという状態が、これからも続くとみられています。
〔小林正人〕